軽井沢ラプソディ。 karuizawa rhapsody in tokyo

　(1)コロナ社会で人口過密の都市部から郊外、地方に移動、移住する企業、住民が増えている。コロナ社会が突き付けたものは近代化、都市化、便利さよりは健康、生活、安全の実感覚だ。かって定年退職者が温かい気候の沖縄で余生を過ごすというのを聞いたことがあるが、その沖縄は米軍基地の７０％以上が集中して住民の生活、安全を脅かして、地位協定は沖縄に不平等を強いる過酷な島だ。

　(2)コロナ社会で郊外、地方に移動、移住する企業、住民が増えて地方活性化につながれば、日本社会の抱える東京一極集中の過密化、地方過疎化の解消につながればそれはそれでそれでいいことだ。

　東京から１３０キロしか離れていない軽井沢は日本を代表するリゾート地、避暑地であり、コロナ社会を受けて東京からの移住者が増えて（報道）いる。テレワーク、オンラインの活用で仕事がより多様性、多機能を持ち、中には東京と軽井沢に住居、仕事場を持ち往復して暮らす人（同）もいる。軽井沢ラプソディ（karuizawa rhapsody）だ。

　(3)軽井沢の立地条件、住環境のもたらすものだが、冬はもちろん寒く雪も降り積もる。高年令になれば雪よけ、雪下ろしも肉体的にはきつくなりいいことばかりではないが、その分夏の快適性が楽しみでもあり魅力でもある。

　富士山の麓、見晴らしのいい山間部の山奥高台で自然に囲まれながら悠然と暮らす話は聞くことはあるが、あまり極端になるとやはり日本の冬の厳しい自然環境の中で食、住、健康（医療）、生活のリスクの高さに若いうちはいいが年を重ねると続かないということになる話もある。

　(4)地方過疎化解消には都市圏に集中する大学が地方に移転することが効果的だと書いたが、広大な土地を活用して研究、授業環境を自由に、創造的に充実してそれにともないアクセス、住居、食料、衣料、医療、娯楽など生活必需分野が連動して動くとなると１０万、２０万人規模の循環型、持続的な街づくりが出現することになる。

　(5)軽井沢ラプソディは定着することが大事であり、働き方改革、産業構造改革を政府、企業、国民が一体となって取り組み、進めることが必要だ。

血が通った言葉。 a streaming blood in word like a streaming blood in body

　(1)言葉に「血が通っている」というのがある。医者から「先生がちゃんとやるから」とか「先生も誠心誠意やる」と言われると病気に苦しむものにとっては熱意、誠意が伝わってきてこれほど励み、励ましになるものはない。

　言葉に血が通っていると実感する。これは天性のもののようで、生まれ、育ち、家庭、親、人格、人間性が栄養、素養、感性となって開花しているもののようで、とってつけたものではなくそうなら深刻な時、場面ではこうはいかないだろう。

　(2)「お役所仕事」というのがあるが、四角四面にどうでもいいようなことでもこうでなければならないというマニュアルどおりの対応で、それはそれで公平、公正、平等に正しいものではあるが、オンリーワンではなくこうでもいいんじゃないかというオルタナティブ（aiternative）もあるわけで、いつも正解は一つではなくいくつかあるという場合でもお役所仕事はマニュアルどおりのオンリーワンにこだわることがある。

　(3)言葉に血が通っていないと感じるもので、社会、企業では笑いものになる。それが集約したのが国会。国会本会議、委員会審議での首相など答弁、演説、説明は官僚作成の答弁書、演説原稿をただ読むだけで本人も多分理解していないから、平気で読み間違いをして趣旨とはかけ離れた意味となり、本人も照れ笑い、失笑を買うことになる。

　(4)エビデンス（evidence）として重要な案件の趣旨を伝えたいことを間違いなく述べるためには（後の追及のために）手法として必要なこともあるが、後になってアレも抜けたなかったではすまないこともあり、原稿棒読みはひとつの方法論ではあるが、いつもこうでは言葉に血が通っていないから空疎で真意が伝わらない。

