勤務医３２人に増、震災直後の８倍 南相馬市立総合病院

勤務医３２人に増、震災直後の８倍　南相馬市立総合病院
2017年1月5日 (木)配信福島民友新聞

　医師不足が続く南相馬市で、東日本大震災直後に４人まで減少した同市立総合病院の勤務医が今年４月現在で８倍の３２人まで増加したことが２８日、同病院の研究チームのまとめで分かった。研究チームは、東京電力福島第１原発から北方２３キロに位置する同病院に関する報道や英語論文発表の増加などで、知名度が上昇したことが医師数の増加に結び付いた可能性があると分析している。
　研究は同病院の山本佳奈医師らの研究チームがまとめ、２８日までに豪州の医学雑誌オンライン版に発表した。研究チームは、２０１０（平成２２）年から１６年までの同病院の常勤医師数の推移と震災前後の同病院に関する全国紙の記事数、同病院から発表された英語論文数を調査した。
　研究では、震災前の１０年４月には１２人だった常勤医師が震災直後には４人まで減少したが、今年４月現在で３２人に増加した。震災前、同病院に占める県外出身医師は８．３％だったが、１４年４月に５０％まで増加、今年４月には６２．５％まで増加した。特に震災前はいなかった県外出身の３０歳未満の医師が１３年以降増加し、１６年は８人になった。
　全国紙に掲載された同病院に関する記事数は震災前の１０年は４だったが、震災の１１年には４８に急増。また、震災前に同病院から発表された英語論文はなかったが、今年７月１１日現在で発表された英語論文数は３９だった。
　研究チームは、「地方の医師不足の対策の一つとして、報道の増加や積極的な調査活動が有効である可能性がある。加えて、これらの方策は若手医師への教育を強化し、魅力ある職場環境やキャリアアップの機会を構築することにつながる」としている。