天台宗の酒井雄哉・大阿闍梨が霊言に登場 千日回峰と宗教的悟りは別のものだった
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7026
天台宗の荒行である「千日回峰」を2度成し遂げ、近年、がんが見つかり静養中だった酒井雄哉(さかい・ゆうさい)大阿闍梨(だいあじゃり)が今年9月、大津市内で心不全のため亡くなった。享年87歳。
酒井氏は、1926年大阪生まれ。慶應義塾大学を経て、戦時中、海軍の飛行予科練習生に志願。鹿児島県鹿屋市の特攻基地で終戦を迎えた。戦後は、経営するラーメン店が火事で全焼したり、転職を繰り返したり、結婚2カ月後に妻が自殺するなどの経験を経て、39歳で得度(出家)。
その後、地球1周に相当する約4万キロの距離を7年かけて歩く千日回峰行を2度達成した。これは、記録が残る織田信長による比叡山焼き討ち(1571年)以降では3人目の偉業とされており、生前は、「生き仏」とも称された。ちなみに、「大阿闍梨」とは、高い位の僧侶に授けられる称号。
11月30日付読売新聞夕刊は、この酒井氏を紹介。弟子や酒井氏の著作の出版関係者など、各界の友人・知人の言葉をつないで追悼した。だが、同紙が発行される直前の同日午前、亡くなった酒井氏の霊が自ら大川隆法・幸福の科学総裁のもとに現われたため、大川総裁は急遽、霊言「酒井雄哉大阿闍梨に引導を渡す」を行った。この霊言は、12月3日(火)から、全国の幸福の科学の支部などで開示される。
霊言で酒井氏の霊は、死後2カ月あまり経った今も、自分が天上界に還っていないという現実を理解できない状態。千日回峰をしても安らぎを得ていないことや、「心」の修行をしていないことなどを告白した。
これに対して、大川総裁は 「迷っているにもかかわらず、悟った人のように振る舞って、多くの人を誤解せしめたこところに、何らかの罪が生まれている」「肉体即自分だと思っている。あなたの悟りは、唯物論なのです」 などと諭した。そして、霊言の終盤には、酒井氏の霊に大きな変化が起こる。
大川総裁はこれまでに、日本天台宗の開祖・最澄が説いた、修行論を飛び越し、人間はもともと悟った存在とする「天台本覚思想」の誤りを指摘。2012年11月には、最澄の霊言を行い、心の世界の法則を理解していないことなどを明らかにしている(詳細は『不成仏の原理 ―霊界の最澄に訊く―』に収録)。
再誕の仏陀である大川総裁の教えの広がりによって、伝統仏教といえども、開祖の思想に誤りがあることや、タイの小乗仏教に代表されるように弟子がつくった細かな戒律で人々を縛ったり、「仏陀はもうこの世には生まれない」などの間違った教えを信仰している現状が明らかになってきている(文末の関連記事参照)。
今回の読売新聞の記事は、生前の酒井氏の業績を称える内容となっているが、真実を伝えることが使命のマスコミには、それぞれの宗教の教えが正しいか否かという価値判断も求められる。言論の自由は大事だが、「誤報」によってミスリードすることは許されない。やはり、「正しさとは何か」を追い求める姿勢が必要だ。 (格)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『不成仏の原理 ―霊界の最澄に訊く―』大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=865
【関連記事】
2014年1月号記事 仏教国が「乱れる」理由/戒律の目的は心の平安を得ることにある
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6960
2012年Web記事 大川隆法総裁公開霊言レポート&解説 親鸞、日蓮、最澄――日本仏教の「悟り」と「限界」とは?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5232
燃料電池車が2015年から量販へ 災害時の電力源にも
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7025
トヨタとホンダが相次いで、日本やアメリカのモーターショーで燃料電池車を発表した。燃料電池車はガソリンの代わりに水素を燃料にする車で、無公害車として期待されている。
水素と空気中の酸素で電気をつくって走る燃料電池車は、排ガスとして「水」しか出さない。これまでもリース販売などで売られてはいたが、製造コストが1台につき数億円かかるとされ、また走行距離も短いため普及には至っていなかった。
11月の東京モーターショーでトヨタが発表した燃料電池車は、燃料となる水素の充填にかかる時間が約3分とガソリンの給油並みに短くなり、実用航続距離も約500キロメートルと、電気自動車の約200キロメートルに比べてぐっと長く、ガソリン車に匹敵するほどになった。22日付東洋経済によると、価格も1000万円以下に抑えるメドは立っており、「さらにコストダウンを進めていく」(トヨタ役員)という。
しかも、この燃料電池車は、災害時などに家庭用電気を約1週間分賄うことができる。
この燃料電池車の量販型をトヨタは日本で2015年から、ホンダは日米欧で2020年頃に発売を始めるという。普及させるための課題は、ガソリンスタンドならぬ「水素スタンド」などのインフラ設備をどのように準備するかだ。日本では東京など4大都市圏に100カ所ほど整備される予定だが、4大都市圏に2025年までに1000カ所は欲しいというのが業界の考えだ。
