高次脳機能障害を伴う中途障害者の職場復帰の課題と対策
松為信雄 *
脳血管障害は運動まひのほかに失語や失行・失認などの高次脳機能障害を伴うことも多く、治療や医学的リハビリテーションが長期間に及び、また、仕事に戻ろうにも事業所内の処遇などの面で難しいとされる。にもかかわらず、職業生活や家庭生活に責任ある年代で発症することが多い。
そのために、在職中に受障した人(以後、中途障害者という)にとって、退院後に仕事に就けるか否かは切実な問題となっている。だが、それを達成して職場適応にいたるには数多くの課題が残されている。
本論では、こうした高次脳機能の障害を伴う脳血管障害によって中途障害となった人たちに焦点をあて、雇用を継続するに際してのさまざまな問題をまとめるとともに、円滑な職場復帰を図るための施策を検討する。なおこれらは、1994年から96年に労働省で開催された「中途障害者の職場復帰に関する研究会」(注)の報告書を踏まえたものである。
Ⅰ.職場復帰の利点とモデル
1.職場復帰の利点
中途障害者が退院後に希望する進路は、「職種は変わっても発症前と同じ会社にいたい」とする比率が57.1%で最も高い。本論でいう職場復帰とは、それゆえ、「配置転換や出向などがあったとしても、元の会社に雇用継続されたままで復帰すること」と定義しておきたい。
中途障害者がこうした職場復帰を目指す利点はいくつかある。たとえば、①長期勤続や発症前の実績が考慮されること、②年齢が高いうえに障害があるために離職すると再就職が困難になること、③元の職場のほうが休職後の再適応に要する時間的・精神的な負担が少ないこと、④元の職場での人間関係が良好だと発症後の復職も円滑に進むこと、⑤継続雇用を前提にした雇用主側の対応が本人の不安の軽減に有効なこと、⑥復帰後の職務の検討に際して発症前の経験や希望を考慮しやすいこと、⑦機能回復や能力向上への意欲あるいは会社への帰属意識の高揚が期待できること、などである。
そのために、在職中に発症することが多い脳血管障害者の職業リハビリテーションサービスでは、元の職場への復帰を目指す活動が重要となろう。
図 中途障害者の職場復帰のモデル

これは、Hershensonを背景に、個人が職場環境に対処する関係を示すとともに、それを社会復帰システムの枠組みの中で捉えようとするものである。
図では、個人特性を、①課題遂行や対人関係などの発達を促す「特性や技能」、②身体イメージや自己の価値性や有用性などを知覚した「自己イメージ」、③職業生活を中心とした人生の「目標」、の3つの領域で捉える。
この区分は、受障の影響とリハビリテーションサービスの在り方を考慮したものである。
各領域は個別に発達するとともに、細実線で示すように他の2領域と交互作用があり、どれかの領域が変化すると他の2領域も必然的に変化する。また、「職場環境」との関わりからも規定される。
さらに、個人が職場環境に対処する仕方は、「社会復帰システム」の全体的な在り方によって規定される。
発症の影響は、太い矢印で示すように、最初に「特性と技能」の直接的な低下をもたらすが、それに留まるのではなくて、破線の矢印で示すように「自己イメージ」の低下と「目標」の変更にまで波及する。
だが、こうした能力障害が職場復帰に不利益をもたらすかどうかは、職場環境から要請される「目標」の達成に必要とされる「特性と技能」の程度と、その低下による「自己イメージ」の変化の双方から決まることだろう。
したがって、職場復帰に向けたリハビリテーションサービスは、個人特性と職場環境の双方に介入することが必要となる。
すなわち、①低下した「特性と技能」そのものの回復や他の技能で代行するための機能回復訓練、②)低下した「自己イメージ」の再統合、③実現が困難となった「目標」の再構成、などの個人側に向けた介入とともに、④障壁を除去して対処を促進するための「職場環境」の再構造化、に対しても焦点を当てなければならない。さらに、⑤全体的な「社会復帰システム」、特に、医療措置から職業リハビリテーションサービスへの移行を円滑にするための制度の構築も重要となる。
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