　(5)印象にも心の隅にも残らない空文、茶番になる。冒頭の医者は高い専門知識、見識、技術、博識はもちろん必要だが、それと同じように患者に対して言葉に血が通っていることが大切だと感じる。

　それが若い医者からだと実になおさらに頼もしく信頼、信用もして、任せてみようということにもなる、励ましにもなる。

　(6)そういう医者は自らの専門分野だけでなく広い博識、知識に裏付けられた多方面の対応にも優れていて大いに助かることもある。「先生がちゃんとやるから」とか「先生も誠心誠意やるから」と血の通った言葉で言われるとこれほど心強いものはない。

法治国家。 a constitutional state

　(1)法治国家（a constitutional state）というのは、国民、社会もいかなる法律に基づかないいかなる権限、権力、行為により支配し、拘束、規律することができない、されることがないこと、国家であり、公平、公正、平等な国家、社会正義としての法律に基づく基準を示すものだ。

　(2)中国は４７年まで５０年間香港の１国２制度を維持するという英国との返還合意に対して、今年香港国家安全維持法を施行して実質香港統治支配に乗り出して中国支配に反対する民主派議員の排除を強行している。

　中国からすれば１国２制度といいながら香港は中国の領土であり、国家安全法制定で外国からの干渉を排除して中国統制、統治を強めるものだ。

　(3)法律が公平、公正、平等な権利関係であるものなのかの判断はあり、どんな法律、規律、支配であってもいいというものではなく、中国の国家安全法は法治国家像を歪めるものだ。
　さらに中国習主席は主権や安全に関わる利益を守るため「立法、法執行、司法などの手段を総合的に使って闘争を繰り広げなければならない」（報道）としている。

　(4)さすがに「俯瞰的」はなかったが「総合的」にやる。今中国で審議に入っているのが「海警法」案で、海上法執行機関である中国海警局（日本の海上保安庁的）の武器使用規定を盛り込み領海より幅広い「管轄海域」（日本のEEZ的）の中でさまざまな権限を行使できる（報道）ものだ。

　中国は日本の尖閣諸島領海に２００日以上連日で侵犯をくり返して挑発しているが、「海警法」の制定により中国の定める「管轄海域」での法律のもとに武器の使用を正当化する「法治」であり、香港に対しても同列の法的強制執行姿勢を示すものだ。

　(5)こういうものまで法治国家というのか、大いに問題であり、単なる一党独裁国家、最高指導者習主席に権限、権力集中、掌握体制による国家統制、統治をあとから法律で正当化しようという「法治」であり、法治国家の基本、基準、論理ではない。

　とはいえ、中国の香港支配、南シナ海領域化、尖閣諸島領有権問題で緊張を増す「法治」であり、しいては台湾に対する圧力を強めるものでもある。

　(6)米大統領選で勝利した民主党バイデン氏は菅首相との電話協議で自ら尖閣諸島は安保条約第５条（米軍の日本防衛義務）の適用と持ち出して中国をけん制しており、中国の「法治」との対立、対決があらたな火種だ。

スパイラルなはしゃぎすぎ。 spiral too much romp

　(1)超音速で発射される兵器を迎撃するというのは、それは簡単ではないが、現在の迎撃ミサイルの命中率は５０％程度と２本に１本は防げないといわれている。日本海を挟んで近い北朝鮮ミサイルの速さに対応するイージス艦対応が安全保障なのか問題のあるところだが、日米が共同開発する新型の迎撃ミサイルがICBM（大陸間弾道ミサイル）の迎撃実験に成功（報道）した。

　(2)何か命中率５０％確率の中でICBM迎撃成功で妙に「はしゃぎ」すぎ（too much romp）が伝わってくるようで、米軍などが開発研究した新型兵器の性能の高さに今度はそれに狙われてそれを迎撃するのに四苦八苦する姿にパロディを見るようで、エスプリ（esprit）が妙に利いて、人間の浅はかさ、欲、愚かさをみせつけられるようでむなしい限りだ。

