自分の国は自分で守れ

Mikuのブログ

南シナ海での真相

2014-05-09 23:54:29 | 中国・北朝鮮・共産党・尖閣国防問題

南シナ海で中国VSベトナム・フィリピン

 

南シナ海で中国とベトナムの船が衝突したニュースが駆け巡っています。原因は中国が西沙諸島付近の海で石油掘削を始めたからです。

 

映像を見る限り、中国船(中国海警)がベトナム艦船に執拗に衝突し、その後に放水という強硬手段に出ています。ベトナム当局によると、ベトナム側船員6名が負傷したとのことです。

 

原因は中国が一方的に掘削実施を宣言、半径約4.8キロ以内に外国船の侵入を禁止すると通告したことにあるようです。当然、ベトナムは自国の排他的経済水域であるので、中国の掘削施設建設を阻止するために軍艦など30隻以上を派遣。それに対し、中国はそれ以上の艦船を繰り出し、今回の暴挙に出た模様。

 

ベトナムも強気で「中国船が体当たりをやめなければ、報復する」と当局が述べたと言います。

 

一方で、フィリピンが南沙諸島近海で中国漁船を拿捕するという強硬路線に出ました。

 

ベトナム、フィリピンともに国益と威信をかけて、ギリギリの戦いを行っています。中国の力による暴挙に対して、もうそろそろ歯止めをかけなければならないと思います。

 

日本では集団的自衛権を認めるかどうかで、もたもたしていますが、東アジア、東南アジアの対中国対策を考えたならば、答えは明らかです。早く集団的自衛権を、当然の権利として認めなくてはなりません

 

左翼や公明党の党利党略で、日本の国益、そして国民の幸福を犠牲にしてはなりません。自民党は政権与党としてしっかりしろと言いたい。

 

早く幸福実現党の提言するレベルまで国防を整備しなければなりません。

 

引用ソース:http://enatsu-masatoshi.com/2014/05/08/1393?utm_source=dlvr.it&utm_medium=twitter

              幸福実現党 政調会長 江夏正敏

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オバマ米大統領の力不足を見透かす中国 南シナ海でベトナム・フィリピンと衝突

2014-05-09 10:48:09 | 中国・北朝鮮・共産党・尖閣国防問題

オバマ米大統領の力不足を見透かす中国 南シナ海でベトナム・フィリピンと衝突
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7811

ベトナム政府はこのほど、南シナ海・西沙諸島付近の海域で、自国の巡視船が中国の公船による衝突を受け、6人の負傷者が出たと発表した。6日にも、フィリピン当局が違法操業をしていた中国漁船を拿捕し、中国側が反発するといった事件が起こったばかりで、南シナ海は緊迫した状況になっている。

南シナ海は、多くの国が領有権を主張し、衝突の火種になりやすい海域だ。中国は、周辺諸国の反発を無視して、同海域に眠る天然資源の開発や、外国船への漁業規制を設けるなど、「中国の海」という既成事実を築き上げつつある。

中国による領有権の主張は、1950代に設定した「9段線」という歴史的な経緯に拠る。9段線とは、1947年に中国国民党が、11の線からなる主権と権益の境界線を明記したものを、中国共産党が9つの線に改め、領有権を継承したもの。しかし、この9段線は、「領海や経済的排他水域は領土の性質に基づく」とする国際海洋条約の原則には当たらず、「南シナ海のほぼ全域が中国の海」という中国の主張は暴論と言える。

中国の主張に対して、フィリピンは、3月に国際仲裁裁判所に提訴し、9段線の無効の確認を求めた。この提訴について、「中国網」(日本語電子版)は早速、4月2日に「国際海洋裁判所の裁決には執行方法の規定がない」とした上で、「もし、中国が敗訴したとしても、裁決を実行に移すことは難しく、紛争解決に決定的な意義をもたらさない」と報じるなど、フィリピンによる提訴も意に介さないようだ。

このような緊張状態を抑制するため、オバマ米大統領は先日、日本や韓国、フィリピンなどの国を訪問し、「アジア重視」を国際社会にアピールした。だが、今回の事件は、そのオバマ氏の顔に泥を塗るものであり、ロシア制裁で手一杯なアメリカを見透かしたものだ。ウクライナ危機へのアメリカの対応が、アジアにも影響し始めたとも言える。

