自民党総裁に安倍晋三氏。また腹痛にならなければ良いが。
イスラエルのネタニヤフ首相はイランの核開発を阻止するためにイスラエルによるイランの核兵器開発施設を爆撃する選択肢を常に保有していることを公言し、米国は中東のイスラム諸国との関係からそれを自重するようイスラエルに圧力をかけている、という構図はここ数か月変わっていない。一方でその間も、イランは着々と核兵器の開発を推進していることは明らか。イスラエルがイランの核施設を爆撃すれば、イランはイスラエルの裏に西側諸国の支援があるとして、原油の輸送ルートにあたるホルムズ海峡の機雷封鎖を含めたあらゆる報復処置をとることになる、という構図もまた同様。
本日のワシントンタイムズ紙電子版は、架空の話として、「もしイスラエルがイランを爆撃したら?」と題して、今年10月のある日に爆撃が行われるという想定で、ワシントン(すなわち米国側)からとテヘラン(すなわちイラン側)からの視点から興味深い記事を載せている。これによれば、いくつかの重要な点はあるが、特に、イスラエルの空爆によっても、イランのすべての核兵器開発施設が壊滅するわけではない、とされている。一方、米国はアラブ諸国からの反発を和らげるため、オバマ政権は事前には空爆を承知していなかった(本当は事前に察知していたのだが)という筋書きになる。空爆のニュースで原油価格は40%ほど上昇する。イランはホルムズ海峡の機雷封鎖をふくむ報復に出る。イラン革命防衛隊がその最前線に立つ。
この記事はもちろん架空の話であるが、今日までホルムズ海峡の機雷除去訓練を日本の海上自衛隊も参加して行なわれるなど、この記事のタイミングと絶妙な一致をみせており、この記事がいつまでFictionであり続けるのか、注視に値する。