それが戦争・紛争であるなら、自国は安全地帯に居て、相手国を一方的に粉砕することだ。
米国は、南北戦争を例外として、自国が戦場になったことがない。
このことは、アメリカの宿命とも言えるのではないだろらろうか。
つまり、アメリカ国民は戦争のリアルを日常生活の中で認識していないのだ。
アメリカ国民にとって、過酷な地獄のそのもの戦地のリアルは常に、遠い異国の地での出来事に過ぎないのである。
友人の松尾さんとは、しばらく出会っていないので、「どうしているのかな？」と思っていたが、近況を知ることができた。
数年前（？）絵の仲間であった、友人の亡き菅野さんと二人で個展を取手白山の画廊で開いたことなが懐かしく思い出された。
その模様は、毎日新聞でも報道された。
自己否定は、他者否定にも通底する。
生命の尊厳に対する否定でもある。
その要因は無明と言えるだろう。
邪見・俗念に妨げられて真理を悟ることができない無知。
最も根本的な煩悩。
無明は真理に暗いことをいう。
それは＜人間の宿業＞として内在する。
煩悩は、人が生きる時に感じる苦しみの原因になるものでだ。
端的に、欲望や欲求、妄念、妄執を示す言葉としても使われいる。
▽いかにすれば核兵器をはじめとする、人類の危機を克服できるのか。
核兵器の永久不使用や地球環境問題の解決の方途は？
「自己中心性を克服していくなかに見いだせるはずだ」
人類の諸問題を根本的に克服する処方箋は、「人間の変革」にしかない―その力を与える「宗教」とは何か考察した歴史学者のアーノルド・トインビー
▽宗教の使命は、人間をより聡明にし、希望を生み出していくことである。
トインビー
Arnold Joseph Toynbee
(1889―1975)
ロンドン生まれ。イギリスの歴史家・文明批評家。
〈産業革命〉概念を普及した経済史家A.トインビーの甥。
オックスフォード大学卒業後、外交官としてパリ講和会議に列席、1919年、ロンドン大学教授(1919 ‐24)はじめ、王立国際問題研究所研究部長,外務省調査部長を務めた。
主著『歴史の研究』全12巻(1934‐61)で独自の比較文明学を展開した。
貫き通すことができれば、勝利の女神は微笑み続けるいるのだろうか？
何を貫くのかであるが、＜予想行為の完全否定＞なのだ。
競輪は、走る格闘技であり、不確定要素が多い。
基本的に番手有利であるが、必ずしも番手の位置が安泰ではないのだ。
イン待ちもあれば、最初からの競りもある。
先行選手は、同時に捲り選手でもあるので、逃げは不利と決めつけて軽視して、車券の対象から外すとしばしば、車券に絡むものなのだ。
そして、ラインで決まらないのが、ギャンブルのゆえんなのだ。
失格、落車もしばしばの＜アクシデント＞で、競輪ファンたちが泣かされることもしばしば・・・
「車券当たらないな・・・」ファンたちの嘆きの声がしばしば聴かれる。
宗教団体の調査、注意点について解説
Japan PI >> ブログ >> 事件の解説 >> 旧統一教会は反社会的勢力なのか？宗教団体の調査、注意点について解説
Unification Church
事件の解説
/ 記事の執筆者：小山悟郎 (Goro Koyama)
政治家と旧統一教会の癒着問題が注目される中、日本は、反社会的なカルト教団に寛容であるという記事が掲載されました。
『日本人が旧統一教会をのさばらせた｣世界の中でもカルト教団に寛容であることを示す恥ずべきデータ』（PRESIDENT Online）
今回は、旧統一教会をはじめ、社会的に「怪しい」とされる団体の調査や注意点について解説します。
家族が怪しい宗教や団体に入会したので、実態を確認してほしい
家族が、怪しい団体から寄付や多額の金銭を要求されている
怪しい宗教団体に入信し、所在不明となった家族を探してほしい
ターゲットは、カルト教団に限らず、霊感商法、デート商法、絶対もうかる商材や投資などのMLM商法等を含みます。
調査手法は、公開情報のメディサーチと、潜入調査や行動確認調査です。
旧統一教会の歴史と政界とのパイプ
旧統一教会は1954年に創始者のの文鮮明氏によって釜山で設立されました。その後、旧統一教会は、韓国での活動を基礎に、日本のみならず、アメリカ等西側諸国へアグレッシブな布教活動を行いました。
