新たなiPS細胞の作製方法

ジャパンナレッジのデータベースより紹介します。

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京都大学の山中伸弥教授が2007年に開発した従来法では、iPS細胞の作製に必要な遺伝子を細胞に運ぶベクター（運搬体）にウイルスを用いているが、このベクターがゲノムに挿入されることで、遺伝情報を傷つけiPS細胞ががん化する危険性があった。そこで、ウイルスベクターを使わないiPS細胞の作製法が近年2つ発表された。
(1)アメリカ・ウィスコンシン大学のジェームス・トムソン教授らは、09年にゲノムに挿入されないエピソーマル・プラスミドをベクターとして使用する方法でiPS細胞を作製した。
(2)大阪大学大学院医学系研究科の森正樹教授らは、マウスの幹細胞に特異的な約60個のマイクロRNAを発見した。その中の特定の3種を組み合わせて皮膚などの細胞と一緒に培養するだけで、一部の細胞がiPS細胞と同じ性質を持った幹細胞に変わることを突き止めた。さらに、ヒトの細胞でも同じ組み合わせでiPS細胞が作れることを確認して「mi-iPS（ミップス）細胞」と名付け、11年に発表した。
[石塚保行]
[2012.3]

”新たなiPS細胞の作製法[バイオテクノロジー]”, 情報・知識　imidas, ジャパンナレッジ (オンラインデータベース), 入手先＜http://www.japanknowledge.com＞, (参照 2012-10-18)

ソフトバンクが米国第3位のスプリント・ネクステルを買収

ソフトバンク、米携帯大手買収へ　株３分の２超取得　外資規制の厚い壁(産経新聞) - goo ニュース


上記に関してソフトバンクモバイル（株）について調べてみました。

日本の携帯電話会社。イギリスの携帯電話会社ボーダフォングループの日本法人ボーダフォンが前身。2006年（平成18）4月にソフトバンクグループが買収し、その傘下となる。その後携帯端末の刷新をはかり、同年5月に簡易移動情報端末向けの地上デジタル放送サービス（ワンセグ）が視聴できる第3世代携帯電話「Vodafone 905SH」を発売して好評を得る。同年10月現社名に変更。累計契約数は1900万（2008）。資本金1773億円（2008）、売上高1兆5620億円（2007）。
[小林千寿]

”ソフトバンクモバイル（株）”, 日本大百科全書(ニッポニカ), ジャパンナレッジ (オンラインデータベース), 入手先＜http://www.japanknowledge.com＞, (参照 2012-10-18)

成立に至る経緯
1994年（平成6）4月～7月に東京・関西・東海デジタルホン（1991～92年に日本テレコム株式会社が中心となり設立）としてサービスを開始。1997年11月には、日本初の携帯電話単体でのEメール送受信サービス「Sky Walker（スカイウォーカー）」を実現した。1999年10月には、日本テレコムグループのデジタルホン3社、デジタルツーカー6社が「J-フォン」を冠した社名に変更。2000年10月からエリア別情報配信サービス「Jスカイステーション」、モバイルカメラ搭載携帯電話「J-SH04」、いわゆる写メール搭載機、世界初TFTカラー液晶搭載携帯電話「J-SH05」など、次々と斬新なサービスを提供し、第2世代の通信環境下でも使える携帯電話として脚光を浴びた。
　しかし、2001年10月にJ-フォングループがイギリスのボーダフォングループの傘下になり、03年10月J-フォン株式会社（前身は1998年に設立された「株式会社アイエムティ二千企画」と旧デジタルホン・デジタルツーカー9社が再編成された東日本・東海・西日本の3事業会社）は「ボーダフォン株式会社」と社名変更。ブランド名は「Vodafone（ボーダフォン）」となり、提供されていたインターネット接続サービス「J-スカイ」（1999年12月開始）も「Vodafone live!（ボーダフォンライブ）」（現「Yahoo!ケータイ」）に名称変更された。2003年12月には地上アナログテレビチューナー搭載の携帯電話「V602SH」を投入するものの、他社が第3世代への移行が進むなか、ボーダフォンでは第3世代への移行の遅れや携帯電話端末の差別化がうまく図れず、徐々にシェアを落としていくことになった。
　一方、日本テレコム株式会社は、2002年8月に日本テレコムホールディングス株式会社となり（同時に100％子会社の日本テレコム（現ソフトバンクテレコム）を新設）、03年12月にはボーダフォンホールディングス株式会社に社名変更。2004年10月にボーダフォンホールディングス株式会社と旧ボーダフォン株式会社が合併し、ボーダフォン株式会社となり、06年10月にソフトバンクモバイルとなった。
[小林千寿]

”ソフトバンクモバイル（株）”, 日本大百科全書(ニッポニカ), ジャパンナレッジ (オンラインデータベース), 入手先＜http://www.japanknowledge.com＞, (参照 2012-10-18)