私の受動喫煙による気管支拡張症も５０年の経過あり

女性の肺癌とCOPDが増加 【米国癌協会】
喫煙影響、表面化まで50年

2013年1月31日 米国学会短信 カテゴリ： 呼吸器疾患・癌・検査に関わる問題

　米国癌協会（ACS）は1月23日、過去50年間の喫煙習慣の変化により、女性の肺癌および慢性閉塞性肺疾患（COPD）の死亡リスクが増加しているという報告を紹介した。2013年1月24日発行の、New England Journal of Medicine誌に掲載されている。

　この研究によると、米国で男性の喫煙が一般的になったのは20世紀の初めであり、女性の喫煙が増えたのはその数十年後とのことである。1日あたりのたばこ消費量のピークは、男性が1970年代、女性が1980年代であり、その後喫煙率は男女ともに低下している。現在、肺癌、COPD、脳卒中、心疾患による死亡の相対危険度に男女差はほとんどない。一方、喫煙者の肺癌の死亡リスクは、男性は1980年代以降横ばいだが、女性は依然増加傾向にある。また、55歳以上の男性および60歳以上の女性の場合のすべての死因による死亡率は、喫煙者が非喫煙者の3倍以上となっている。このように、喫煙の影響が表面化するまでには50年程度かかっている。

　20世紀の喫煙による死亡者は約10万人であり、現在の傾向が続けば、21世紀にはこの数が1億人に達すると考えられる。有効な対策は、喫煙者の削減である。喫煙による死亡のリスクは、年齢を問わず禁煙によって劇的に減少する。この場合、減煙よりも完全な禁煙の方が効果が高い。

がんの死亡例で一番多いのは肺がんで、うち８割は喫煙によるもの。

山陰の空はどうなる？中国の大気汚染と黄砂で、私の鼻喉目肺は？

＜中国大気汚染＞首都圏にも影響ＰＭ２．５「７日やや多い」
毎日新聞 2月4日(月)23時55分配信

　中国で深刻化している大気汚染物質が、日本にも影響を及ぼすことが懸念されている。福岡市では環境基準を超える数値を測定。気象庁によると、偏西風に乗って流れ着く３月中旬ごろまで注意が必要という。大気汚染の背景には、成長優先で環境対策を先送りしてきた中国政府や業界の姿勢があるが、このまま続けば中国自体の経済発展に影響する可能性もある。

　問題となっているのは、大気汚染物質の一つで、直径２．５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」だ。大量に吸い込めば肺の奥などに入り、肺がんやぜんそくなどを引き起こす恐れがある。

　九州大学応用力学研究所（福岡県春日市）の竹村俊彦准教授は「大気汚染微粒子飛来予測システム（ＳＰＲＩＮＴＡＲＳ）」で、全国を１２地域に分け、ＰＭ２．５の飛来予測を行っている。それによると、７日には西日本だけでなく、東海、北陸信越、首都圏までも「やや多い」と予測されている。

　環境省は北京市の測定局などのデータで汚染状況の情報を収集しており、１月中旬に深刻な汚染状況を確認した。中国の大気汚染は以前から問題視されていたものの、これほど汚染物質の濃度が高まるのは初めてという。

　気象庁によると、上空を西から東に向かって吹く偏西風が、冬場は南に下がって強く吹く。このため、東京農工大の畠山史郎教授（大気化学）は、風下にある日本には、中国の汚染物質が流れ着きやすく、３月中旬ごろまでは注意が必要と指摘する。

　◇専門家「高濃度の飛来ない」

　ただし、畠山教授によると、海を越えて流れ着く過程で、拡散したり、雨で落ちたりするため、中国で問題となっている高濃度に汚染された大気がそのまま日本に流れ着くことはないという。

　越境大気汚染を食い止める有効な手立てはないのか。環境省は、０１年から東アジア地域で、９９年から日本と中国、韓国の３カ国環境相会合で中国側に対策を働きかけているが、進展はみられないという。

　畠山教授は「日本も使用する燃料を変えていくことで大気汚染を克服した。中国にもその経験を生かしてもらうよう働きかけることが必要だ」と話す。【野呂賢治、藤野基文】