一方、同じアジア諸国である日本の安倍晋三首相は、中国の脅威を念頭に置いた安全保障の連携強化のため、欧州各国を訪問している。6日の北大西洋条約機構(NATO)の本部での演説で、安倍首相は、中国に関して「国際社会の懸念」と名指しで批判したが、その懸念が現実のものになった。

ベトナムやフィリピンは、中国の領土拡張欲に対抗するためのパートナーを求めている。日本は、尖閣諸島をめぐる自国周辺での中国との争いに関心があっても、南シナ海での存在感は薄い。しかし、南シナ海の安定がなければ、日本のシーレーンにも悪影響を及ぼしかねず、そろそろ南アジアにも、日本の存在感を示していかなければならない。イギリス、フランスとの防衛装備の共同開発を進めるなど、欧州訪問で実績を挙げた安倍首相には、南アジアでの中国の横暴にもクギを刺してもらいたい。(慧)

【関連記事】
2014年5月4日付本欄 南シナ海を制する者は世界貿易を制す!? 米地政学者の東南アジア分析とは
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7794
2014年4月30日付本欄 米比が新軍事協定を締結 東南アジアの防衛は日本こそがその役割を果すべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7772
2014年4月22日付本欄 ASEANは「親日連合」? アジアは日本の安全保障強化に期待
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7711
2014年2月18日付本欄 米高官「中国は根拠を出すか、引っ込むか」を要求 中国の南シナ海領有権を批判
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7384


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野依理研理事長の本音が実現? STAP研究に結論ありきの不正認定

2014-05-09 10:44:39 | ツィートまとめ

『「嫉妬・老害・ノーベル賞の三角関数」守護霊を認めない理研・野依良治理事長の守護霊による、




野依理研理事長の本音が実現? STAP研究に結論ありきの不正認定
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7810

STAP細胞の論文問題で、理化学研究所は、小保方晴子氏の不服申し立てを退け、再調査を行わないことを正式に決定し、本人に通知した。これにより、理研の調査では、小保方氏の研究不正が確定することになる。同時に、ネイチャーに掲載された論文の撤回も勧告した。

小保方氏側には、新たな証拠を出す機会も、検証実験の機会も与えられていない。代理人弁護士は「なぜこんな早期に捏造と判断し、再調査を回避するのか」と怒りをあらわにした。

今回の調査委員のメンバーにも、小保方氏と同様の論文のミスが発見されたが、小保方氏だけ重い処分が下され、論文撤回を勧告されるのは「結論ありきでは」と疑われるのもやむをえない。

4月15日に収録された、野依氏守護霊の霊言では、小保方氏の業績に嫉妬心を燃やす野依氏の本音が明かされている。

「学生に毛が生えたような研究者なのに生意気だ」「早稲田はね、"専門学校"じゃないの? "専門学校"の分際で、何考えてるんだ? 生意気だ」と、年功序列や学閥の論理を振りかざし、小保方氏の研究を全面否定した。
また、マスコミの厳しいバッシングについて「理事長としては被害をできるだけ少なくしなければいけない」と述べ、組織にはかん口令を敷き、共同研究者にはクビをちらつかせて圧力をかけるなどして、組織のメンツを守ることにこだわっていることも分かった。
さらには、「自分だけ手柄を取るんじゃないよ」と、研究成果を横取りしようとしていることも明らかになった。

こうした本音からすれば、結論ありきの不正認定は、理研理事長である野依氏の判断だと考えられる。世紀の大発見が理事長の嫉妬でつぶされたのだとすれば、「老害」では済まされないだろう。

一部報道によれば、決定を伝えられた小保方氏はショックを受け、「こんなことがあっていいのか。日本にいていいのか」という趣旨の発言をしたという。小さなミスを不正とされては、誰もやったことのない研究にチャレンジしようという研究者はいなくなる。また、スポットを浴びると嫉妬で引きずり下ろされるような環境では、科学界の進歩をもたらす発見が出てくるはずがない。

「日本は独創的な研究が少ない」という意見もあるが、STAP論文をめぐる一連の動きを見れば、その原因は研究者にではなく、組織論理にありそうだ。優秀な研究者が、独創的な研究にチャレンジできる環境づくりを急がねばならない。(佳)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『「嫉妬・老害・ノーベル賞の三角関数」守護霊を認めない理研・野依良治理事長の守護霊による、STAP細胞潰し霊言』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1145
幸福の科学出版 『小保方晴子さん守護霊インタビュー それでも「STAP細胞」は存在する』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1144
幸福の科学出版 『公開霊言 ガリレオの変心』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=944

