昭和36年4月2日以降に生まれた男性の年金支給は、65歳。
(女性は5年遅れの昭和41年4月2日以降に生まれ)
定年60歳の場合、再雇用されない場合、5年間の収入空白期間が出来ることになります。
再雇用の場合でも、一般的に年収は半分以下に減ってしまいます。
さて、どうする?
定年後 年金前 空白の期間にどう備えるか
岩崎日出俊著 祥伝社新書 760円+税
岩崎日出俊著 祥伝社新書 760円+税
悩める中高に向けて、一冊の新書が出版されました。
著者は、スタンフォードのMBAホルダー。
日本興業銀行、J.P.モルガン、メリルリンチなどを経て経営コンサルタント会社を経営されている実務家です。
同書では、再雇用の道を歩むか、自分で事業を起こすかの選択肢を提示し、
それぞれのメリット、デメリットを解説しています。
終章では、再雇用の道を選んだほうがよいケースを具体的に提示しています。
会社人間にとっては、ドキリとする指摘です。
1.腰が重い人
2.批評家、評論家
3.権力にしがみつく人
4.仕事の話しかしない人
5.ゴルフと麻雀の話しかしない人
6.テレビと週刊誌しか見ない人
7.同期や同僚が気になって仕方ない人
ウ~ン、なかなか鋭い指摘です。
やはり、会社人間は、現在いる会社に再雇用していただいて、余生も会社に託すしかないように思います。
現役の後輩社員にとっては、ちょっと迷惑な存在になるかもしれませんが・・・苦笑。
目次
第1章 年金不安を吹き飛ばす
第2章 定年後の再雇用か、個人事業か
第3章 定年後の個人事業の実際
第4章 無謀な個人事業にしないための7つの原則
終章 再雇用の道を選んだほうがよいケース
第1章 年金不安を吹き飛ばす
第2章 定年後の再雇用か、個人事業か
第3章 定年後の個人事業の実際
第4章 無謀な個人事業にしないための7つの原則
終章 再雇用の道を選んだほうがよいケース
定年後、もう一花咲かせようという個人事業を立ち上げようという人には、7つの助言。
雇われ人から、個人事業主への考え方、視点、視座のシフトチェンジを指摘しています。
雇われ人から、個人事業主への考え方、視点、視座のシフトチェンジを指摘しています。
1.撤退のルールを決めておく
2.企業倫理を遵守する
3.来た話にのらない
4.知らない分野に進出しない
5.1年以内の月次黒字転換を目標にする
6.創業者の狂気が自分にあるか
7.個人起業が楽しいと思えるか
なるほど、シニア起業ならではの、リスクを賢く回避するための的確なアドバイスだと思います。
成功の確率は、数割。
しかしながら、人生の夢と浪漫を託しての挑戦は、意義あるものだと思います。
定年後に自分で事業を起こしたい方には、ぜひとも一読いただきたい一冊です。