おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は中小企業白書（2015年版）の155ページ「米国における企業規模別の売上高研究開発費率」をみましたが、今日は157ページ「製造業の規模別にみた売上高研究開発費率の推移」をみます。
下図から製造業の従業員規模別に見た売上高に占める研究開発の割合をみると、企業規模が大きくなるほど研究開発費の売上高に占める割合が上昇していることが分かります。
また経年での変化を見ると、従業員数が5,000人以上の企業においては売上高に占める研究開発費は減少傾向にある一方で、従業員50人以上99人以下の規模の小さな企業においては、その比率が徐々に上昇していることが分かります。
これについて白書は、我が国の産業構造が変化する中で、中小企業・小規模事業者にも主体的に研究開発に取り組むようになり研究開発費を投じるようになってきている様子がうかがえる、としています。
では、研究開発費の成果とも言える営業利益はどうなっているのでしょうか。明日見ていきます！
昨日は中小企業白書（2015年版）の155ページ「米国における企業規模別の売上高研究開発費率」をみましたが、今日は157ページ「製造業の規模別にみた売上高研究開発費率の推移」をみます。
下図から製造業の従業員規模別に見た売上高に占める研究開発の割合をみると、企業規模が大きくなるほど研究開発費の売上高に占める割合が上昇していることが分かります。
また経年での変化を見ると、従業員数が5,000人以上の企業においては売上高に占める研究開発費は減少傾向にある一方で、従業員50人以上99人以下の規模の小さな企業においては、その比率が徐々に上昇していることが分かります。
これについて白書は、我が国の産業構造が変化する中で、中小企業・小規模事業者にも主体的に研究開発に取り組むようになり研究開発費を投じるようになってきている様子がうかがえる、としています。
では、研究開発費の成果とも言える営業利益はどうなっているのでしょうか。明日見ていきます！
