てんかん：医療機関、一元公開 適切受診へ研究班がサイト

毎日新聞社 7月17日(火) 配信
てんかん：医療機関、一元公開　適切受診へ研究班がサイト

　厚生労働省の研究班が、てんかんの診断・治療が受けられる全国の医療機関を掲載したウェブサイトを１７日午前１０時ごろから公開する。てんかん患者は全国で６０万～１００万人とされ、患者の７～８割は薬物療法で発作を抑えることができる。これまでわかりにくかった専門医療機関の情報を一元化して公開することで、患者や家族の適切な受診や治療につなげる。【細川貴代】

　ウェブサイトの名前は「てんかん診療ネットワーク」（http://www.ecn-japan.com）。サイトでは都道府県ごとに、てんかん診療に対応できる医療機関名のほか、診療科名、対応可能な医師数が検索できる。サイト内には登録制ページもあり、小児や成人など医療機関ごとに受け入れ可能な患者の年代、治療項目、専門医の有無などの詳細も見ることができる。各医療機関の対応能力を公開することで、受診先を選択しやすくするほか、医療機関の役割分担と連携にも役立てる。

　てんかんは、脳の神経細胞が一時的に過剰な活動をすることで発作を起こす。発作は意識を保ったまま、体の一部がけいれんを起こしたり、倒れるなど人それぞれで、頻度も個人差がある。乳幼児から高齢者まで幅広く発症するが、日本では成人を対象とする専門医の数は少なく、神経内科、脳外科、精神科など複数の診療科にまたがって治療が行われている。

　研究班は、日本てんかん学会や日本医師会の協力を得て、昨年１２月～今年３月、全国の医療機関にアンケートを実施。てんかんの診療をしていると回答があった６８１施設の情報をサイトで公開することにした。

　研究班代表の国立精神・神経医療研究センターの大槻泰介・てんかんセンター長は「患者に適切な医療を提供するには、限られた医療機関を有効に活用する仕組みをつくることが第一で、サイトはその一歩」と話す。

難治性てんかん：原因解明 乳幼児期の熱性けいれん→神経の発達阻害

毎日新聞社 7月18日(水) 配信
難治性てんかん：原因解明　乳幼児期の熱性けいれん→神経の発達阻害



　難治性てんかん患者の多くを占める「側頭葉てんかん」の原因を、池谷裕二・東京大准教授（薬理学）らのチームが突き止めた。乳幼児期の風邪やインフルエンザの発熱で起こるけいれん（熱性けいれん）によって、脳内の神経回路の発達が妨げられていた。てんかん予防法につながる成果といい、１５日付の米科学誌ネイチャーメディシン電子版に発表した。

　難治性てんかんでは、学習や記憶をつかさどる脳の一部「海馬」の神経細胞が異常を起こしていることが知られているが、原因は謎だった。

　チームは、患者の多くが乳幼児期に、熱性けいれんを経験していることに注目。マウスの神経細胞を可視化した上でけいれんを起こさせ、正常なマウスと比較した。

　その結果、けいれんさせたマウスの神経細胞は正常に発達せず、てんかん患者と同じような神経回路になることが分かった。また、神経細胞を調べると、その活動を抑える効果を持つ神経伝達物質「ＧＡＢＡ」に、逆の興奮作用を起こさせるたんぱく質が過剰に存在することが判明。このたんぱく質の働きを薬で抑えると、てんかん発作を防ぐこともできたという。【鳥井真平】

百万人の健康づくりフェスタ

毎日新聞社 7月17日(火) 配信
百万人の健康づくりフェスタ：健康づくりで、シンポやイベント－－北九州メディアドーム　／福岡



　「百万人の健康づくりフェスタ」（北九州市など主催）が１６日、小倉北区三萩野の北九州メディアドームであった。健康をテーマにしたシンポジウムや介護予防の体操などのイベントがあり、多くの来場者が楽しんだ。

