肺がん「１０年で６０％増」 大気汚染で中国医師ら指摘

肺がん「１０年で６０％増」　大気汚染で中国医師ら指摘
共同通信社 2月8日(金) 配信


　中国で広範囲で発生している有害物質を含んだ濃霧に関して、中国の研究者らが７日までに人体に与える影響について「肺がん患者は１０年で６０％増加した」との調査結果などを相次いで発表、大気汚染による深刻な健康被害の実態が浮き彫りになった。

　今年の汚染では少なくとも全人口の５割弱の約６億人が影響を受けている。中国当局は抜本的な汚染防止策を示しておらず、健康被害が一層悪化する懸念もある。

　中国工程院の鍾南山（しょう・なんざん）医師は中央テレビの取材に「北京市の肺がん患者は過去１０年で６０％増えた」と指摘。呼吸するたびに汚染物質が血液に流入するため「呼吸器系にとどまらず、脳や心臓の疾患も増加する危険が高い」と話した。

　中国誌によると、北京大公共衛生学院の潘小川（はん・しょうせん）教授は今年の濃霧を念頭に「深刻な汚染の７、８年後に肺がんによる死亡率は明らかに上昇する」と警告。北京大腫瘍病院の専門家は、２０３３年に中国の肺がん患者は１８００万人に達すると予測した。

　北京大公共衛生学院は、肺がん発症原因の一つと指摘される直径２・５マイクロメートル以下の微小粒子状物質「ＰＭ２・５」に関する研究結果を発表し、１２年に北京、上海、広東省広州、陝西省西安の４市で「ＰＭ２・５」が原因で健康を損ない死亡した人は計８５７２人で、経済損失は６８億２千万元（約１０２０億円）に上ったと推計した。

　ニュースサイトの新浪網は「大気汚染により毎年全国で４０万人が早死にし、７５００万人がぜんそくの発作を起こしている」と指摘している。


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