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糖尿病は私には関係ない・・・と思っています・・・がっ、
知り合いの女性が糖尿病予備軍と診断されたと聞いていたので、少々気になり調べてみました・・・
- 糖尿病の症状例
- のどが渇く
- 尿の量が多い・頻尿
- 体重が急激に減る
- 全身倦怠感、疲れやすい
- 目がかすむ
- 手足のしびれ
- ED(性欲減退)
- 立ちくらみする
体脂肪はどちらかというと少ない方やけど・・・内臓脂肪が標準の中でも少し多い目・・・
体重は逆にもう少し減らしたいんですけど・・・ね・・・
ただ、今年も健康診断を受けておく方がいいなぁ・・・と考え始めました・・・
ところで、昨夜は、原始人食ダイエットの食事をやってみましたが結構おいしかったです・・・試してみる価値ありかもです。
今朝は、糖尿病予備軍の人を重症化させないための取組の記事を紹介してみようと思います。
~以下、9月15日読売新聞朝刊より抜粋~
厚生労働省は今年度、糖尿病で腎臓の機能が低下した人に生活習慣の指導を重点的に行う取り組みを全国で進めている。1人年間500万円程度かかる人工透析の患者を減らし、医療費の伸びを抑えるのが狙いだ。ただ、伸びをどこまで抑えられるかは、不透明な部分もある。
腎臓の機能が低下し、人工透析を受ける患者たち
(東京都足立区の「あだち入谷舎人クリニック」で)
糖尿病が進行すると、腎臓の機能が低下し、人工透析が必要になる可能性が高くなる。現在、新たに透析を始める患者で最も多いのが、糖尿病による腎不全だ。そこで、まだ透析には至っていない糖尿病患者をレセプトから選び、保健師や管理栄養士などが半年間、定期的に面談や電話などで、食事や運動習慣の改善を促す事業を開始した。
事業に参加した男性(52)は外食が中心で、ラーメンなど脂っぽいものを食べることが多かった。管理栄養士から、外食はバランスよく栄養を取れる定食を選ぶよう指導を受けた。男性は「定期的に指導を受けることがいい意味でプレッシャーになり、頑張ることが出来ました」と話す。昨年度は43人が最後まで参加、肥満の減少や血糖値の改善が見られた。
昨年は医療・介護費の伸びを5兆円程度抑える目標を掲げた。その施策の目玉の一つとして、糖尿病の重症化予防が据えられた。
参考にしたのは、広島県呉市が全国の自治体に先駆けて10年度から始めた取り組みだ。糖尿病の重症化を防ぐためにレセプトなどで対象者を抽出し、看護師が生活習慣を指導する。昨年度までに、中断した人も含めて265人に実施。透析に移行した人は1人にとどまっている。
人工透析が必要な患者は全国で約30万人で、年々増えている。糖尿病が強く疑われる人は、厚労省の統計で約950万人。高血圧患者は推計約4000万人とされる。東京都荒川区のデータでは、国民健康保険に加入する高血圧患者の医療費は半年間で約4億5000万円で、腎不全の約4億1000万円より多い。
岡村さんは「人数が多く、症状が軽い人が薬を減らすことで医療費の抑制効果は高まる。ウォーキング用の地図を作る、喫煙場所を減らすなど、地域全体で生活習慣病の発症を防ぐ環境づくりも行う必要がある」と話す。
(利根川昌紀)
糖尿病 重症化予防に力点
生活習慣改善指導
医療費の抑制狙う
厚労省取り組み
腎臓の機能が低下し、人工透析を受ける患者たち
(東京都足立区の「あだち入谷舎人クリニック」で)
■ レセプトを活用
東京都荒川区は昨年度から、糖尿病の重症化予防の取り組みを独自に行っている。医療費が増加傾向にあり、約43万5000件のレセプト(診療報酬明細)を分析した。その結果、腎臓不全や糖尿病は医療費が高く、糖尿病患者も多いことがわかった。糖尿病が進行すると、腎臓の機能が低下し、人工透析が必要になる可能性が高くなる。現在、新たに透析を始める患者で最も多いのが、糖尿病による腎不全だ。そこで、まだ透析には至っていない糖尿病患者をレセプトから選び、保健師や管理栄養士などが半年間、定期的に面談や電話などで、食事や運動習慣の改善を促す事業を開始した。
事業に参加した男性(52)は外食が中心で、ラーメンなど脂っぽいものを食べることが多かった。管理栄養士から、外食はバランスよく栄養を取れる定食を選ぶよう指導を受けた。男性は「定期的に指導を受けることがいい意味でプレッシャーになり、頑張ることが出来ました」と話す。昨年度は43人が最後まで参加、肥満の減少や血糖値の改善が見られた。
■ 医療・介護費48兆円
厚労省によると、国全体の医療・介護費は2011年度時点で48兆円。急速な高齢化に伴い、このままだと25年度には83兆円に増える見通しだ。昨年は医療・介護費の伸びを5兆円程度抑える目標を掲げた。その施策の目玉の一つとして、糖尿病の重症化予防が据えられた。
参考にしたのは、広島県呉市が全国の自治体に先駆けて10年度から始めた取り組みだ。糖尿病の重症化を防ぐためにレセプトなどで対象者を抽出し、看護師が生活習慣を指導する。昨年度までに、中断した人も含めて265人に実施。透析に移行した人は1人にとどまっている。
■ 軽症者対策も重要
慶応大医学部教授(公衆衛生学)の岡村智教さんは「血糖値は血圧やコレステロールに比べて薬だけでは下げにくく、保健師などが生活習慣の改善を支援する取り組みは必要だ。ただ、それだけでは医療費の抑制効果は少ない」と指摘する。人工透析が必要な患者は全国で約30万人で、年々増えている。糖尿病が強く疑われる人は、厚労省の統計で約950万人。高血圧患者は推計約4000万人とされる。東京都荒川区のデータでは、国民健康保険に加入する高血圧患者の医療費は半年間で約4億5000万円で、腎不全の約4億1000万円より多い。
岡村さんは「人数が多く、症状が軽い人が薬を減らすことで医療費の抑制効果は高まる。ウォーキング用の地図を作る、喫煙場所を減らすなど、地域全体で生活習慣病の発症を防ぐ環境づくりも行う必要がある」と話す。