2014年4月9日のブログ記事一覧-自分の国は自分で守れ

夢の万能細胞STAP細胞の研究者小保方氏の本心に迫る

2014-04-09 10:44:21 | STAP細胞

夢の万能細胞STAP細胞の研究者

小保方氏の本心に迫る

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7655

　新たな万能細胞発見で一気に注目を浴びた理化学研究所(理研)の小保方晴子氏。しかしその後、画像データや研究データの扱いなどへの批判が集まり、一転して窮地に追い込まれている。
　氏がリーダを務める研究ユニットが発見したとされるSTAP細胞は、細胞の中身に手を加えて作成するこれまでの万能細胞とは異なり、酸性の溶液につけるだけで作成できるという画期的な万能細胞だ。
　しかし、小保方氏が所属する理研は、画像について「捏造と改ざん」があったとして不正を認定。このため、STAP細胞そのものの存在も疑われているばかりか、マスコミによる小保方氏への人格批判も過熱している。こうした流れは、中世の魔女狩り、異端審問をほうふつとさせるものがある。
　果たして、STAP細胞は本当に存在するのか。本人による反論が予定されている記者会見の前日、幸福の科学の大川隆法総裁は小保方氏の守護霊を呼び、研究に関する真実を訊いた。

研究データを残さなかった理由

　小保方氏の守護霊は、

「何をそんなに騒ぐのかが分からない」

と当惑した様子で現れた。問題とされている論文で使用した画像については、

「分かりやすくしたが、捏造したわけではない」

「私の一貫した研究のなかで出てきたものを使っているだけで、博士論文の映像に似ているから捏造だと言われるのは心外だ」

と反論した。

　研究のプロセスや実験結果を記録しておく研究ノートの冊数が少ないという批判に対しては、むやみに記録を残すと、他の研究者や上司に上手に手柄を持っていかれたり潰されたりしてしまう恐れがあったと指摘。

「記録はすべて私の頭の中に入っている」

と語り、研究内容のデリケートさと、研究者の世界の厳しい内実を明かした。

　他の研究者がSTAP細胞を「再現」できないという批判に対しては、まだ必要なプロセスの全てを明かしていないため、小保方氏本人がいなければできないと説明した。
　また、小保方氏守護霊は、研究スタンスについて

「アメリカは建設的だが、日本は否定的に考える傾向がある」

と述べ、研究の手柄を上司が持っていくのは日常茶飯事であることなど、日本の科学研究の悪しき体質を嘆いた。このままでは、小保方氏本人は「研究者仲間から追放されるか、自殺するか」という極めて厳しい状況にあると心情を吐露した。

降ってわいた論文騒動の不自然さ

　そもそも今回の騒動は、論文の些細なミスを指摘されたことで、論文の共著者である若山照彦山梨大教授が論文の撤回を呼びかけたところから始まった。

　だが、今回の論文は世界的に権威ある科学雑誌「ネイチャー」が受理し、認めたものだ。

研究成果が真実であるかどうかに責任を負うのは、筆頭研究者である小保方氏本人と、ネイチャーhttp://www.nature.com/nature/index.htmlが依頼して論文を査読した研究者とネイチャー編集部にある。

「ネイチャー」が問題を指摘していないのに、論文の共著者や所属研究機関である理研が、論文の真実性を検証することは通常ありえない。

　万が一、真実性が疑われた場合には、その立証責任はあくまでも研究者本人にあるし、研究成果も本人にある。通常の会社の仕事のように、上司や所属研究所に研究の進捗状況を説明し、真実性を確認しながら研究を進めていくならば、研究者の独立性が失われてしまう。
　その意味では、研究者本人不在のままで、論文に改ざんや捏造があると判定されるというのは、きわめて不自然なことだったといえよう。

