「地球は平ら」と信じる「ボコ・ハラム」 ナイジェリア女子生徒の拉致事件

「地球は平ら」と信じる「ボコ・ハラム」 ナイジェリア女子生徒の拉致事件
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7830

ナイジェリアで200人以上の女子生徒が拉致される事件が起きた。事件の実行犯であるイスラム過激派の「ボコ・ハラム」の指導者であるアブバカル・シェカウは、このほど発表した声明の中で、「われわれの同胞を釈放しない限り、(女子生徒を)解放しない」と語り、ナイジェリア政府に拘束されているメンバーの釈放を求めている。

「ボコ・ハラム」とは、ナイジェリアの現地語で「西洋の教育は罪」を意味し、キリスト教を含む西洋文明や民主主義を否定するテロ組織だ。2002年、モハメド・ユスフが組織して以来、ナイジェリア国内の警察署やキリスト教会、税関などを次々に襲撃してきた。国際テロ集団「アルカイダ」ともつながりがあるとされ、ナイジェリア政府軍が掃討作戦の対象にしている。

多くのボコ・ハラムメンバーは、ナイジェリア南部の貧困層出身であり、西洋文化を受容した豊かな地域である北部を標的にするなど、テロ活発化の背景には、北部と南部の経済格差があるようだ。今回の事件も、北部にあるボルノ州で起きている。

しかし、経済発展の恩恵が十分に享受できないことを理由に、豊かな国が多い西洋文明を否定する行動こそが、イスラム過激派の問題と言える。近代資本主義の原理に適応しようとしないことが原因であり、この姿勢を改めない限り、彼らが豊かになることはないだろう。

さらに、今回の事件が象徴するのは、多くの少女が標的になったことだ。イスラム社会では、女性を財産の一つと見なすなど、女性の権利が尊重されていないことが、国際社会から問題視されている。イスラム教に基づく国家建設を要求する「ボコ・ハラム」だが、こうした行動は、イスラム社会が近代化できていないことを印象づけている。

実際、「ボコ・ハラム」の設立者であるユスフは、高等教育を受けていたにもかかわらず、「地球は平らである」と信じるなど、中世のような価値観で凝り固まっていた人物だ。

豊かな社会を実現するためにも、本来は寛容的な宗教であるはずのイスラム教は、前近代的な慣習を捨て、人権や経済原理などの近代的な価値観に心を開いていくべきだ。(慧)

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2014年4月号記事 オバマ外交で中東はどうなる? - そもそも解説 3分で分かる「世界の政治・経済のなぜ」
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2014年3月28日付本欄 マレーシアでウルトラマンの本が発禁に 異星人の「神」をどう見るか 
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2014年3月11日付本欄 トルコがYouTube禁止を検討 日本は中東の民主化に貢献せよ
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何を信じようが自由ですがね。大概は間違ったことを信じきっている人ほど、強硬に出ますよね。

何故ならば、正しい事を信じ、それを広めようとする場合は、大事なことをちゃんと納得して頂きたいと思うからこそ、強制的にではなく時間をかけて何度も同じ事を繰り返し繰り返し説いていくものです。どんなに罵倒されようが無視されようがね～・・・ええ、これはどこの誰のことかといえば幸福の科学の大川総裁とその教団職員と信者たちのことですがねｗ

年金受給「75歳繰り下げ」可能検討へ 生涯現役社会実現の必要性

年金受給「75歳繰り下げ」可能検討へ 生涯現役社会実現の必要性
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7829

田村憲久厚生労働相は13日の閣議後の記者会見で、現在70歳まで繰り下げが可能となっている公的年金の受給時期を、受給者の判断で75歳まで繰り下げられるように検討する方針を明らかにした。13日付YOMIURI ONLINEが報じている。

現在、年金の受給開始は65歳から70歳まで繰り下げることが可能。受給開始を繰り下げた場合、1カ月ごとに受け取れる年金額は0.7%増え、70歳まで繰り下げれば年金額は42%増えることになる。今回の方針は、この制度を75歳までの繰り下げが選択できるようにするものだ。

田村厚労相は会見の中で、受給時期の繰り下げは「昨夏の自民党参院選公約にも入っている」としているが、自民党は2012年のマニフェストで「年金受給時期選択の弾力化など必要な見直しを行います」としつつも、昨年の選挙用マニフェストでは「年金制度などの社会保障制度について必要な見直しを行います」という表現にとどまっている。

