医療従事者２万人調査へ 新型ワクチンの副作用 高リスク者接種に備え 厚労省方針 【１】
2009年10月15日 提供：共同通信社
厚生労働省は１５日までに、新型インフルエンザの国産ワクチン接種を１９日から最優先で受ける医療従事者約１００万人のうち約２万人を対象に、副作用の発生頻度などを調べる方針を固めた。
１１月以降に実施される重症化リスクが高い基礎疾患（持病）のある人や妊婦らへの大規模な接種に備え、新型ワクチンによる副作用の傾向を把握するのが狙い。国立病院機構が運営する約７０病院の協力を得て、早い時期に接種を受ける医師、看護師らについて、神経障害や呼吸器障害などの重い副作用に加え、軽い発熱などの発生状況も報告してもらう。
厚労省によると、今後、持病のある人などへの接種が進むと、接種後に何らかの理由で病状が悪化するなどした場合に、因果関係が不明でも副作用として報告されるケースが通常の季節性インフルエンザのワクチンよりも増える可能性がある。
また、接種時期が新型インフルエンザの大きな流行と重なれば、現れた症状がインフルエンザによるものか、ワクチンの副作用なのか判別が難しいケースも出てくる。的確な分析ができなければワクチンに対する国民の不安をいたずらにあおる恐れもあるため、調査にはこうした混乱を未然に防ぐためのデータを蓄積する狙いもある。
計画では、意識障害などが現れる急性散在性脳脊髄（せきずい）炎（ＡＤＥＭ）、四肢のまひなどが起きるギラン・バレー症候群、ショック症状、呼吸困難といった重大な副作用に加え、発熱や悪寒、接種部位の発赤や腫れなどの軽い副作用についても報告を求め、発生頻度や内容を把握する。
ワクチンが原因の可能性が高い症例を集めるため、報告は接種から３週間以内に起きた症状に限定する。季節性のワクチンとも比較し、専門家の意見を聞きながら新型ワクチンの性質などを評価。これを基に新型ワクチンの副作用を判別する基準を整え、今後発生する副作用症例の分析に役立てるという。
※新型インフルエンザワクチンの接種態勢
国産ワクチンの製造量に限界があることから、厚生労働省は計約２３００万人の最優先の接種対象者を決定。１０月１９日からの医療従事者の後、基礎疾患（持病）のある人と妊婦が１１月、１歳から小学校低学年の子どもは１２月、１歳未満の乳児の保護者らが年明け以降とする接種開始時期の目安を示している。接種は国と委託契約を結んだ医療機関で、母子健康手帳や健康保険証などで優先対象であることを確認しながら、原則予約制で行われる。
自分より 孫のことが 気になります。
長男が麻疹にかかった時は病院で感染しました。
3ヶ月の弟がおり、急ぎ対処していただき
ガンマグロビリンを打って発病することなく、よかったです。
新型インフルエンザワクチンにも大いに期待したいです。
松山千春が歌っています。
昨日今日となぜか感動する６６ばぁば
どうしたことでしょうか？
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と喜んだ