　会場では、健康相談会のほか、電動立ち乗り二輪車「セグウェイ」の試乗会やギラヴァンツ北九州によるサッカーゲームなどがあった。シンポジウムでは、九州大病院の高杉紳一郎准教授が、加齢による運動器疾患や身体機能の衰えである「ロコモティブシンドローム」（ロコモ）を解説した。

　ロコモは寝たきりや要介護の原因として注目されている。高杉准教授は「体が少し不自由な、軽度の要介護者が近年増えている」と指摘。「横断歩道を青信号で渡りきれなかったり、家の中でつまずいたりするのはロコモ予備軍の恐れがある」と警鐘を鳴らし「ウオーキングなど軽い運動でも、続ければ効果はあります」と訴えた。

低血糖低減

デグルデクでグラルギンに比べ低血糖低減、特に未治療2型糖尿病患者で顕著、第3相試験メタ解析
2012年6月13日　 カテゴリ：一般内科疾患・循環器疾患・内分泌・代謝疾患

　低血糖および低血糖に対する患者の恐怖は、インスリン治療で良好な血糖コントロール達成する上で、大きな障害となる。持効型のインスリングラルギン（以下、グラルギン）やインスリンデテミル（以下、デテミル）はNPHインスリンと比べ、ピークのない安定した血糖降下作用を有し、より低血糖リスクが少ないインスリン治療を実現した。この流れをさらに進めると期待されているのが、新しい超持効型のインスリンデグルデク（以下、デグルデク）だ。カナダ・マウントサイナイ病院のBernard Zinman氏らはデグルデクとグラルギンを比較した第3相試験を用い、低血糖リスクについて比較するメタ解析を実施、6月10日に報告。Zinman氏はメタ解析の結果、デグルデクはグラルギンと比べ低血糖リスクを低減できることが示され、グラルギンよりも低血糖発現頻度が低く、厳格な血糖コントロール目標を達成できる治療法となりうると解説した。

診断後早期HbA1cの1％低下で

診断後早期HbA1cの1％低下で20年後の死亡リスク約25％減少、UKPDS試験の遺産効果
2012年6月14日　 カテゴリ：一般内科疾患・循環器疾患・内分泌・代謝疾患

　UKPDS試験の10年フォローアップ研究で、強化療法群、通常療法群のHbA1cはほぼ同じ値となったにもかかわらず、強化療法群に割り付けられていた患者で糖尿病合併症リスクの有意な低下が確認されている。この「遺産効果（legacy effect）」に関して、スウェーデン・イェーテボリ大学のMarcus Lind氏らは、統計学的モデルを用いてHbA1cとの関連から検討し、6月12日、第72回米国糖尿病学会（ADA）最終日のLate Breakingセッションで報告。Lind氏は早期からのHbA1cの改善が、死亡や心筋梗塞のリスク低下に寄与することが確認されたと解説した。

毎日朝食をとると

第72回 米国糖尿病学会（ADA2012） 【開催期間：2012年6月8日～12日】

毎日朝食をとると、週0-3回に比べ2型糖尿病発症リスクが34％低下
2012年6月13日　 カテゴリ：一般内科疾患・循環器疾患・内分泌・代謝疾患

　朝食摂取の重要性が従来、指摘されているが、2型糖尿病発症リスクと朝食習慣との関連は十分研究されていない。米国ミネソタ大学のAndrew O. Odegaard氏らは、心血管疾患の危険因子を検討した集団ベースの前向き多施設研究CARDIA試験のデータをもとに、朝食摂取頻度と代謝関連指標および2型糖尿病発症の関連を調査し、6月11日に報告。Odegaard氏は、1週間の朝食回数が増えるに伴い腹部肥満などのリスクが低下し、毎日朝食を食べる人で週0-3回の人に比べ、2型糖尿病発症リスクが34％低かったと解説した。


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　CARDIA（Coronary Artery Risk Development in Young Adults）試験の参加者は、18-30歳のアフリカ系米国人と白人5,115人で、背景や既往歴、心理社会的要因、身体活動度や食事に関する情報を問診と標準的な質問票で収集した長期観察研究である。