【関連記事】
Web限定記事 STAP細胞問題で揺れる理研 野依理事長の守護霊が小保方氏に「反論」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7685
2014年6月号記事 これは天才科学者への異端審問だ - それでもSTAP細胞は存在する 優秀な研究者は国の宝
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7735
2014年5月8日付本欄 小保方氏のSTAP論文 再調査せず 理研は科学の衰退を招く大罪を犯すのか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7807


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「原発なしでもやっていける」は無責任 脱原発で細川・小泉の元首相コンビが再結成

2014-05-09 10:42:06 | 原子力発電・エネルギー問題




「原発なしでもやっていける」は無責任 脱原発で細川・小泉の元首相コンビが再結成
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7809

細川護煕氏と小泉純一郎氏の元首相コンビが、また脱原発をかかげて共闘する。細川氏を代表理事とする一般社団法人「自然エネルギー推進会議」の設立総会がこのほど、都内で開かれた。

元首相コンビがそろって公の場に出るのは、2月の都知事選で、脱原発を争点として細川氏が立候補して以来になる。同会議は再生可能エネルギーの普及を研究するもので、脱原発の世論を高めることが狙いと見られる。細川氏は直接的に選挙に関わるつもりはないというが、周辺からは、来年春の統一地方選などに脱原発をかかげる候補がいれば、支援するという声も出ている。

総会で細川氏は、「目指すところはまず第一に(原発の)再稼働に反対し、原発から自然エネルギーに転換することによって実感できる経済、放射能の心配のない社会を作っていくこと」と語った。小泉氏は「(原発ゼロが)もう一年ですよ。原発なしに日本はやっていけないって、やっているじゃないですか」「原発のない国造りへ頑張る」とした。

こうした動きに対して自民党の石破茂幹事長は、「原発即ゼロと言われても、経済に与える影響も甚大なものになる」と批判する。現政権は原発を「重要なベースロード電源」と位置づけるが、国民の生命と安全を守る責任がある以上、最も現実的なエネルギー源である、原発の再稼働を前提とするのは当然と言える。

原子力規制委員会は慎重に慎重を期して審査しているが、原発を動かせない大手電力会社9社は、電気料金を13~37%値上げするなど、電気代はぐんぐん上がっている。こうした中での小泉氏の「原発ゼロで日本はやっていける」という発言は、あまりにも無責任ではないだろうか。「やっていける」ように見えるのは、企業努力によって維持しているからであり、その裏では多くの個人と企業の犠牲が支払われている。実際、今年に入って、電力を大量に消費して鉄鋼を作る電炉メーカー3社が、電気代の値上げが追い討ちとなって廃業に追い込まれた。サービス産業も含め、産業の発展には安定した電力供給が不可欠であり、このままでは日本の産業が衰退してしまいかねない。

さらに言えば、国民の命も守れない。昨夏は大飯原発がかろうじて稼働していたが、現在は定期点検に入っているため、日本には今、稼働している原発はない。再稼働審査で最優先されている川内原発の審査も遅れており、このままでいけば、今年は原発ゼロの夏を迎える見込みだ。万が一、大規模な停電にでもなれば、死者も出かねない。

細川・小泉両氏には、元首相という知名度を利用して活動する以上、公人として責任ある態度を示す義務があるだろう。また原発には、安定したエネルギー供給というだけでなく、核抑止力としての役割もある。首相経験を持つお二人ならばご存じだろう。

とまれ細川氏には、高い電気料金に耐え忍んでいる国民の意見をまず、聞いて頂きたい。それと共に、エネルギー安全保障と潜在的な国防力維持の観点から原発を守るべきだという、本欄の警告にも耳を傾けて頂きたい。(居)

【関連記事】
2014年4月30日付本欄 いたずらに福島の恐怖を煽る「美味しんぼ」 作者は福島県民に謝罪せよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7776
2014年4月号記事 東日本大震災から3年 - 安倍首相、前政権による福島「強制連行」をまだ続けますか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7417


