投与法、文書の４割未記載 再生医療、情報不十分か

投与法、文書の４割未記載　再生医療、情報不十分か

2022年10月17日 (月)配信共同通信社

　病気の治療のため細胞を投与する「再生医療」で、医療機関が患者に治療内容を説明する文書の約４割に細胞の投与方法が記載されていなかったとの研究結果を、京都大のチームが１６日までに米科学誌「セル・ステム・セル」に発表した。安全性に関わる情報が十分に伝わらないまま治療が実施されている恐れがある。

　約６割の文書では投与する部位が書かれていなかった。チームの藤田（ふじた）みさお京大特定教授は「体のどこにどんな処置をするのかきちんと説明していなければ、治療への同意が成立しているとは言えないのではないか」と指摘する。

　チームは、約２４００の医療機関が実施する再生医療３４６７件の説明文書を２０１７年１２月～１８年２月に集めて分析。歯やがんの治療を対象としたものが特に多く、投与方法や部位の未記載が目立った。「脂肪由来再生幹細胞」など存在しない専門用語を使っている文書が４７件あった。

　再生医療に取り組む医療機関は、再生医療等安全性確保法に基づき専門家でつくる委員会に「提供計画」を出し、安全性などの審査を受けた上で国に届け出る必要がある。国の認定を受けた委員会が全国に約１６０あり医療機関側が選べるが、審査の質が低いと疑問視される場合もある。

　藤田特定教授は、審査をした委員会のチェックが緩かった可能性を指摘。ずさんな提供計画を減らすために明確な審査の基準を作る必要があるとしている。