　小保方氏守護霊は、バッシングを受けている原因のひとつとして

「私の研究が正しいかどうかを判定できる人がいるなら、その人がすでに研究に辿り着いているはず」

「彼らから見れば非常に生意気な存在であることは間違いないということ」

と、先輩研究者からの嫉妬があると嘆息した。

STAP細胞研究の断念は国家的損失となる

　現在は、論文作成についての批判が中心だが、これによってSTAP細胞の存在そのものへの疑念が生じている。しかし、小保方氏の守護霊は「STAP細胞は存在する」と断言。これはノーベル賞を受賞した山中伸弥教授が発見したiPS細胞の意義をなくしてしまうほどの発見であり「神の生命創造の領域に入っている」と語った。

　さらに、霊言では、世界の仕組みや生命の起源にある神の念いなど、深遠な世界観にまで話が及んだ。STAP細胞の作成方法がシンプルすぎることから、その存在を疑われていることに対して、「シンプルだということは真理だということ」と反論。神による生命創造も、現在の生存・進化もシンプルなメカニズムで行われていると述べた。

　STAP細胞研究の詳細については、不本意な使われ方をしないよう、人類の役に立てる段階まで来たら、詳細な内容を開示するが、それまでは研究に打ち込む時間がほしいと研究への情熱と真摯な姿勢を示した。

「最低でも1年、できたら3年ぐらい、研究する環境を確保させてください。その後、判断されても結構です」

と、加熱するマスコミ報道に自制を求めた。

　そして、霊言の最後に、質問者から過去世について訊かれると、重力や天体の研究を行ったイタリアの著名な科学者であると示唆し、聴衆を驚かせた。

　ほかにも医学や遺伝学の祖といわれるような人物が霊的に研究を支援していることも明らかになった。

　研究者同士の嫉妬やマスコミのバッシングが横行する研究環境では、小保方氏のような優秀な研究者を失ってしまう。これによって、夢の万能細胞の研究成果が海外流出するようなことがあれば、その国家的損失は計り知れない。

　小保方氏守護霊も

「日本から画期的なものが発明されて世界を牽引する自信がないんじゃないですかね」

と指摘したが、日本としてこの研究をより推し進めていくために、長期的に研究成果を見守りたい。

　 くれぐれも小保方氏の研究を邪魔立てすることがないよう、マスコミは嫉妬と疑念に基づく報道をやめるべきだ。

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朝日新聞の報道に疑問　中国の反日プロパガンダに利用させるのが目的なのか?

2014-04-09 10:10:04 | 偏向報道・マスコミ

朝日新聞の報道に疑問中国の反日プロパガンダに利用させるのが目的なのか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7657

朝日新聞が、日中韓の3カ国で行った世論調査の結果を示し、中国の軍事的脅威よりも、日本の集団的自衛権の行使容認の動きを危険視し、牽制するような記事を7日付の紙面に掲載した。

まず1面の見出しで、「行使容認反対 63%」「集団的自衛権昨年より増加」とし、日本の集団的自衛権について「行使できない立場を維持する」と答えた人が、日本63%、中国95%、韓国85%となり、「安倍政権が行使容認に踏み切る場合、中韓両政府だけでなく、両国民からも大きな反発を受けることが予想される」と伝えた。

また世論調査で、「東アジアの平和を脅かす要因として心配しているもの」について、日本では多い順に、領土問題63%、中国の軍事力48%、朝鮮半島情勢38%であることを示した。一方、中国では、日本の軍事力49%、領土問題36%、アメリカ軍の存在34%、韓国では、領土問題58%、北朝鮮情勢50%、日本の軍事力35%となっていることを伝えている。

また、「過去の歴史は…」という質問に、日本では「決着した」48%、「決着していない」47%と半々であるのに対し、中国ではそれぞれ10%、88%、韓国でも3%、97%であることを示し、「歴史認識根強い不信」と見出しを立てている。

もちろん、マスコミが様々な世論調査をおこなって、ある地域・国の人々の意識を紹介することには一定の意義があるだろう。だが、この朝日新聞の記事が、国内外でどのような影響を及ぼすのか、ということに思いを馳せるべきだろう。

中国共産党の機関紙・人民日報の、電子版「人民網」は8日付で、朝日新聞の記事を取り上げ、「日本の民衆、安倍政権の右傾化に不安」と題した記事を紹介している。そこでは、朝日新聞の調査を分析し、日本の右傾化に対して中韓のみならず、日本人の多数も不安を持っていることを伝えた。

