関西は健康・医療分野の特区 大学や研究機関と企業の連携が更に加速！？

---

---

2018年度のノーベル生理学・医学賞の受賞が決まった本庶 佑ほんじょ たすく・京都大特別教授

この教授は「PD-1」という免疫を抑制する働きを持つ分子を発見され、

共同研究をやっていた大阪の小野薬品工業ががんの新薬「オプジーボ」として製品化したんですよね。

今までいろいろと免疫療法も云われてきたのですが・・・

治療法としてはなかなか実証されてこなかったんですよね・・・妻の母親の時も然り、私の父親の時も然り・・・


しかし、この発見が免疫療法で画期的な好結果をもたらしたらしいんです。

ただ、全ての患者に効果があるとはいえず現段階では20～30%の患者の方に効くらしいんですが・・・


実は、私の友人はこの「オプジーボ」と同じ仕組みで効能があるといわれる「キイトルーダ」で治療を開始しました。

一回目の点滴では、副作用も出ていなくて通院で治療可能だとのことで一安心しています・・・

何とか、この20～30%の効果が表れる患者の中に入ってもらいたい・・・と、強く願って居ります。


今朝は製薬会社の今に焦点を当てた記事を転載してみようと思います。

～以下、10月2日読売新聞朝刊より抜粋～

産学連携 偉業後押し

本庶氏ノーベル賞

オプジーボを販売する小野薬品
工業の本社（大阪市中央区で）

小野薬品 地道に共同研究

　ノーベル生理学・医学賞の受賞が決まった本庶佑・京都大特別教授が発見した分子「ＰＤ－１」は、がん患者に新たな希望となる新薬「オプジーボ」を生み出した。大阪市に本社を置く中堅メーカーの小野薬品工業が製品化にこぎ着けた背景には、関西に集積する世界有数の大学や研究機関との連携がある。健康・医療産業を成長分野に位置づける関西経済にとっても、大きな弾みとなりそうだ。

■ 研究機関集積

　小野薬品は画期的な新薬の製品化で、急速に業績を拡大させた。小野薬品の2018年3月期の連結売上高は、2618億円とオプジーボ発売前の14年3月期（1432億円）と比べ1.8倍になった。共同開発した米製薬企業の販売分を合わせると、オプジーボの売上高は全世界で約6500億円（17年）に上る。
　華やかな急成長の背景には、長年にわたって研究員を本庶氏の京都大学の研究室に派遣し、共同研究を続けてきた地道な取り組みがある。小野薬品の相良暁ぎょう社長は「共同研究を実施することができた巡り合わせに感謝している」とコメントした。
　世界的な再編で製薬企業の巨大化が進む中、関西の製薬企業は、

大学や研究機関との連携や独自の戦略で、期待の薬の実用化を進めている。
　大日本住友製薬は1990年代から再生細胞の研究者と人脈を築いており、京都大学の山中伸弥教授とも、2012年のノーベル生理学・医学賞の受賞前から関係が深い。今年3月には、大阪府吹田市に商用として世界初となるiPS細胞（人工多能性幹細胞）を使った医薬品の生産施設を稼働させ、再生医療の治療薬開発で、先行する。パーキンソン病などで実用化を目指している。
　塩野義製薬は00年以降、動物薬など他分野から撤退し、感染症など研究領域を絞った戦略が実を結びつつある。18年3月、1回の服用でインフルエンザに効く治療薬「ゾフルーザ」を発売。細胞に侵入したウイルスの遺伝子に働きかけて増殖できなくさせる新しいタイプで、症状の早期改善や、他人への感染を減少させる効果もある。

■ 更に加速へ

　新薬開発では今後、一段と産学官の連携が重要性を増す。新薬の主流が難しいバイオ医薬品に移りつつあるためだ。
　関西は、健康・医療分野の国家戦略特区に指定されているほか、京都大学をはじめ、大阪大学や理化学研究所など数多くの研究機関が集まっている。
　理研の拠点がある神戸市には、すでに製薬企業だけでなく、装置や素材など関連産業が集まり、連携の基盤が整い始めた。
　大阪・中之島にも、大阪府、大阪市が21年度の開業を目指し、医療の国際拠点を設ける方針。iPS細胞に加え、遺伝子情報や人工知能(AI)など幅広い最先端技術を活用した施設とする構想を打ち出している。