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戦勝国史観という壁を破るために必要な努力

2014-05-09 10:38:54 | 政治・国防・外交・経済




戦勝国史観という壁を破るために必要な努力


[HRPニュースファイル996]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1438/

文/HS政経塾第2期卒塾生 曽我周作

◆日米首脳会談の成果

先日、日米首脳会談が行われました。その会談で尖閣諸島についても日米安全保障条約が適用されることがオバマ大統領自身から明言されました。これについては日本国内外から賞賛の声が多く上がっています。安全保障の問題に関しては、非常に大きな成果を上げた会談であったと思います。

日米関係の強化が東アジアの安全保障にとって必要であり、アメリカ国内の言論等にも会談を評価し、日米のパートナーシップの重要性を強調するものも目にします。

◆日本の「自虐的歴史観」と欧米の「戦勝国史観」

ただ、アメリカやイギリスの言論の中で気になるのは、安倍首相について「修正主義的歴史観を持つ」とか、「国粋主義」などのレッテルを貼る言論もやはり見受けられることです。

また、いわゆる「従軍」慰安婦の問題について、河野談話作成の過程を検証するということについて非常に強い批判があり、安倍首相が「河野談話を見直さない」としたことについて評価の声が上がるといった状況があります。

日本に「自虐的歴史観」が蔓延しているのと同時に、欧米の戦勝国には「戦勝国史観」というべきものが厳然として存在し続けています。

「どうして、日本だけが欧米の植民地を侵略したことを、謝罪しなければならないのか。東京裁判では、『世界で侵略戦争をしたのは、どちらだったか』いうことに目を瞑って、日本を裁いた。それは侵略戦争が悪いからではなく、「有色人種が白人様の領地を侵略した。」

白人が有色人種を侵略するのは『文明化』で、劣っている有色人種が白人を侵略するのは『犯罪』であり、神の意向に逆らう『罪』であると、正当化した。」

これは元フィナンシャル・タイムズの東京支局長等を歴任したヘンリー・ストークス氏が著書『英国人記者が見た 連合国戦勝史観の虚妄』の中で語られている、西洋の戦勝国がもつ歴史観です。

私たちにすれば、彼らこそ極端で誤った歴史観をもっていると感じざるを得ません。

◆「戦勝国史観」を教える日本の教育

しかし、例えば現在私が住む世田谷区内の中学校で使用されている教科書にも、「日本の敗戦は、第二次世界大戦における反ファシズム勢力である連合国側の最終的な勝利」(清水書院 『新中学校 歴史 日本の歴史と世界』)だったと記載されているなど、戦勝国史観そのままを子どもたちに教え込んでいる状況が続いており、日本の子どもたちから祖国に対する誇りを奪い続けていますし、先人達の誇りを傷つけ続けています。

つまり、日本は「戦勝国史観」と戦わなければなりませんが、同時に日本国内との「自虐史観」の払拭という大きな課題もあります。

◆日本の大義を主張すべき

確かに歴史観というものは、全ての国で同様のものを持てるものではないでしょう。しかし、少なくとも日本国として主張すべきは主張しなければなりません。

先の大戦における日本の大義は何であったのかを主張し、西洋諸国の問題点も指摘すべきだと思います。

また、特に、現在問題になっている「河野談話」の問題点については、しっかりと検証し、「真実」を白日の下にさらすべきです。河野洋平氏の国会招致も含めて政府・与党は対応すべきですし、日本国民がいわれのない罪を着せられ続けた汚名、先人たちの無念を晴らさなければなりません。

たとえ「歴史観」は違えども、真実は真実であり、「歴史認識」云々以前の問題であります。

◆しかし日米関係の悪化は避けよ

ただ、だからといって日本にとって一番重要な同盟関係である、アメリカとの関係を悪化させるべきではありません。非常に粘り強い努力や智慧が必要ですし、本当に大変な仕事になるでしょう。

だからこそ、広報外交や民間レベルでの広報活動等が非常に重要になると思います。

中国や韓国などは反日的な外交姿勢を続け、諸外国において日本を執拗に非難し、事実に基づかない一方的な主張を繰り返しています。これに対して適切な反論を粘り強く日本側からも発信し続けなければなりません。

