「情けは人のためならず」

我孫は、ままごとごっこで、人の世話をすることを、楽しんでいる。
幼児は人の世話をすることが乳児の時代に保護者から自分がされたことを
ただまねしていると婆は感じている。
まねをするという本能的機能があってのよい習慣だと思う。
婆は親切の見返りを希望しないという本能こそあってほしいもので
幼児はみな善人なのに、なぜ極悪人になるのか？
その前提で研究してほしいと思う。
幼児のけんかも凄まじいものがあるのだ。
「情けは人のためならず」
人の世話ばかりする看護師は、見返りがほしからしているわけではなく
なぜするのか？といわれれば
無償のほほえみがほしいから・・・・・・・・・と思う。


親切すれば親切される　阪大初実証、園児を観察
共同通信社 8月8日(木) 配信


　親切な人は周りから好ましく思われ、自分も親切にされることを、大阪大の大西賢治（おおにし・けんじ）助教（発達心理学）らのチームが保育園児の園内での日常生活を観察して確認し、米オンライン科学誌プロスワンに８日発表した。

　よいことをすればよい報いがあるという「情けは人のためならず」を、初めて実証したとしている。

　チームは、大阪府内の保育園の５～６歳児７０人を観察対象にし、うち親切な行動をよく取る１２人を「親切児」とした。

　園児らが遊んでいる時に、親切児が他の子の服のボタンを留めたり、物を貸したりするなどした際、１メートル以内にいてこれを見た園児が１０分間にどのように振る舞うのかを観察した。

　親切児が親切をした場合と、しなかった場合を約２５０回にわたり比較した結果、親切をした場合の方が、周りの園児が親切児を手伝ったりする頻度が高くなり、親しく話し掛け、体を触るなど他者を好ましく思う言動も増えた。

　大西助教は「親切は回り回って自分に返ってくるということは、人間が進化し生き残っていく上で重要な役割を果たしてきたと考えられており、この仕組みを実生活で科学的に示すことができた」としている。



「情けは人のためならず」幼児の行動観察で実証
読売新聞 8月14日(水) 配信


　他人に親切な人は、自分も他人から親切にされることを、大阪大人間科学研究科の大西賢治助教らの研究チームが５、６歳児の行動観察で確認し、米科学誌プロスワンに発表した。

　チームは、「人に良いことをすれば良い報いがあるという『情けは人のためならず』ということわざを、初めて科学的に実証できた」としている。

　チームは２００９年６月から翌年３月にかけて、大阪府内の保育園で、５-６歳の園児約７０人の行動を観察。このうち、着替えを手伝ったり、おもちゃを貸したりする親切な行動をよくする園児を１２人選んで「親切児」とした。さらに、親切児の親切な行動を１メートル以内で見ていた別の園児が、その後の１０分間、どのように振る舞うかを、計２８３回観察した。

　その結果、親切児に対して別の園児が親切な行動をとる回数は、親切児が親切な行動をしなかった時と比べて平均で約１２倍、好意的な言葉で話しかける回数も約２倍に、それぞれ増えた。

　人間の認知や行動に詳しい小田亮・名古屋工業大准教授は「幼児は直感的に親切な行動をしているはず。（ことわざのように）高度に見える人間の社会規範や行動原理を支えているのも、案外、原始的で単純な心の働きではないかということを示した成果だ」と話す。

特定行為に係る看護師研修制度の早期法制化を

社会保障制度改革国民会議宛意見（平成25 年5 月14 日）
一般社団法人日本外科学会

「特定行為に係る看護師研修制度の早期法制化を」

社会保障制度改革推進法第六条の一にあります、“医療従事者、医療施設等の確保及び有効活用等を図ることにより、国民負担の増大を抑制しつつ必要な医療を確保すること”に関連して意見を述べます。
厳しい財源の中で超高齢化社会を迎える今日、医療における改革は待ったなしの状況にあります。
財源のみではなく、人的資源(マンパワー)も有限で、医師法や保健師助産師看護師法が成立した昭和23 年と比較して、高度複雑多様化した現代の医療現場に、国民皆保険を堅持しつつ安全で安心な医療を国民に提供するためにはこの有限のマンパワーの有効活用を可能とするような改革が急務です。
減少の一途を続け絶滅危惧種と言われてきた外科医の数も平成22 年、24 年の最近2 回の診療報酬改定での手術手技料の大幅アップにより、若干の増加傾向を認めております。手術や当直に対する手当を支給する施設も少しずつ出てくるようになりましたが相変わらず病院経営は厳しい状態です。また日本外科学会では平成19 年、23 年、24 年の3 回、外科医労働環境アンケート調査を行ってまいりましたが、この間、労働時間は週77 時間から78 時間と全く変化なく過労死レベルを超えたままですし、20 代、30 代の外科医ではゆうに90 時間を超えた状態が続いています。当直明けの手術も“いつもある”、“しばしばある”を合わせた割合が57%から61%にむしろ増加傾向にあり医療安全上も大きな問題であり、手術中は外科病棟は外科医不在の状態になり、術後患者への対応は早朝あるいは夕方以降になることを意味しております。
このような事態は、業務量の増大に関わらず外科医数は増大していない状況のみで引き起こされているわけではありません。業務量＝手術(外科医でなければなしえない業務)＋周術期管理(必ずしも外科医でなくても可能な業務)と言う関係の中で、欧米では周術期管理を担当するNP(nurse practitioner)やPA(physician assistant)のような中間医療職(非医師診療師non-physician clinician; NPC)が存在し、手術数＝外科医数と言う関係が成立し、外科医は外科医でしか成し得ない業務に専念できるのに対して、わが国ではそうした中間職種が存在しないことから医師があらゆる業務を行わなければならず、外科医は大きな負担を強いられています。従って、単に医師の絶対数を増やすことでは日本の外科医の抱えている問題の抜本的な解決策とはならないのです。
平成21 年3 月に当時の麻生内閣の経済危機克服のための「有識者会合」で聖路加国際病院理事長の日野原重明氏が、“医師不足対策への対策の誤りを指摘する”“医師不足への私案”として、医師の了解のもとでの看護師等への役割拡大の必要性を述べられたのを契機に厚生労働省で検討の始まった会議は、合計で60 回を数える熟議の末に、去る3 月29 日にようやく特定行為に係る看護師研修制度(案)がまとまるに至りました。
私ども日本外科学会といたしましては、厚生労働省の指定研修を受けた看護師（特定看護師（仮称））が、医師の包括的指示の下、診療の補助のうち、実践的な理解力、思考力及び判断力を要し、かつ高度な専門知識及び技能をもって行WIC-1う必要のある行為を、保助看法において明確化し、医療の質と安全を担保した上でその役割を担う
ことにより、国民に良質な医療がタイムリーに提供され、外科医の過重労働も改善されることを強く望んでおり、一日も早く本制度が法制化されることを要望いたします。
平成25 年5 月14 日