パルスメーター追加急ぐ

パルスメーター追加急ぐ　自宅療養急増で自治体　当初７０万個計画も不足　未回収、貸与基準変更

 2022年2月7日 (月)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスの感染急拡大を受け、指先で血中酸素濃度を測る「パルスオキシメーター」の追加確保を自治体が急いでいる。感染者の体調管理には欠かせないが、想定を上回って自宅療養者数が急増し、需要が高まっているためだ。貸与後に「未回収」が生じ、運用に課題も出ている。

　厚生労働省が昨夏の「第５波」を踏まえ、次の備えとして都道府県の対応をまとめた「保健・医療提供体制確保計画」では、全自宅療養者への配布用に全国で７０万個を確保。重症化を未然に防ぐ体制を構築したとした。

　しかしオミクロン株による「第６波」では、軽症者や無症状者が多く、計画では最大１７万８３００人と想定していた自宅療養者数は、２日午前０時時点で過去最多の４３万４８９０人となった。第５波ピークの２倍となった前週から、１週間で１７万人以上も増えた。

　東京都は１日当たりの新規感染者が２万人規模になった場合、１９万人が自宅療養となると想定。当初は２０万個で対応予定だったが、さらに１０万個を確保した。貸し出し依頼が相次ぐ状態で、担当者は「希望者全員に行き届かせることを優先している。在庫には余裕があり、先１カ月は貸し出し続けられる状況だ」と話す。

　第６波が先行した沖縄県は、昨年末に厚労省が計画の点検を求めた際、個数が不足する可能性を報告。１万４千個を追加して体制を整えた。県内では「感染拡大のピークは越えた」（玉城（たまき）デニー知事）とされ、担当課は「今の状況で不足することはない」と強調した。

　貸与基準を見直す動きも出ている。神奈川県では療養者１世帯につき１個を貸与してきたが、１月２８日からは重症化リスクが高い人に絞る対応に切り替えた。２万個を追加発注し、充実も図る。

　同県では既に確保している９万個のうち、９千個が期限を過ぎても戻ってこない。返却用封筒と一緒に届けているが「壊れた」「なくした」との理由で応じない人もいるという。担当者は「次の人のために必ず返却してほしい」と訴える。

　在宅用医療機器を扱う「小池メディカル」（東京都江戸川区）は、第５波の出荷量と同等の在庫を確保したが、１月に入って数週間で在庫はほぼゼロになった。自治体からは５千～１万個と、まとまった希望もあったといい、担当者は「納入遅れにつながらないよう努めたい」と話した。

　※パルスオキシメーター

　装置に指先を挿入し、血液中の酸素飽和度と脈拍数を皮膚の上から測定する医療機器。肺や心臓に異常がないかどうかを把握するためのもので、これまでは主に医療機関での診断や慢性呼吸器疾患患者の自己管理に利用されてきた。日本呼吸器学会は、家庭で使用する際などの測定値の判断は医療関係者の指導を仰ぐことを推奨する。