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独自開発のテクニカル指標で株式市場の先行きを読む!

週間市場概況(9.18.2015)

2015-09-19 08:59:19 | 市場概況
9月18日(金)までの1週間の市場概況です。 ( )内は9月11日比

◆CME日経先物:17750円(-340円)OSC44%(-3%)RSI37%(-16%)VR改110%(-50%)

◆日経平均:18072円(-194円)OSC38%(-13%)RSI41%(-7%)VR改76%(-17%)

◆TOPIX:1462(-18)OSC39%(-13%)RSI39%(-11%)VR改86%(-42%)

◆マザーズ指数:777(-7)OSC54%(-1%)RSI41%(-16%)VR改86%(-82%)

◆東証2部指数:4563(-4)OSC57%(+5%)RSI36%(-16%)VR改58%(-93%)

◆日本10年物国債先物(JGB):148.27円(+10銭) 金利少々低下

◆信用残評価損益率:買い残-13.611%(-0.569%) 損大幅拡大
          売り残- 9.368%(+1.395%) 損大幅縮小 

◆日経平均25日移動平均乖離率:-3.0%(+1.0%)下方乖離縮小

◆騰落レシオ(25日間)

 東証1部:71.47%(+0.52%)
 マザーズ:76.08%(+0.81%)
 東証2部:80.18%(+6.62%)

【海外市況】

◆NYダウ:16385(-49ドル)OSC48%(-4%)RSI45%(-5%)

◆上海総合:3098(-102)OSC48%(-11%)RSI51%(+18%)

◆ドル・円:119.96(-63銭)OSC50%(+2%)RSI41%(-7%)↓円高

◆米10年債利回り:2.13%(-0.07%)RSI44%(-7%)

◆米3ヶ月国債利回り:0.00%(-0.04%)RSI40%(-8%) 
 対10年債スプレッド:2.13%(ー0.03%) 3%が好況の目安。

◆VIX指数:22.28(-0.9)RSI49%(-1%)

◆CRB指数:194(-3)RSI44%(-4%) 

◆WTI原油先物:45.32ドル(+0.54ドル)RSI50%(+-0%)

◆NY金:1139ドル(+31ドル)RSI59%(+18%) 

FOMCで利上げなしとなり株価は乱高下するも、結局はダウは1週間前とほぼ同水準。日本株は小型、新興市場を除いて下落しております。金利の付かないゴールドは急な切り返し。利上げのないドルは対円で割安になり、結果、円高が鮮明に。

FOMCで退任間近のミネアポリス連銀総裁が主張したと言われるマイナス金利まで飛び出したせいか、3ヶ月もの国債がついにゼロ金利に転落。

FOMCで利上げが見送られたのは、世界経済の不透明感などというものだけではあまり説明がつきません。アメリカやイギリス、シンガポールや香港などでの住宅価格の高騰(利回り1-2%という高値。日本はまだ3-4%)を考えれば、たとえわずかな金利の引き上げでも、住宅に向かっていた投資資金の巻き戻しのトリガーとなります。なぜなら投資資金にはレバレッジがかかっているため、仮にその倍率が20倍だとすれば、0.25%の金利上昇は20倍の5%の金利負担が生じるためです。そうならないように、早く現地通貨を売ってドルに替えておく必要がヘッジファンドなどには生じる訳ですね。

かといって、このまま住宅価格(バブルは住宅だけではありませんが)のバブルを放置すれば、先行きもっと大きな痛みが生じることは日本のバブルの経験からも明らかです。米3ヶ月もの国債の金利がゼロというのは、海外からの回収資金がとりあえず短期国債に向かっており、国債の品不足から来る現象かも知れませんね。それだけ、投機筋は既に新興国からの資金の回収に着手しているということが言えるでしょう。

中国経済については、以前からの指摘の通り、共産党政権の恣意的な政策により市場実態が歪められております。それは強力な独裁政権のもとでのみ可能ですが、市場の透明性を確保しようにも、そうした独裁政権が続く限り、事実は限りなく糊塗されることになります。ということは、政権の行く末がはっきりとしない限り、蛇の生殺しのような状態が続くということですね。つまり、早急に改善又は悪化するということにはならないということ。従って、中国問題をトリガーにして米国の金利動向が決まるというのも、現段階では言い過ぎだと思われます。悪くなるにしても、じわりじわりと効いてくる性格のものですから、今回、利上げをさっさとやってしまっても、中国が大崩れすることはないとも言えるでしょう。にもかかわらず、FEDが利上げを見送ったのは、中国問題というよりも上述のバブル景気への予測外の刺激を、利上げという行為が与えることに対する懸念が勝ったということではないでしょうか?(過去の日銀の失敗例もありますし。)

その他の理由としては、原油や商品価格の下落によって、アメリカのPCE(個人消費支出)インフレ率のFEDの見込みが0.4%と大幅に低下していることが上げられます。どうやら、ここで一撃加えてマイナス圏に落ちこんでは意味がないと思っているようですね。
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