　食事習慣については、CARDIA試験開始後7年目（1992-93年）に調査した。今回、Odegaard氏は、この食事調査に参加した人のうち、摂取エネルギーが極端に多い人（男性8,000kcal、女性6,000kcalを超す人）や極端に少ない人（男性800kcal未満、女性600kcal未満）を除外し、2型糖尿病ではなく最低1年以上追跡調査されている3,598人を対象に、朝食摂取頻度と代謝関連の指標および糖尿病発症について検討した。追跡期間は1992-93年から2010-11年。

　ベースライン（7年目の調査）時の朝食摂取頻度は、週0-3回群1,556人、週4-6回群779人、週7回群1,263人。平均年齢は週0-3群24.8歳、週4-6回群25.0歳、週7回群25.4歳。女性がそれぞれ53.3％、53.7％、59.8％を占め、現喫煙者は34.9％、23.0％、15.8％、BMIは27.9kg/m2、26.7 kg/m2、25.1 kg/m2だった。

　ハザード比（HR）は週0-3回群を基準（1.0）としてCox回帰モデルで求め、モデル1では、年齢、実施施設、人種、性別、教育、喫煙状況（現喫煙者、過去喫煙者、非喫煙者）、身体活動、アルコール摂取量（mL/日）、ファーストフードの摂取頻度、総合的な食事の質、昼食・夕食・軽食の摂取頻度、総エネルギー摂取量（kcal）の各因子で調整した。モデル2aは上記の因子に加え、ウエスト周囲径を調整因子に加え、モデル2bではさらにBMIを調整因子に加えた。

　まず腹部肥満（女性は>88cm、男性は>102cmと定義）について見ると、モデル1のHRは週4-6回群0.75、週7回群 0.60と朝食頻度が増えるにつれ、有意にリスクが低下し（p<0.0001）、モデル2aでも同様に週4-6回群0.84、週7回群0.78という結果だった（p=0.001）。

　肥満（BMI 30kg/m2以上）についても、モデル1のHRは、週4-6回群0.75、週7回群0.57（p<0.0001）、モデル2bで週4-6回群0.85、週7回群0.80（p=0.011）と朝食頻度の増加とリスク低下が関連していた。また、メタボリックシンドロームについても検討し、モデル1のHRは週4-6回群0.79、週7回群0.63（p<0.0001）、モデル2bで週4-6回群0.89、週7回群0.82（p=0.02）と同様の傾向を認めた。この関連に人種や性別による差は見られなかったが、食事の質が高い人でHRが最も低かった。

　一方、2型糖尿病の発症（1,000人・年あたり）を見ると、週0-3回群6.7、週4-6回群 4.5、週7回群 3.3で、モデル1のHRは、週4-6回群0.76（95％CI 0.58-0.98）、週7回群0.66（95％CI 0.51-0.86）と朝食頻度の増加とともに、有意に2型糖尿病発症リスクが低下していた（p<0.001）。モデル2bでも、週4-6回群0.82（95％CI 0.63-1.07）、週7回群0.81（95％CI 0.63-1.05）と低下する傾向は認めたが、有意には至らなかった（p=0.07）。黒人女性では、ベースラインの平均BMIが高く朝食回数0-3回が多かったことから、朝食頻度と2型糖尿病発症との間に関連は認められなかった。

　この結果に関してOdegaard氏は「今回検討の対象とした18歳以上の集団では、朝食摂取頻度が増えるに伴い、腹部肥満、肥満（BMI）、メタボリックシンドロームリスクが有意に低下した」と解説し、2型糖尿病発症については「毎日朝食を食べる人でリスクが34％有意に低かったが、BMIを含めて調整すると、このリスク低下が弱まった」とまとめた。

