いよいよ危機的なのだろうか。
安くて快適なビジネスホテルとして、けっこう人気の高いアパホテルの客室に、アパホテルの代表者が書いた南京事件を否定した本が置いてあるということで騒ぎになったのは、ご存じの方も多いと思う。
何度か書いているが、戦争中の南京の攻防戦と、その後において南京の市民に殺された人がいなかったとは、私も思っていません。ただし、北京政府が盛んに宣伝するような大虐殺はあり得ない。
当時の日本軍には、シナの民を虐殺するような命令は下っていない。そのような事件を起こしていたのは、むしろシナ側であり、どちらかといえば、日本軍は足りない弾薬や兵糧に苦労しており、大虐殺をやるような余裕はない。
第一、当時の南京の人口は20万程度であり、30万人をどうやって虐殺するのか知りたいものである。それどころか、日本軍の南京入城以降も、平然と市民生活が営まれたことは記録に残っている。
南京の戦いに於いて、日本軍の勝利が確実になると、軍服を脱ぎ捨てて平服に着替え(市民から奪ってでしょう)、逃亡がてらにお駄賃として市民から掠奪したのは、国民党の兵士たちであった可能性が一番高い。
ただ、暗闇に突入した日本軍兵士の一部が、それと同じことをやらかした可能性がゼロとは言えない。その程度であったと思います。悠久の歴史を誇るシナの大地では、平民を襲うのは兵士であり、特に負け戦の時は、上官から給金が支払われないので、尚更自分で稼ぐのがシナの常識。
北京政府も、それを知りつつ、日本に責任を押し付け、欧米に宣伝し、自己の正当性を訴える。そしてシナ国民に宣伝して、反日感情を煽り、北京政府への反感を逸らす。それが南京事件に他なりません。
日本にとって、本当に問題なのは、それを知りつつ、事なかれ主義を発揮して、なにもしてこなかった外務省の官僚たちでしょう。役人とは、その人事考課は減点制であるがゆえに、任期中になにもなければ考課評にマイナスは付かない。だから、問題が生じても、なかったことにして、平然と帰任する。
その繰り返しが、日本ならいくら誹謗しても大丈夫との確信を北京政府に植え付けた。外務省こそ、ある意味戦犯だと私は考えています。
ところで冒頭の危機的というのは、アパホテルのことではありません。もちろん北京政府の現在の主である習さんです。民間のホテルにおいてある書籍を利用して反日感情を盛り上げ、政府に対する不満を逸らす。
トランプという、予想外のアメリカ大統領が、習政権を弱体化させた。いや、虚勢をはぎ取ってしまったので、なにがなんでも強い中国、世界を主導する中国という幻想を振りまかねばならない。
今年のシナは、なにが起こるか分からない不気味さがあります。ある意味、トランプのアメリカ以上の不安要素ではないかと私は考えております。