1960年代から70年代にかけて、アメリカでは第二次対戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争と戦争続きでした。その反動で、反体制的で退廃的な「ヒッピーカルチャー」、「フリーラブ」、「ドラッグライフ」等を標榜するカウンターカルチャーがブームとなりました。旧統一教会も、そうしたカウンターカルチャーブームの時流に乗って、急拡大に成功しました。
一方、旧統一教会は、反共産主義をポリシーとして、政治的な活動も積極的に行いました。共産主義をサタンの教えであるとしています。第二次大戦後の冷戦時代に、旧統一教会は冷戦を戦うアメリカや日本の国家元首に、資金的・人的援助を積極的に行いました。
旧統一教会は、安倍晋三元総理の祖父の岸信介元総理のみならず、ニクソン大統領、レーガン大統領、ブッシュシニア大統領らから公的な支持を獲得しました。反共と世界平和のポリシーで、旧統一教会は、韓国、日本、アメリカの政界で絶大な影響力を持つようになりました。
多角経営の統一グループ
旧統一協会は、政界への影響力を駆使して、統一グループと呼ばれる企業体を形成するに至っています。世界日報やWashington Timesのメディア、大学等の教育事業、病院経営、食品販売、建設業、自動車製造、ゴルフ場やリゾート施設開発等、韓国を中心に、アメリカ等で、多角企業経営を行っています。
Cheon Jeong Gung（천정궁 天正宮）
引用元：HJ 天宇天實修練苑
Cheon Jeong Gungは、韓国の京畿道にある世界平和統一家庭連合のメッカ。
原理研究会
一時期社会問題となった統一教会の霊感商法問題のイメージを払拭するため、旧統一教会は、「世界平和統一家庭連合」に名称変更しました。
ただし、他にも一般には、旧統一教会との関連を知られていない別団体が昔からありました。それが、大学内のサークルの「原理研究会（CARP = Colleage Association for Research of the Principal）」です。
旧統一教会の幹部の子息が原理研究会の会員になっていることが多いようです。ただし、旧統一教会との関連を知らないまま原理研究会にハマってしまう学生も多くいます。
原理研究会 Wikipedia
霊感商法
旧統一教会は、多額の寄付を奨励していたり、合同結婚式があるので、「怪しい」とされています。現在では、不安を煽って高額な寄付をさせれば、霊感商法として特商法違反となります。
今は、特商法に違反するような、あからさまな霊感商法は影を潜めたようです。
ただし、旧統一教会は、1980年代から1990年代にかけて、霊感商法的やり方で、日本から資金を集め、教団の拡大の資金源にしていた模様です。教団全体の約70％の資金は、日本から集まっていたと言われています。
旧統一教会では、日本が韓国をかつて植民地支配した罪を償うため、日本人はたくさん寄付する必要があると教えているようです。
合同結婚式について
合同結婚式は一般には異質に映りますが、それ自体が反社会的活動と言えるかはわかりません。
旧統一教会側は、合同結婚式について以下のように説明しています。
東洋の国では、昔は、恋愛結婚はなく、親が子供の結婚相手を決めるお見合い結婚が普通だった。当時は、親が子供の結婚相手を決めることが、家族繁栄の基礎を作っていた。教祖の文鮮明氏は、その東洋の旧来の考え方を、現代に当てはめ、人類全体の親である、文鮮明氏が、子供である全人類皆の結婚相手を決めている。それが、人類の平和につながる。
昔は日本でもお見合い結婚が当たり前だったので、そう言われれば一理あるかもしれません。
韓国では、1980年代から1990年代にかかて、合同結婚式で、韓国人男性と日本人女性の夫婦が多数できました。韓国在住の日本人女性の半数近くが旧統一教会の信者とも言われています。当時は、日本人女性と結婚したいためだけに、旧統一教会の信者になる韓国人男性も多数いたようです。
また、白人や黒人とのハーフの韓国人の多くも、旧統一教会の信者2世です。
危ない新興宗教とは？
大雑把に言って、以下のような特徴があれば、怪しいと思った方がいいでしょう。
人類滅亡、病気、先祖の祟などの危機感や恐怖感で煽る