糖尿病教育にデジタルゲーム

糖尿病教育にデジタルゲーム、知識・自己効力感の点で冊子を用いた教育と同等の効果
2012年6月10日　 カテゴリ：一般内科疾患・循環器疾患・内分泌・代謝疾患

　糖尿病のABC目標（A=A1c、B=Blood pressure、C=Cholesterol）を理解することは治療目標到達の可能性を高めるが、患者の50％がA1cという言葉を理解できず、A1c目標値を知っている患者は25％未満に過ぎなかったという報告がある。糖尿病に関する患者の知識不足は、治療を行う上での課題であるが、この課題に対し、米国エモリー大学のDavid C. Ziemer氏らは、デジタルゲームと教育用冊子という2種類の「学習介入」を比較する調査を行い、その結果を6月9日の一般口演で報告。Ziemer氏は糖尿病に関する知識などの点で、デジタルゲームは教育用冊子と同等の効果だったと解説した。


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　デジタルゲームを用いた健康知識の増進やアウトカム改善はすでに一定の成果をあげており、米国成人の53％はデジタルゲームを普段から行っていると推計されている。Ziemer氏によるとデジタルゲームを患者教育ツールとして用いる利点はいくつかあるが、楽しいこと、短い空き時間にどこでも行えること、ルールがあることなどのほかに、「本来非生産的なデジタルゲームを生産的な活動に変えることも重要な点」と指摘。

　Ziemer氏らは、Playing Wheel of Diabetes（WOD）と名付けたデジタルゲームを開発。WODはまず糖尿病のABCから学べるように作られており、タッチスクリーンで操作できる簡単なデジタルゲーム。プレイヤーはゲームのペースを自分でコントロールでき、練習と反復によって学習でき、ポイントやバーチャルギフトで継続のモチベーションが高められる。

　Ziemer氏らは糖尿病教育におけるWODの有効性を評価するため、105人のボランティアをWOD群60人あるいは教育用冊子を読む群（以下、冊子群）55人に無作為に割り付け、糖尿病に関する知識、自己効力感（self efficacy）について比較検討した。

　WOD群は画面の指示に従ってゲームで学習し、冊子群は教育用冊子を10分間熟読。この「学習介入」前後で糖尿病に関する知識を問うテスト（8問）と自己効力感を問う調査（4問）を実施した。また、試験終了後は、反対の群の「学習介入」を経験し、その経験に関する感想を調査した。

　両群の患者背景に有意差はなく、平均年齢はWOD群53.7歳、冊子群56.4歳、女性がそれぞれ70.0％、72.7％を占め、アフリカ系米国人が88.3％、94.5％だった。2型糖尿病患者がそれぞれ95.0％、98.2％含まれており、糖尿病罹病期間は平均11.2年、11.0年だった。過去にデジタルゲームをプレイしたことがある割合は、それぞれ50.0％、54.5％。また、WOD群がゲームに費やした時間は平均6.12分だった。

　学習介入の結果、糖尿病知識に関するテストの成績は、両群とも介入前と比べて有意に改善したが（p<0.001）、両群間で介入前後の成績変化に有意差は見られなかった。

　同様に、血糖値をコントロールする、コレステロール値をコントロールする、血圧をコントロールする、糖尿病をコントロールする、という4つの項目で自己効力感を評価したところ、両群とも介入後に有意な改善を認めたが、糖尿病知識と同様、両群の変化に有意差は見られなかった。しかし、学習経験に対する好みの調査では、74％の回答者が教育用冊子を読むことよりもゲームをプレイすることを好むと回答した。

　この結果をまとめてZiemer氏は、「今回の調査において、デジタルゲームは糖尿病に関する知識および自己効力感の向上という点において教育用冊子と同等の効果だった」と解説した上で「面白く楽しいゲームを好む被験者が多かった」と指摘、糖尿病教育ツールとしてのゲーム開発にさらなる意欲を示した。



<strong>もともと、ゲーム大嫌いな私
トランプも苦手・・・・・子どもの頃から
でも、まあ好きな人にはOKね
糖尿病案外知られていないんだ～～
よく知って、自己管理していただき、透析療法だけにはならないで！
約７００万円が年間医療費と福祉補助を合せるとかかるのよ！
自己管理さえ、適切に行えば、寿命は全うできますから。