これに対し、自民党に政策を真似され続けている幸福実現党は、2010年からマニフェストに年金制度の抜本的改革のために「75歳定年制」を明記している。自民党のマニフェストは、これとは対照的に曖昧な表現と言える。

アベノミクスの金融緩和や原発再稼働などは、いずれも幸福実現党がいち早く掲げてきた政策であり、自民党はこの数年、幸福実現党の後追いをしている状況だ。今回の「75歳繰り下げ可能案」も、世論の支持を得にくい政策だが、自民党は選挙前から正直に国民に示すべきだっただろう。

年金受給時期の繰り下げを実現するためには、高齢者の雇用を拡大する必要がある。そのためには、幸福実現党が主張してきたように、「高齢者雇用を進める企業の税制優遇」や「高齢者による起業支援」などをセットで打ち出し、75歳ぐらいまでは生きがいを持って働ける「生涯現役社会」の実現を目指すべきだ。

日本は世界で最も高齢化が進んでおり、世界に高齢化社会のモデルを発信するためにも、社会保障に頼らない政策への転換が求められる。必要最小限のセーフティーネットは構築すべきだが、国民が政府の補助を期待して働かなくなれば国家は衰退していく。

年金受給時期の繰り下げの議論も大事だが、根本的には国民の自助努力の精神を尊重し、生涯現役で働ける社会実現に向けた取り組みをすることが大切ではないだろうか。(今)

関連記事
2014年4月22日付本欄 ついに高齢者が4人に1人を突破 「幸せな老後」は国家的課題
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2013年8月6日付本欄 「社会保障改革」の最終報告……だが社会保障を税金で賄うのは無理
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2013年7月31日付本欄 「老後の生きがい」が財政を救う 長寿県長野に見る生涯現役モデル
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自民は選挙時、マスコミを利用した空気で圧勝したようなもので、その政策はまったくベールにつつまれているようで、ほんとわかりにくかった・・・政権とってから、実現党が選挙前から掲げていた政策をパクる始末。

でもね、これはとても国民を馬鹿にしたやり方だとわたしは思いますよ。

「政策のことを言ってもどうせ、国民はわかりゃしない、理解できない政策は感情で否定して、返ってイメージが悪くなり票が取れないと元も子もないから、ここは一つ政策はさっくりとそれらしいことを言っておいて、政権を取った暁には実現党の主張する、あるべき政策をちょっとづつ国民を慣らしながら打ち出していく。」

そんな風に見える。

自民が実現党の政策を「あるべき政策」だと思ったと何故言える？という、疑問にはこうお答えしたい。選挙中、実現党の候補者が街宣を終えると、そばで聞いていた自民党候補者がとことことやってきて、「本当にそう思います。これは本当は自民党がやらなきゃいけないことなんですよね。」と言われたという実現党候補者が複数人いたということです。

国民もそろそろ気づいたほうがいいんじゃないのかな？幸福実現党が宗教政党だということで、創価や統一教会と同じだと決め付け、なんとか避けようと知らない振りしようと努力し、必死で安倍政権を祭り上げ、その後釜に多母神さんを持ってこようとしているようだ。

まるで集団でいつまでも誤魔化し合いをやってるみたい。その決め付けも単なる思考停止なんですがね。「運営やお布施が怪しい」と・・そこで思考が停止状態。

この世で活動する団体である以上、お金は必要です。

要は宗教教団としての根本的な教義だと思います。そこが正しいのであればどんどんやべきであり、間違っているのであれば、一旦活動を停止し、反省して修正するか止めてしまうべきですよね。

ところが、日本国中、宗教の教義の正邪を判断できる人がいない。そこが、いわゆるカルト宗教がはびこる原因にもなっているけど、面倒だから一まとめに全部カルトにしてしまえというのは、かなり極端なそれこそカルト的発想のようにも見える。

既成宗教では、観光スポットにこそなれ、すでに時代に応えることができないところまできている。仏教もキリスト教、イスラム教も始まりは新興宗教だったことを考えれば、時代ごとに現代から未来に適合した“教え”が“しかるべき人物”によって説かれることは“あり得る”のではないだろうか。

ましてや、世界が情報化しこれほどグローバル化した時代には、それなりの国際政治・経済にも精通したした人物でなければ、それに適合した宗教観、人生観を打ち出せ説けるものではないでしょう。

ASEANが対中牽制で一歩前進 日本は引き続き協力を

ASEANが対中牽制で一歩前進 日本は引き続き協力を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7828