　(3)核兵器も大型化から迅速な移動可能な小型運搬型、潜水艦発射型などとコンパクトに形を変えて、いつでもどこでもどんなときでも攻撃発射できる脅威の時代をつくり出し、人類自らの生命、安全を脅かすというパラドックス（paradox）時代、社会だ。
　その結果が冒頭の日米共同開発による米軍ミサイルがICBM迎撃実験の成功ニュースの「浮かれ」だった。

　(4)今世界は新型コロナ感染流行拡大の脅威が覆いつくしているが、そもそも動物から人間に感染してこれが急速に世界的に人間感染流行拡大しているもので、動物が自然派性的に保有していた新型肺炎ウイルスなのか、どこからやってきたものかわからずにウクチン、治療薬の開発研究もようやく治験段階で副作用影響力の安全確認が求められている段階で、世界的な第３波の大襲来で実用化、実効性が急がれている。

　(5)病気と兵器を同列で論じられないが、人間が地球上に起こし得るもの、脅威に対峙し対抗するためにそれを駆逐する撲滅するために挑まなければならないという矛盾、パラドックス性で人類、社会、世界共通の命運、宿命だ。

　コロナ社会で東京五輪を来年７月に延期して、ワクチン開発が開催に間に合う見込みで「はしゃいで」ばかりもいられない回りまわって身に降りかかる脅威であり、スパイラルなはしゃぎすぎ（spiral too much romp）だ。

三島由紀夫の５０年後。 50 years after of Mishima yukio

　(1)７０年１１月２５日自衛隊市ヶ谷東部方面総監部に自ら主宰する盾の会会員と共に乗り込み、憲法が否定するそれでも国を守る自衛隊に２階バルコニーからクーデター決起をうながす演説をし、階下に集まった隊員からヤジなど理解されないとみるや失望か、覚悟か自決した作家三島由紀夫が亡くなって５０年、半世紀を迎える。

　(2)当時三島は自衛隊の存在そのものが憲法に抵触、違憲である憲法理念であるとの前提のもとに、国体を憲法を変えよう、変えなければならないと考えていたとみられる。

　時は２０１２年に安倍政権になって安倍首相の独自の憲法拡大解釈とやらで集団的自衛権の行使の容認により自衛隊の海外紛争地への派遣の道を開き、憲法第９条に自衛隊を明記する憲法改正にこだわりをみせ国民の一定の安定した安倍内閣支持率を維持して、自民党は自衛隊を国防軍とする憲法改正案を主張する。

　(3)三島が今生きていれば、自衛隊に国体を憲法を変えるクーデター決起をうながすこともなく、自決することもなく、時代、世界、社会は保守思想の強い、極右勢力台頭の変化、社会思想の時代を迎えている。

　(4)７０年の三島自決の時代から５０年、世界、日本の政治、社会は確実に強い保守思想、極右勢力が台頭する現実観を迎えて、時代は「逆回転」していることを印象付ける。
　三島の７０年自決は時代の歴史の転換点（turning point）、起点である。当時の三島は気鋭の作家、人気の小説家であり、ノーベル文学賞にも評価される保守思想家として、自衛隊が憲法に抵触し違憲である存在であることを理論的に否定せずに、それなら国体、憲法を変えなければならないと考えた。

　(5)三島自決から５０年近く後に安倍首相、政治が独自の憲法の拡大解釈により憲法第９条の精神をなし崩しにして自衛隊を戦力として認めようとしたのとは基本的に専門的に理論的に根本的に違う三島由紀夫の思想家としての矜持、潔（いさぎよ）さであり、責任だった。

　(6)作家三島由紀夫は自決直前に書き上げた大作、名著「豊饒の海」４部作で輪廻転生、生まれ変わりをテーマにしており、保守思想の強い現世に果たして生まれ変わるのか。