大川隆法・幸福の科学総裁は2008年の法話でこの燃料電池車について、次のように語っている。
「日本は国として、代替エネルギーの開発等に、もっともっと頑張らなければいけません。『万一、石油のほうが戦略資源として使われて、国の根幹を揺さぶられたときに、どのように生き延びるか』ということを考えるべきです」
「ガソリンスタンドの代わりに水素スタンドを建て、インフラとして全国に普及させなければいけません」
公害がないだけでなく、災害時にも電源として使える燃料電池車。本誌でも注目してきた新しい車に期待したい。(居)
【関連記事】
2011年1月号記事 2031年日本の未来構想(3)「脱・石油文明」をつくる水素エネルギー
http://the-liberty.com/article.php?item_id=328
2008年12月号記事 緊急掲載 大川隆法総裁法話 「ニューヨークで考えたこと」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=569
軽減税率という甘い罠
[HRPニュースファイル839]
◆政局と税制
公明党の強いプッシュに押される形で、安倍首相が消費税の軽減税率の検討を命じました。
目下、軽減税率の導入に積極的な公明党と、消極的な自民党・財務省の綱引きの様相を呈しています。（12/1産経「「師走闘争」に走る公明党 軽減税率論争の行方は」）
また公明党は、消費税の10％への増税も推していました。この背景については、青山繁晴氏が興味深い報告をされておられます。
公明党と財務省の密約が存在するというのです。公明党は、軽減税率を公約に掲げており、何としても実現したいところでしょう。
財務省は、軽減税率は税収が減るので、導入はしたくないのですが、税率が上がれば話は別で、軽減税率を導入する旨味が十分にあります。
どの分野に軽減税率を適用させるか、という巨大な裁量権を手にするからです。この裁量権をテコに、天下り先には困らないことでしょう。
安倍首相はと言うと、アベノミクスの成功が最優先で、10％増税には消極的だそうです。
そこで財務省が、軽減税率を認める代わりに、消費税増税10％を実現させるということで、公明党と密約を交わしたというのです。
以上が、青山氏の発言の概要です。（11/16「アンカー青山繁晴のニュースDEズバリ」）
ことの真相は分かりませんが、ともあれ国益とは関係ないところで税制論議が進んでいるとすれば、不届き千万です。
◆そもそも軽減税率は善か悪か
ところで、軽減税率という制度自体を、どのように考えるべきでしょうか。
軽減税率とは、低所得者への消費税の負担を軽減する目的で、食料品などの生活必需品に限定して、低く抑えられた税率のことです。一見、低所得者に優しい税制のように見えます。
しかしここで問題になるのが、「生活必需品」を決めることが出来るのか、ということです。例えば、一体どんな服だったら生活必需品で、どんな服が贅沢品だと言うのでしょうか。
100g何円のお肉だったら、生活必需品のお肉だと言うのでしょうか。そのルールを決めるのに、適切な基準はありません。
探しても見つかりませんし、そもそも誰かを説得できるような、そんな明確な基準は存在しないのです。だったら、どうやって決まるのでしょうか。
正しさの基準が無い中で決めなければなりません。ですから、幾つかの業界や政治家の強い意向を材料にして、官僚の裁量で決めるしかなくなる訳です。
◆複雑なルールは、静かに自由を奪う
国民の自由を保証するのは、私有財産の権利です。お金が自由に持てて、自由に使えるから、国民は自由に活動することができます。
そして、国民の自由を奪ってきたのは、権力者の裁量による課税です。そういった権力者の裁量を抑制するために、議会や憲法が発明されたのです。
だからこそ、現代においても、官僚に裁量を与えるような政策を選択してはなりません。
裁量の余地が無いように、ルールにはシンプルさが必要です。シンプルな制度は、官僚の裁量を拡大させないためにどうしても必要な条件なのです。
軽減税率も累進課税も、一見、低所得者に優しく見えます。
しかし、軽減税率や累進課税に、寄って立つべき正しさが見出されない以上、この制度の中で自由を守ることはできないでしょう。
◆複雑さの中に、自由を奪う罠がある
様々な状況がある中で、「結果の平等」を実現しようとすると、多くの規制や累進課税によって、制度は複雑になるばかりです。
複雑ゆえに、官僚は裁量を働かせやすく、また官僚の人数も増えて、大きな政府が出来上がってしまいます。複雑な議論の中で、国民の自由は危機にさらされることになるでしょう。
私たち国民は、機会の平等に向かう政策か、結果の平等に向かう政策か、見極めなければなりません。
複雑な議論には、その背景にあるやましさを疑いましょう。その複雑さの中に、自由を奪う罠が潜んでいます。
「機会の平等」に複雑さは不要です。税制論議は自由を守るための戦いです。幸福実現党は自由を守るために戦い続けます。
(文責・HS政経塾 三期生 田部雄治)
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自虐史観の根源で、幸福の科学が「大罪」扱いですよ。
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