反論しなければ、それは国際社会では事実であると認めたことになります。

今こそ日本は戦後レジームを脱して、自らの国の誇りを守るため、そして自らの国の安全・平和を守るために立ち上がらなければなりません。

そして、アメリカが誤った歴史観の元で中国・韓国と組み、日本包囲網を築くというような最悪のシナリオをなんとしても回避し、「自由」や「神のもとの正義」を大切にする国同士の同盟関係として、世界の平和と繁栄を作る「世界の希望」になれる日米両国関係を築いていくべきであると思います。


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5月8日(木)のつぶやき

2014-05-09 01:32:23 | ツィートまとめ

『台湾の「脱原発」事情――日本は原発推進で日台関係を強化せよ!』 amba.to/1j4QCks


沖縄振興策にもう一段の未来志向を――現地調査レポート | HRPニュースファイル hrp-newsfile.jp/2014/1437/


タレントの木下優樹菜さんが宇宙人と遭遇 「超常現象」は、脳の作用や勘違いではない | ザ・リバティweb the-liberty.com/article.php?it… @thelibertywebさんから


インラック首相が失職 憲法裁判所が違憲判決 タイの民主主義を成熟させる方法は? | ザ・リバティweb the-liberty.com/article.php?it… @thelibertywebさんから


小保方氏のSTAP論文 再調査せず 理研は科学の衰退を招く大罪を犯すのか | ザ・リバティweb the-liberty.com/article.php?it… @thelibertywebさんから

1 件 リツイートされました

アメリカと中国。
違うようで似ている二国・・・その裏側がよくわかるirhpress.co.jp/products/detai…
元凶、根本はいつも一つ、
時代を超えて人類の悲劇の元をたどれば必ずこの存在にぶちあたる。
一人の強力な野望を人類は封じ込めることはできるのか。


@ambafrancejp_jp フランスも中国に国債握られてるの?親中(共産主義がお好き?)なの?news.livedoor.com/article/detail…


@ambafrancejp_jp 自国の神に参拝することを首相は隠そうとしてはませんが、何故隠さなくてはならないのか納得のいくように説明してもらいたい。「凱旋門に献花するという行為で自らを覆い隠そうとしている」


中国=北朝鮮=韓国=アメリカ=フランス・・・ファシズムなのは誰たち?


TOKMA(トクマ)『本日発売の週刊スパに…』 ameblo.jp/tokma-555/entr…

『河野談話』はデッチ上げ!TOKMA熱唱
youtu.be/sXWk1pNUM-U @YouTube
「盗んだ仏像、まず返せ!
河野談話も撤回だ!」

4 件 リツイートされました

2014/05/06【フランスとの高速炉の共同研究に期待する】 takagi-yoshiaki.net/5052.html @takagiyoshiakiさんから


2014/05/07【政治的にも示唆に富む“霊言”】 takagi-yoshiaki.net/5054.html @takagiyoshiaki

NHK「幻解!超常ファイル」・・全部脳のせいはもう聞き飽きた。
つまらない推論だけでなく“絶対”脳のせいだという証拠見せてみ。


【魂から癒されたい方、おススメです】映画「ネイチャー」大ヒット中!nature-movie.jp

みくさんがリツイート | RT

伊吹太歩の時事日想:米国では、女性の5人に1人がレイプに遭っているという事実 (1/3) - Business Media 誠 bizmakoto.jp/makoto/article… @bizmakoto

つまりこういうところが中・韓とそっくり。
檻に入れておくべき国民─アメリカ人


女性の皆様、様々な報道から世界を見渡して、日本という国の良さと、日本の男性を見直すべきだとは思いませんか?以下、記事抜粋。---《米国では、女性の5人に1人がレイプに遭っているという事実》
 ... fb.me/3oxCaU16K

みくさんがリツイート | RT

習政権の暴走にASEAN「反中」で結束も 蛮行の背景に海軍の権力争いか - ZAKZAK zakzak.co.jp/society/foreig… @zakdeskさんから

みくさんがリツイート | RT

南シナ海で中国側の不法掘削を阻止するためにやってきたベトナム巡視船が中国船と激しく衝突。同じ日に、フィリピンは不法侵入の中国漁船を容赦なく拿捕した。大陸の方ではウイグル人の対中国ゲリラ戦が既に勃発している。共産党中国の侵略政策に対する諸国・諸民族の反撃が一斉に始まった様相である。

みくさんがリツイート | RT

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