電柱はヨーロッパではほとんど見かけない。
いわゆる「無電柱化」の取り組みは２０世紀の初めからヨーロッパでは徹底して行われていた。
国土交通省の資料に拠ると、ロンドン、パリ、ボン、では無電柱化率１００％、ベルリン９９％となっている。
ニューヨークでも７２％だ。それに比べ日本の東京２３区内の無電柱化率は７％にすぎない。
ヨーロッパの無電柱化が進んだ理由は早くから上下水道網が整備されたことが一因。
産業革命で大量の石炭をコークスにする際、石炭ガスが大量発生。
その使い道として街灯にガス灯を使い、ガスを送る配管設備が上下水道の水路を活用して地中に作られた。
２０世紀初頭に入り、電気が普及。
その送電線も、上下水道、ガス灯の配管設備を活用することで、地中に埋設することが義務付けられた。
無電柱化で良い点としては、「景観が改善される」「台風や地震の災害時に電柱が被害を受けにくい」
「電柱が倒れの２次災害が防げる」「人や緊急車両の邪魔にならない」「災害時ヘリコプターのローター巻き込み事故を防げる」
つまり日本のように台風、地震の災害が多い国ではまっさきに無電柱化が推進されるべきものだった。
シンガポール、香港、米国東海岸、これらの地域はほとんど電柱はないそうだ。
要は政府のインフラの考え方。英国では１９３０年代、イタリアで１９１０年代、ドイツ、フランスでも１９８０から９０年代に
「景観を保護する目的で制度が施工された」
日本はどうかというと、平成１６年にようやく、「景観緑三法」が提出という遅れ。
インフラ文化は１００年遅れという発展途上国の実態がありました。
石畳の景観もそんな歴史があるのかも。次回調べてみたい。