ASEAN各国が、南シナ海における中国の進出をけん制する姿勢を強めている。ミャンマーを議長国として開かれたASEAN首脳会合の議長声明が、12日に公表された。この声明には、ベトナム船と中国公船の衝突などを受け、名指しはしなかったものの、南シナ海の情勢について「深刻な懸念」という文言が入れられた。

これまでASEANは、中国に対する明確な批判を避けてきた。2012年に開かれたASEAN外相会議の際は、共同声明を採択しないで閉幕している。この時の議長国だったカンボジアが、中国から圧力を受けたためだ。ASEAN諸国は経済的に中国に依存しており、中国に対して強い態度を取りにくいという背景があった。

そんなASEANの姿勢を変えた大きな要因は、フィリピンから撤退していた米軍が、22年ぶりに戻ってくることが決まったことだ。4月28日には、アメリカとフィリピンとの間で米軍のフィリピン駐留と米軍基地の設置についての軍事協定が調印された。その後フィリピン警察は、南沙諸島で違法に漁を行う中国船を拿捕するなど、積極的な行動に出ている。

また、日本からのASEAN諸国への投資拡大も要因の一つだ。今回の議長国であるミャンマーは中国から経済支援や投資を受けており、親中的だ。しかし、2012年から13年にかけて、日本からのミャンマーへの投資は10倍になり、逆に13年4月期の中国からの投資は、前年度の10分の1に減っている。日本は他にもフィリピンやタイ、ベトナムなどASEAN諸国への投資を増やしており、同地域との関係は強くなっている。

米軍の後ろ盾が同地域の安全保障の要であるのは確かだが、実際にはシリアへの軍事介入を避けるなどしており、米軍が有事の際に軍事行動を実行する保証はない。しかも、アメリカの国防費は削減の一途をたどっているため、いつ再び米軍が撤退するかは分からない。仮にアジア地域以外での危機が起きた場合、アジアから米軍が出て行く可能性もある。今後もアメリカとの協力を深めていくのはもちろんだが、基本的にはアジア地域が一丸となって中国に対する安全保障体制を築く必要がある。

そのなかで鍵になるのは日本だ。前述の日本との経済協力の進展で各国の対中依存を相対的に減らすことはもちろんだが、安倍晋三首相が掲げる「積極的平和主義」にもASEAN各国からの期待が集まっている。今後日本は、アジアの安全保障における自国の責任がますます大きくなることを前提として外交を進めるべきである。(晴)

【参考書籍】
幸福の科学出版 『「正しき心の探究」の大切さ』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1091
幸福の科学出版 『Power to the Future』 大川隆法著 
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=927

【関連記事】
2014年5月号記事 日本がアジアの防衛に責任を持つ時代 - 201x年 米軍、アジア撤退 「戦わないアメリカ」をもう止められない Part3
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2014年5月8日付本欄 オバマ米大統領の力不足を見透かす中国 南シナ海でベトナム・フィリピンと衝突
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7811

変わりつつある香港の自由～アジアの平和を守れ～

変わりつつある香港の自由～アジアの平和を守れ～

[HRPニュースファイル1001]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1448/

文／HS政経塾１期生　兵庫県本部副代表　　湊　侑子

◆香港の自由は本物か

1997年にイギリスから中国に香港が返還されてから、今年で18年目。

「返還後、５０年間は資本主義制度を変更しない」という一国二制度の下に、香港特別行政区の設置と高度な自治権による経済の自由を謳歌しているように見える香港。
　
香港の不動産王と呼ばれ、香港ボンド・グループ総帥のアンソン・チャン氏は2006年「The　Liberty」の取材に対して、「香港と中国は一体化している」「自社の中国本土への投資は10年前の数億ドルの10倍に増えている」「北京政府に反対することは賢明ではない」と答えていました。（The　Liberty 2006.6  「民主派は香港経済を脅かしている」）

規制の少なさとスピード感、安い税金を売り物にして、中国返還後も多くの投資を集めて来た香港と、中国大陸に大きな投資をしてきた香港企業ですが、ここにきて自由と発展に影が差し始めています。

アジアの大富豪で香港の有力企業家である李嘉誠氏は上海のオフィスビルを1163億円で売却するなどして、中国大陸の資産を次々と処分し、「中国から逃げ出す」動きをしています。

この理由に関して、時事評論家は「香港特別行政府および中国共産党政権への失望」、また李氏本人は「香港は『人治』になってはいけない」と政府への不満を示唆しています。（大紀元日本　12月16日）