寄付が多ければ多い程救われると多額の金銭を要求する
教組が神として崇拝されている
ただし、どの宗教でも、信者は不安の解消や幸福を求めて信心します。教団は信者数拡大の為の布教活動をします、その活動の原資は信者の寄付です。
また、教祖への崇拝も当然あります。
ですから、程度の差の問題です。
行き過ぎた兆候があるかどうかで、怪しいかどうかを判断するしかありません。
その教団自体が、強制していなくても、布教活動に実績を上げた信者や、多額の寄付をした信者は、教団内での地位があがります。組織の一員として、団体内で、高いポジションにつきたいという思いで、自主的に高額の寄付をしたり、強引な布教を行う信者が出てもおかしくありません。
カルトは、元来は「儀礼・祭祀」の意味を表す。
現在では反社会的な集団や組織を指す世俗的な異常めいたイメージがほぼ定着している。
信仰を利用して犯罪行為をするような反社会的な集団や組織を指して使用される。
ヨーロッパでは、一般的な宗教から派生した団体を「セクト」と呼び、カルトと同義として扱われている。
アメリカ合衆国においては、1920年頃より、アメリカ発祥のクリスチャン・サイエンスといった主要な宗教伝統に属さない、いわゆる新宗教を指して宗教社会学として、秘教的な教え、カリスマ的指導者への熱烈な崇拝、緩やかな信徒集団をもつ教団を示す概念として「カルト」が用いられるようになった。
1930年代には、保守的なキリスト教聖職者が異端と見なしたキリスト教系団体を指して使用を始める。
1960年代にはヒッピーらが傾倒した、東洋系等のキリスト教以外の宗教を指し、用いられるようになる。1970年代の宗教学者らは、意図的に宗教集団の類型として使用した。
1978年、米国からガイアナに移動した人民寺院信者の900人に及ぶ集団自殺は、米国で社会問題化し、マスメディアが、社会的に危険とみなされる宗教団体を指して報道で用いるようになる。
これを機に 1979年、連邦議会や州による公聴会が開催された。
同年には、国際カルト研究会（ICSA[注 1]、旧:AFF[注 2]）が設立された。
1970年代後半 - 1980年代にかけて、アメリカを中心に議論が尽くされた結果、「宗教社会学的な教団類型というよりも、信者の奪回・脱会を支援する弁護士，ケースワーカー，元信者，信者の親族からなるアンチ・カルト集団によってターゲットとされた集団への総称的蔑称であり、特定集団に「レッテル貼り」として用いられる傾向があるという結論が得られている。
宗教学者が、この語を、宗教社会学等の学問を根拠とする教団の分類としては用いることはない。
精神医学者のロバート・J・リフトンは、1981年の『ハーヴァード・メンタルヘルス・レター』に寄稿した論文の中で、カルトについて「世界中に広まったイデオロギー的全体主義または原理主義という疫病の一様相」と定義し、カルトの特徴として、崇拝の対象となるカリスマ的リーダーの存在、強制的説得と思考改革、リーダーによる一般会員の経済的・性的・心理的搾取の3つを挙げている。
アメリカの宗教団体の脱会者が、絶対的服従やマインドコントロール、犯罪行為を行う反社会的な集団を指して「破壊的カルト」と呼び始める。
日本においては、1990年頃より、統一教会信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反「カルト」集団により用いられてマスコミにより広められた。
1995年のオウム真理教事件以後、マスメディアで犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して用い社会的に認知された。
1995-1996年に、マスコミがオウム真理教事件を連日報道する際に、この語を用いたセンセーショナルな記事や単行本が相次いで出版され[要ページ番号]、修行に違法薬物を使用する・毒ガスによる無差別大量殺人を計画し実施する・大量の武器を所有製作するといった犯罪行為を犯すような反社会的な宗教集団を指す用語として、急速に広まった。
オウム真理教事件以後は、反社会的行為を行う詐欺的暴力的な宗教団体等の集団を呼んだことで、
カルトは、「真っ当ではない（反社会的な行動をとる）自己利益追求の宗教集団」というイメージが定着している。