さらに人民網には、朝日新聞の記事を読んだ日本の識者のコメントが紹介されている。「河野談話」を発表した河野洋平・元衆院議長の政策秘書であった梁田貴之氏は、「安倍政権が中国と韓国に対して挑発的姿勢をとり続けていることに、日本国民が不安を感じているということだ」と指摘する。

また、『週刊金曜日』編集員の成澤宗男氏は、「安倍氏は日本の首相に返り咲いた後、一貫して大手雑誌、新聞、および右翼雑誌を通じて隣国に対する中傷に全力を挙げ、日本の民衆の隣国に対する敵対感情を煽ってきた」とした。まるで安倍政権が中韓を一方的に挑発し、東アジアに危機をつくり出しているかのような伝え方だ。

現実はどうなのか。3月5日に公表された2014年の中国の国防予算は前年実績比で12.2%増の8082億3000万元(約13兆4400億円)に達した。これは、4年連続2桁の伸びで、昨年の10.7%増という伸び率も上回っている。一方で、同年の日本の防衛予算は4.8兆円で、安倍政権になって微増したものの、長年、減少傾向が続いている。

現在、日本で高まっている集団的自衛権の行使容認の議論は、中国や北朝鮮という軍事独裁国家の軍拡から、国を守るためのものにすぎない。

朝日新聞の記事では、中国・韓国という反日教育が行われている国にスポットを当て、日本の脅威をことさら大きく取り上げているが、他の国々に同じ調査をすれば、まったく違った結果になるだろう。現に、アメリカ、インドネシア、フィリピン、オーストラリアなどの各国が日本の集団的自衛権容認の姿勢に賛同している。

これらの国々は、中国の軍拡の脅威を、正しく理解しているからだ。

朝日新聞は自社の偏ったアンケート結果で国民の世論を誘導していると言わざるを得ない。そして、このような偏ったアンケートが中国の反日プロパガンダとして利用されていることを反省すべきだ。

また、日本の一部の学者や知識人にも、国益にかなった言動を切望する。日本人はこのような世論調査に誘導されることなく、世界の中での「日本の真の役割」を考えなければならない。
(HS政経塾和田みな)

【関連記事】
2014年2月7日付本欄集団的自衛権行使容認で日米連携強化へ日本はアジアの警察官を目指せ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7343
2013年1月30日付本欄日本の集団的自衛権行使を東南アジア各国が支持
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5550
2013年1月16日付本欄【そもそも解説】集団的自衛権って何?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5468

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ピラミッドパワーの秘密に迫る伝説のアトランティス大陸はなぜ沈んだか?

2014-04-09 10:04:31 | 幸福の科学・宗教・科学・医学・SP

ピラミッドパワーの秘密に迫る伝説のアトランティス大陸はなぜ沈んだか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7658

「ピラミッド」は、現代の科学や考古学で説明しきれない謎の存在である。たとえば、エジプトのギザにある大ピラミッドは、現代の建築技術でも建造することが非常に難しい。その形状を見れば、数千年前とは思えない、高度な数学を用いた形跡もあると言われる。

ピラミッド型の遺跡はエジプトだけではない。南米やアフリカ、ヨーロッパなど、古代に交流のなかったはずの地域に点在し、しばしば海底遺跡でも発見される。こうした事実は、古代において、人類の知らない高度な文明が存在していたことを示唆する。

そのため、ピラミッドには現代人の理解を越えた「何か」があると、これまで多くの人々が指摘してきた。一時期、クフ王のピラミッドの「王の間」では、迷い込んだネズミなどの死骸が腐らないという話や、ピラミッドを作って中にカミソリを置くと、切れ味が落ちないということが話題になった。こうした未知の力は一般に、「ピラミッドパワー」と呼ばれている。