つまり、今まで存在していた経済における自由がここにきて制限され始めているのです。
更に、明らかなる自由の制限が始まっています。それが言論の自由への圧迫です。

◆ジャーナリスト問題

今年２月、民主派のTV局の新規免許申請を拒否した香港行政政府を批判した「明報」の編集長劉進図氏は編集長の職を追われた上に、暴漢に肉切り包丁で襲われて重傷を負いました。

この後の編集長は、中国政府寄りの人物がついています。香港メディアによれば、劉氏を襲ったのはマフィア組織の構成員で、一人約1300万円の報酬で雇われていたことが明らかになりました。（2014.3.21  AFP通信）

また、日刊紙「香港晨報」の幹部２人は覆面の男４人組に鉄パイプで襲われました。

同紙は、中国本土の干渉を受けないために、発行資金を地元で集めると声明を発表していました。また、「香港の人々を代弁するために力を尽くす」「今の香港には、バランスのとれた信頼性の高い新聞が必要」と宣言していたのです。

行政長官が中国寄りでなければ立候補できないことを見てもわかりますが、普通選挙が行われない香港において、実際に自由を守っているのは政治家ではなくジャーナリストであるとの意見があります。

香港におけるジャーナリストの発言は、日本のものとは比べられないほど重いのです。その彼らの言論が抹殺されたという事実は、社会に大きな衝撃を与えました。これが中国共産党から香港市民への明確なメッセージなのです。

◆６月４日　天安門記念日に向けて

今年は天安門事件から２５年目です。

民主派の有志が記念館建設を目指して募金を集め始めたところ、市民から約１億３千万円（976万香港ドル）が集まりました。これらの寄付により、４月２６日に天安門事件記念館（６４紀念館）がオープンしています。

場所は、香港市内の繁華街にあるビルの５階。香港にあるこの記念館が、中国統治下での唯一の記念館です。

しかし、このビルのオーナーが記念館の開設に反対して訴訟を起こす動きを見せたり、開館に反対する抗議活動がみられたりと、圧力が多いのです。もちろん中国共産党政府からの圧力です。結局、記念館は６月１０日までの期間限定開催となりました。

自由の象徴ともいえる法輪功の活動も、最近香港ではあまり見られないと地元住民は証言しています。法輪功をなくすための組織が作られ、法輪功狩りが始まっているからです。

香港の自由は、中国共産党によって徐々に、しかし明らかに狭まっています。

いま、香港では６月４日の天安門記念日に向けて、自由を求める活動は活発になっています。

一説によれば、香港を自由にさせておくのは、台湾を一国二制度にもっていくためであるということですが、そうであるならば、香港―台湾―日本の安全保障は一体でなければならなりません。
　
南シナ海においても、中国の横暴さは目に余るものがあります。国内問題だけに目を向けておけばよい時代は既に過ぎ去りました。

私たち日本人は、広い視野と未来を見通す目を持ち、世界の平和のため、まずはアジアの平和に責任を持つべき時代に入ったことを知らなければなりません。
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5月13日(火)のつぶやき

　みく　@maplesyrup03　01:00

ブログを更新しました。 『大悪党・・・？いえ、これでも人類の父だそうです・・・・・（画像注意）』 amba.to/1slgHBk

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　みく　@maplesyrup03　10:59

MICE誘致で日本に更なる発展を！　 | HRPニュースファイル hrp-newsfile.jp/2014/1446/

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　みく　@maplesyrup03　11:00

『なぜ日本は負けたのか？――戦史に学ぶ、未来への舵取りと提言《第10回：最終回》』 amba.to/1sndfGr

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　みく　@maplesyrup03　16:07

中国船がベトナム艦船に体当たり―帝国のアジア侵略が始まった！？【ザ・ファクトFAST BREAK#14】: youtu.be/lOBNTddr3Xs @YouTubeさんから

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　aj575　@aj575　16:25

【全国民必読の書！】「天照大神の未来記」（幸福の科学出版）この国にはもう後がありません！天照大神様の神示を真剣に受け止めて、日々の行動を変えなければなりません！ twitpic.com/d7lsp1

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　みく　@maplesyrup03　21:16

『中国の危険』 amba.to/1nDQ1ht　鎮圧ではなく弾圧の強化にしか聞こえない。

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　隼　@hayato012　22:26

【美味しんぼ】「表現の自由」かそれとも「言論の暴力」か[桜H26/5/13] dlvr.it/5ffwJS #チャンネル桜

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　テキサス親父日本事務局　@MR_DIECOCK　22:22

未公開映像【テキサス親父】太地町警察にシー・シェパードの居場所を聞く親父: youtu.be/BoThIjB4T10 @YouTubeさんから

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