バター、小麦、お肉が．．．

先日、行きつけの生協で運よくゲットしたバター。こんなものがネタになる世の中になったなんて、貴重品だ。
しかし、このところはまた品切れが続いている。ヤフオクにでも出してみようか。

これまた行きつけ、出町商店街の肉屋さんのメンチカツ。安くておいしいのでよく利用している。。
ところが、100円だったのが120円になっていた。２０％もの値上げだ。肉、小麦、パン粉、油などの原材料が全て値上がりし、値上げせざるをえないのだとか。

そのうえ、包装もこれまでは薄く切った木の包装材だったのが紙袋になった。揚げ油が滲みて袋が破れてしまった。

　野菜はその気になれば、誰でもまあまあ自給できる。よく自給というと野菜の自給で満足している人が多いが、問題は、乳製品、畜産品、小麦、油、大豆製品だ。全ての人が個人で自給するのはなかなか難しいだろう。
　「自由化」された米と違って、小麦には「前年度の価格の±７％以内に価格を抑えないといけない」という、規則があるそうだ。だからといってこの範囲を外れそうになっても政府が特に価格保証など調整するわけではない。小麦農家は生産コストが上がっても販売価格を７％以上は上げられず、逆に豊作で価格を７％下げても売れなければそれまで、という奇妙な規則だ。おまけに小麦は専用農業機械など米よりコストが高くつくようだ。

　2年ほど前、タンパク質の自給源として山羊の飼育を考え、山羊牧場でしばらく研修させてもらったことがある。植物と違って動物は毎日世話しないといけない。休み無しだ。その牧場でも、オーナーは休みが取れるが、飼育の現場担当者は安給料で休みも取れず、大変な作業を連日こなしていた。とても誰もができるものではないと思った。しかも家畜というのは予想以上によく食う。その牧場でも飼料の自給までは手が回らず、結局外国産の飼料を買って与えていた。そのコストがまたバカにならないし、飼料自体の輸入がストップしたら一巻の終わりだ。
　燃油高騰で海産物にも影響が出ている。魚を釣って自給すればよいとのん気なことを言う人もあるが、日本人全員が魚釣りをしだしたら、またたくまに日本の川や磯からは魚が消えるだろう。

　やはり国として畜産物・乳製品、海産物自給体制をどうしていくのかが問われている。

日本が中国から侵略を受けずに済んでいるのは、中国共産党のおかげ？

　チベット問題では、「中国は、独立・自由化を求めるチベット人はもとより、自国内でも国民を抑圧している共産党独裁国家」という従前からの認識を再確認した（と信じて疑わない）人が大多数だろう。

　最近、あるローカル新聞で中国研究家の学者がこんな見解を提示していた。
「中国政府は情報制御、公安強化によって、むしろ自国民の中にあるチベット人排外、（外国の中国批判に）先鋭化する愛国ナショナリスト達の妄動を抑えているのだ。そうしたナショナリズムを抑え切れなかったのが戦前の日本であり、無謀な侵略戦争へと突き進んでいった。」

　今の日本では、この見解を受け入れがたい人がほとんどだろう。私も正直、素直には受け入れがたかった。しかし、受け入れがたい抵抗感はあるにしてもそれを否定する根拠も持ち合わせていないのも事実だ。実際、日本が太平洋戦争にのめりこんでいった経緯としてはうなづけるものがある。逆に、こうした見解を反射的に撥ねつけてしまうほどに、私達は日ごろからメディアなどを通して洗脳されているとも考えられる。
　いろいろな会話の場で中国やロシアのことが話題になると、「共産圏＝共産党独裁＝恐怖政治の抑圧国家」と刷り込まれているとしか思えない、紋切り型の反応しかしない人が多い。
　確かに過去の自称共産主義国はそんな国がほとんどだった。しかし、それが共産主義の本質かどうかを疑うくらいの柔軟さは持ち合わせていてもよい。そうでないと、気づかないうちに巧妙な政治、思想支配に従わされてしまうことになる。これは、もちろん逆もまた真なりだが。
　少なくとも「共に生産し成果を分かち合う」という共産主義の基本理念事態は正しいと思う。「自由・民主」と称するから「自由」と「民主主義」の党、国かというとそうでもないのと同様に、「共産主義」と称するから悪とも限らない。「自称」ほど当てにならないものはない。

　個人的には、今のロシアは、旧官僚特権階級主導の社会主義の負の遺産と資本主義とが合体した、何をするか分からない怪物ミュータント国家、中国は中国共産党独裁のバリバリの資本主義国家だと思っている。ついでに言えば、今のアメリカは、荒廃・疲弊し過ぎてもはや他国を収奪せずには成立し得ない、醜悪な老資本主義国、日本は悲しいかな、その腰ぎんちゃく・金魚のフンだ。と、今は思っているが、人間は自分の判断が正しいと思いたい生き物であり、自分で自分を自己洗脳している場合もあるので、そうでない可能性を示す兆候が現れないかには注意ははらっている。

　いずれにしても、「中国共産党政府の「恐怖政治」のおかげで、超大国中国の“軍事侵略国家化”が防げている」とする見方もありうるということを認められる、柔軟な思考回路だけは失わないようにしたい。