では、ピラミッドの起源は何か。本来、どのような意味や機能を持つものなのか。

大川隆法・幸福の科学総裁の霊的な調査によると、ピラミッドのルーツの1つは、今はなき「アトランティス」という古代文明にあることが分かっている(『太陽の法』大川隆法著)。アトランティス大陸は、古代ギリシャの哲学者プラトンが著作『ティマイオス』『クリティアス』の中で、「大西洋上に繁栄した島があったが、次第に人々が堕落して、神罰により一昼夜で海中に没した」と紹介したことで知られている。

単なる伝説と考える人もいるが、霊査によると、アトランティスは1万数千年前に実在した大陸で、現代に匹敵するか、それ以上の科学技術を持つ文明だった。その文明が基盤としていたのが「ピラミッドパワー」と言われるエネルギーだった。しかし、人々が堕落したことによって大陸の沈没が起こり、生き残った一部の人々が、古代エジプトや南米に、ピラミッドを含めた文明を伝えたのである。

また霊査では、古代エジプトに描かれた壁画などに、「鳥の頭をした人間」の姿で描かれた「トート神」は、アトランティスに生まれた「トス」という宗教・政治指導者のことだったことが明らかになっている。大川総裁が2013年11月、このトス神の霊を招き、ピラミッドに隠された秘密に迫った。その内容を収めた『アトランティス文明ピラミッドパワーの秘密を探る』(大川隆法著)が4日、全国の書店で発刊される。

トス神の口から語られたピラミッドの原理は、現代科学の認識をはるかに超えるものだった。たとえば、アトランティス文明が栄えていた当時の最先端のピラミッドには、現在の物理学では説明できない「エネルギー」を集中させる機能や、別の惑星に「瞬間移動」させる機能があった。

さらに、最先端の物理学で研究されつつある宇宙の「暗黒物質(ダークマター)」や「虚数の世界」との関係も指摘。それは、古代エジプトの「再生・復活」の思想にもつうじるものであった。

しかし一方で、トス神は、アトランティス大陸が海中に沈んだ理由について、当時の人々が科学万能の考えに陥り、神仏への信仰を失ったことにあるとして、それとよく似た状況にある現代文明に対し、厳しい警告を発している。

ピラミッドの神秘に心魅かれる人のみならず、唯物論・無神論が蔓延した現代文明の未来を憂う人々にとって、必読の書だ。

【関連書籍】
幸福の科学出版『トス神降臨・インタビューアトランティス文明・ピラミッドパワーの秘密を探る』大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1128

【関連記事】
2014年2月号記事世界で多発する天変地異は地球規模の「神々の警告」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7085
2014年1月4日付本欄【2014年展望・科学その他編】宇宙の謎を解き明かす実験に期待
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7178
2013年5月7日付本欄ブラジル沖で「アトランティス大陸」発見!? 未知の世界に目を開こう
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6000

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中国海軍・南海艦隊の大航海　日本の集団的自衛権の議論の遅れ

2014-04-09 10:01:58 | 中国・北朝鮮・共産党・尖閣国防問題

中国海軍・南海艦隊の大航海　日本の集団的自衛権の議論の遅れ

[HRPニュースファイル966]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1384/

文／HS政経塾3期生　森國英和

◆自民党内で大きくなる慎重論

安倍政権発足以来、進められてきた集団的自衛権の議論。ここに来て、自民党からの慎重論が目立つ。このままでは、行使容認されたとしても、非常に限定的になる恐れがある。

慎重論の背景の1つには、「政府にだけスポットライトが当たっている」という政権運営への批判があるだろう。党内の国会議員409名の内、大臣や副大臣、政務官等の政府要職に就くのは70余名のみ。選挙に向けた実績作りに焦る一部の議員の不満が募っているのだ。

もう1つには、最近の世論調査の結果がある。「憲法解釈の変更による集団的自衛権の行使容認」という首相の手法に賛同したのは、保守系・産経新聞でも29.5%（4月1日）、読売新聞では27%（3月15日）、NHKでは17%（2014年3月）と、低い数値に留まっている。このまま進めば、世論からの強い抵抗が起こるとの懸念が広がっていくと思われる。

