生茶

くもり、雨の多い山陰ですが
陽が照ると日差しはきつくなりますね。
今日は薄曇り時々日差しあり、
庭作業にOKの日ですね。

我庭には、ミント、レモンバーム、が沢山生えていて
今年は新葉を取ってお茶にしています。
生茶ですがなかなかおいしいですよ。

他にドクダミ、スギナもわんさか。
これの、生茶は飲んだことなし、
乾燥させればよいお茶でしょうけど
めんどくさがりの婆はよう乾燥できず、もっぱら抜いてばかりです。
ちょっと、取ってきて、生のままお湯を注いでみましょうかね
どんな味でしょうね

京都大総長「揺るぎなき未来を」 入学式で選挙参加呼びかけ

京都大総長「揺るぎなき未来を」　入学式で選挙参加呼びかけ
2016年4月7日 (木)配信京都新聞

　京都大の入学式が７日、京都市左京区のみやこめっせで開かれた。スーツ姿の新入生を前に山極寿一総長は、公職選挙法改正によって今夏の選挙から参加できる新入生に、「揺るぎなき未来を築くため一票を投じて」と呼びかけた。

　１０学部に、留学生や編入生を含め２９９７人が入学。このうち今回の入試から導入した特色入試を経た入学者は８１人だった。

　山極総長は式辞で、過酷な歴史を経て培われたフランス自由主義の流れをくむ京大の学風を強調した上で、霊長類学を切り開いた今西錦司や伊谷純一郎の思想を紹介。「自由は勝ち取るものではなく、他者との共存を希求する中で相互の了解によって作られる」と、平等や博愛の精神の大切さを語りかけた。さらに、太平洋戦争で学生が駆り出された歴史を振り返り、新入生が政治に意思を反映させる意義を訴えた。

　工学部に入学した岩川岳史さん（１９）＝高知県出身＝は「地震の研究をして南海トラフ地震に備える地元に貢献したい」と話していた。

【島根】インフルエンザ流行警報を解除

【島根】インフルエンザ流行警報を解除
2016年4月7日 (木)配信毎日新聞社

　県は６日、県全域に発令していたインフルエンザ流行警報を解除した。県内３８カ所の「定点医療機関」から報告のあった１週間の患者数平均が基準（３０人）を超えたため、３月９日から警報を出していた。今月３日までの１週間は９・９５人で解除の対象となる１０人を下回った。

医療費削減へ新事業 日田市、特定健診受診などでポイント 今夏から

医療費削減へ新事業　日田市、特定健診受診などでポイント　今夏から
2016年4月8日 (金)配信大分合同新聞

　日田市は今夏から、健康づくりの教室参加や特定健診の受診をした市民に、商品券と交換できるポイントを付与する「ひた市民健活応援事業」を始める。メタボリック症候群の予防などを促し、医療費の削減につなげるのが狙い。

　事業は１８歳以上の市民が対象。ウオーキング、健康診断や特定健診の受診、行政などの主催する健康づくり・料理教室への参加、献血協力などでポイントを加算できる。１年間でためられる上限は１万ポイント（１万円分）。たまった分は１７年度以降に協力店舗で使える５００円単位の商品券と交換できる。

　市健康保険課によると、同市の国民健康保険加入者１人当たりの平均年間医療費は約３４万９千円（２０１３年度）で全国平均より約２万８千円高い。メタボ予防の特定健診受診率は３２・６％（同年度）で全国平均より１・６％低い。

　今後、急速に進む高齢化で医療費の増大が予想されている。市は県外の先進事例を参考にしながら、３年後に１人当たりの医療費１０万円削減を目標に健康づくり対策を進める。

　ポイントは市内の自治会に寄付することも可能。同課は「団体での入会にはボーナスポイントも付く。自治会単位などで挑戦し、地域ぐるみで健康づくりと地域経済の活性化に取り組んでほしい」としている。

長崎市民病院内に保育所 院長「職員の夢実現」

長崎市民病院内に保育所　院長「職員の夢実現」
2016年4月8日 (金)配信長崎新聞

　長崎市新地町の長崎みなとメディカルセンター市民病院で７日、同院で初めての院内保育所、「マリンキッズ」の開園式があった。

　同院では職員の７割以上が女性。昨年度に産休を取った職員全員が育児休暇に入っているが、夜遅くまでの勤務がある看護師や医師らがさらに職場復帰や子育てと仕事の両立を図れるように開設した。

　「マリンキッズ」は３月に供用が始まった２期棟に設置。０～６歳までの子どもが利用できる。基本の保育時間は午前７時～午後６時。特に女性が多い看護師の勤務に合わせて夜９時までの延長保育もあり、午後４時～翌日午前１０時までの夜間保育も毎週金曜日に行う。

　開園式で兼松隆之院長は、「職員の夢が実現した。患者さんに力添えをしていく病院で大きな役割を果たしてくれる」とあいさつした。

高齢者支える仕組みを 成年後見促進法が成立

高齢者支える仕組みを　成年後見促進法が成立
2016年4月8日 (金)配信共同通信社

　【解説】成年後見の利用促進法が成立し、後見人育成や監督強化に国を挙げて取り組み、権限拡大を検討することになった。独居や夫婦で暮らす高齢者が増える中、判断能力に問題が生じても当事者の意思を尊重しつつ生活を支える仕組みとなるかが普及の鍵となる。

　現行制度は、成年後見人の業務を財産管理や介護サービス契約などに限定。政府は今後、業務範囲の拡大を議論するが、医療・介護現場から要望があるとされる手術など医療行為の同意権を認めるかどうかが一つの焦点となる。命に関わる重い決定の権限付与には、慎重な検討が不可欠だ。

　後見人を巡っては、財産の横領事件が続発しており、家庭裁判所の選任や監督の在り方といった制度の見直しが先決だとの指摘もある。促進法は弁護士や行政書士などの専門職に限らない市民の後見人育成を掲げ、家庭裁判所の人員増や監督体制強化で、信頼度を高めることも目指している。

　２０２５年には認知症の人が７００万人を超えると推計される。高齢者の尊厳を損なわずに安心できる生活を保障するため、関係する行政機関や司法機関の緊密に連携した取り組みが求められている。

天然アサリで食中毒 大阪、注意呼び掛け

天然アサリで食中毒　大阪、注意呼び掛け
臨床 2016年4月8日 (金)配信共同通信社

　大阪府は７日、大阪湾の天然アサリを採って食べた大阪府阪南市の８０代の夫婦がふらつきやしびれの症状を訴え、その後、２人からまひ性貝毒が検出されたと発表した。重症の場合、呼吸まひで死亡する恐れもあるが、２人は既に回復した。

　府内の天然アサリは３月２３日の検査で基準を超える貝毒を検出。４月５日採取分からは基準の５１倍超と、府で検査を始めた２００２年度以降、最も高い値が検出された。

　府によると、２人は３月２５日に阪南市男里川河口で採取したアサリを、３１日午前すまし汁にして食べたところ、同日午後症状が出た。府内で貝毒による食中毒が確認されたのは１３年４月以来。

　府では、ゴールデンウイーク期間など関西方面を中心に観光客が増えるとして、安全が確認されるまで食べないよう注意を徹底する。４月１６日以降、順次オープンする府内の潮干狩り場では来場者が採ったアサリは安全なものと交換し持ち帰ってもらう。