ベトナムの写真
アジア博の一環として
ボクの写真が国際交流会館に展示されている。
ベトナムとラオス紀行だ。
ラオスの写真
日本にとってASEAN(東南アジア諸国連合)は
最も重要なパートナー地域となっていくだろう。
アメリカも今や環太平洋戦略上欠かせない地域だ。
なんといっても合計人口も5,8億人と
EU(4,5億人)、NAFTA(5億人)を上回っている。
GDPもインドより上だ。
ボクもASEAN10カ国
(インドネシア、フィリピン、ベトナム、タイ、ミャンマー、マレーシア、カンボジア、ラオス、シンガポール、ブルネイ)中まだ4カ国しか訪れていないが、
今度5カ国目を訪問する。
近いうちに、10カ国すべてを訪ねてみたいと思っている。
少しでも相手を知るためには、
現地を訪れることだ。
これはボクのモットーでもある。
相手の本質を知らずに付き合うと
今度の対中国のような失態をすることになる。
ボクも現在ベトナムでのビジネス交渉・展開中だが、
騙されないよう細心の注意を払っている。
ベトナムのお土産
そのためには、
観光や商談だけで訪れるのではなく、
相手の懐(?)に飛び込み、
生活をしてみるのが一番だろう。
それでも騙されるときは、ある。
それだけ相手は、
皆、生き馬の目を抜くほど強(したた)かなのだ。
中東に至っては、なおさらのこと。
これから日本人はそうした世界で生き抜いていかなければ生き残れない。
世界中から舐められ、バカにされないように。
そのための手段として、
英語力は必要不可欠なのだ。
一国の総理が英語が苦手というのは、なんとも情けない。
いつまで日本人は、通訳やガイドを引き連れて歩くのか。
しゃべれるかしゃべれないかで、
相手の構え方が明らかに違ってくる。
逆を考えればおのずと分かることだろう。
いつまでも家に引きこもってシコシコやっている場合じゃない。
【資料】
東南アジア諸国連合
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
東南アジア諸国連合(とうなんアジアしょこくれんごう、Association of South‐East Asian Nations)は、東南アジア10ヶ国の経済・社会・政治・安全保障・文化での地域協力機構。略称はASEAN(アセアン)。本部はインドネシアのジャカルタに所在。
域内の人口は約5億8000万人(2005年)と多く、近年の目覚しい経済成長に拠り、欧州連合 (EU)、北米自由貿易協定 (NAFTA)、中国、インドと比肩する存在になりつつある。
アジア博の一環として
ボクの写真が国際交流会館に展示されている。
ベトナムとラオス紀行だ。
ラオスの写真
日本にとってASEAN(東南アジア諸国連合)は
最も重要なパートナー地域となっていくだろう。
アメリカも今や環太平洋戦略上欠かせない地域だ。
なんといっても合計人口も5,8億人と
EU(4,5億人)、NAFTA(5億人)を上回っている。
GDPもインドより上だ。
ボクもASEAN10カ国
(インドネシア、フィリピン、ベトナム、タイ、ミャンマー、マレーシア、カンボジア、ラオス、シンガポール、ブルネイ)中まだ4カ国しか訪れていないが、
今度5カ国目を訪問する。
近いうちに、10カ国すべてを訪ねてみたいと思っている。
少しでも相手を知るためには、
現地を訪れることだ。
これはボクのモットーでもある。
相手の本質を知らずに付き合うと
今度の対中国のような失態をすることになる。
ボクも現在ベトナムでのビジネス交渉・展開中だが、
騙されないよう細心の注意を払っている。
ベトナムのお土産
そのためには、
観光や商談だけで訪れるのではなく、
相手の懐(?)に飛び込み、
生活をしてみるのが一番だろう。
それでも騙されるときは、ある。
それだけ相手は、
皆、生き馬の目を抜くほど強(したた)かなのだ。
中東に至っては、なおさらのこと。
これから日本人はそうした世界で生き抜いていかなければ生き残れない。
世界中から舐められ、バカにされないように。
そのための手段として、
英語力は必要不可欠なのだ。
一国の総理が英語が苦手というのは、なんとも情けない。
いつまで日本人は、通訳やガイドを引き連れて歩くのか。
しゃべれるかしゃべれないかで、
相手の構え方が明らかに違ってくる。
逆を考えればおのずと分かることだろう。
いつまでも家に引きこもってシコシコやっている場合じゃない。
【資料】
東南アジア諸国連合
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
東南アジア諸国連合(とうなんアジアしょこくれんごう、Association of South‐East Asian Nations)は、東南アジア10ヶ国の経済・社会・政治・安全保障・文化での地域協力機構。略称はASEAN(アセアン)。本部はインドネシアのジャカルタに所在。
域内の人口は約5億8000万人(2005年)と多く、近年の目覚しい経済成長に拠り、欧州連合 (EU)、北米自由貿易協定 (NAFTA)、中国、インドと比肩する存在になりつつある。