どちらにせよ自民党は、国民への説明と説得に集中するべきだ。「集団的自衛権の行使がなぜ必要か、なぜ認められるか」の議論は、既に尽くされた。もはや逡巡する時期ではない。

◆今年に入ってからの中国海軍の遠洋パトロール

国外に目を向けても、集団的自衛権の行使容認は待ったなしだ。中国海軍の軍事的脅威がますます大きくなっているという事実を直視する必要がある。

ここで注目したいのは、1月20日から2月11日にかけての中国海軍の動きだ。中国・明王朝の武将・鄭和を彷彿させる「南方大航海」を行ったのは、中国海軍南海艦隊の戦闘即応戦隊。1隻の揚陸艦と2隻の駆逐艦の計3隻（おそらく潜水艦1隻も随行）を組んで、東南アジア・西太平洋地域を大きく反時計回りに周回した。

23日間に及ぶ大航海を振り返ると、中国南部・三亜を出港した3隻はまず、1974年にベトナムから強奪したパラセル（西沙）諸島の周辺海域をパトロールした。1月26日には、マレーシア沖50?にあり、南シナ海の南端のジェームズ礁にまで南進。わざわざ他国の領域内で「主権宣誓活動」を執り行い、領土主権を守る決意を示した。

さらに南進し、1月29日にはインドネシアのスンダ海峡を通過してインド洋に出た後、中国海軍としてインド洋上では初めてとなる軍事演習を行った。そして、インドネシアのジャワ島南部沖を航行し、ロンボク海峡を通り、西太平洋のフィリピン沖に進んだ。2月3日には、その海域で実弾射撃訓練を実施。

最後は、フィリピン北岸・台湾南部沖のパシー海峡を通過して、中国に帰港した。

◆今回の中国海軍の航路は、日本のシーレーン全てを覆っている

この遠洋航海は、国際条約・慣習法に抵触していなかったが、中国との領土争いに悩む東南アジア・オセアニアの当事国のみならず、日本にも大きな衝撃を与えた。というのも、この航路は全て、日本のシーレーンに関係しているからだ。

欧州や中東からの輸送船のほとんどは、ペルシャ湾、インド洋からマラッカ海峡を抜け、南シナ海を経由して日本に寄港する。万が一、このルートが通行できなくなった際には、「スンダ海峡から南シナ海に入る航路」か「ロンボク海峡を通り、フィリピン沖西太平洋を航行する航路」を海運会社は採ることになる。しかし、今回の中国海軍の3隻の大航海は、現在のシーレーンのみならず、後者の迂回路にも重なっており、いずれも安全な航路でなくなる可能性が暗示されている。

◆東南アジア・西太平洋の安全＝日本の安全

そのような国際状況において、日本で集団的自衛権の慎重論が大きくなっていることには驚きを禁じ得ない。自民党という巨大政党をまとめることは難しいのだろうが、最近の慎重論にはこのような危機感が欠けている。

今の日本に必要なのは、「東南アジアや西太平洋の危険が日本の安全保障に直結する」という危機感だ。台湾やベトナム、フィリピン、マレーシア、オーストラリア近海が中国に侵されることになれば、シーレーン危機に端を発して、日本本土の安全にも影響を与える。その事実に基づいて、集団的自衛権の行使の内容を具体化する必要がある。

逆に、東南アジアやオセアニア諸国も、日本が集団的自衛権を十分に行使できないままでは、真の連携深化を描くことはできない。

今後中国の海洋進出の脅威が顕在化するにつれ、ベトナムやフィリピン、オーストラリアからの日本待望論が大きくなるだろうが、日本は早く、そのような平和を愛する友好国の期待に応えられる器にならなければならない。

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4月8日(火)のつぶやきその４

2014-04-09 01:33:46 | ポストまとめ

　大日本神国美しく優しく強く　@single_GG　23:43

“@CarolineKennedy:

@au3033: 東京大空襲の際、B29より投下された米軍の1トン爆弾ってこんなに大きんだな。
非戦闘員がいる街にこの爆弾をいくつも落とすなんて、よくイルカ漁が非人道的って言えるよな。 pic.twitter.com/QXBTHYBgiG”

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