SKプラザのお風呂

昨日、SKプラザのお風呂に行ったよ。
婆と６歳児と３歳児・・・・・・・・・・・・・・

なんと、そこで、旧友に会ったよ
これぞ、ほんとに、裸の出会いだねって笑ったけど
彼女は３人の子と６人の孫に囲まれて
日々忙しい。
まるで、昭和の婆だね。
我母も、昭和時代に、３人の子と５人の孫に囲まれていた。
友は、同居ではないが、みな、子たちは、近所にいて、
孫の保育所の迎と食事と風呂まで世話をして
ママの帰りを待っている。
孫は、今、０歳～１６歳までの６人とか、
今０歳児はママの育児休暇中
もうすぐ、１歳で、全面的に子守とか・・・・・・・・・
おお
たいへんだ～～～～
しばらくは保育所には預けないとか・・・・・・・・
こういう時、婆は張り切るのだけれどもね。。。。。。。。。。。

あたふたと３歳児と６歳児の世話をしている私。
一人でゆっくりの旧友と
話せなかったけど
お互い、日々のいろいろを思いながら
めずらしい出会いを有り難く。

女性の活躍を阻む「壁」は 市民団体、調査結果を国際機関に

女性の活躍を阻む「壁」は　市民団体、調査結果を国際機関に
朝日新聞 2014年12月12日(金) 配信

　女性の登用を進める「女性活躍」をなにが阻んでいるのか――。現状を調べた大阪の市民団体が、国連などの国際機関に発信している。

　■賃金―同じ仕事でも格差　昇進―コース別がネック

　東京都内の大手飲食業でパートとして働く女性（４０代）は、子ども２人を１人で育てる。週６日の勤務で朝８時から遅い日で夜１０時まで。正社員になりたくて、サービス残業もした。

　この会社に１０年以上勤めるが、正社員になるどころか、時給は２年目に９００円から１千円に上がっただけ。「１円でも多く稼ぎたいから、長時間働くしかない」。年収は１６０万円前後だ。仕事の中身は、新商品の提案など正社員とほぼ同じ。「年収は何倍違うのか」と思うと苦しくなる。

　女性は今夏、大阪の市民団体「ワーキング・ウィメンズ・ネットワーク（ＷＷＮ）」が、働く女性約２４０人に行った聞き取り調査に答えた。１９９５年発足のＷＷＮは、女性たちによる男女賃金差別裁判などを支援する。報告書は国連や経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）などに発送した。

　調査に答えた非正社員の女性１０２人に、同じ職場の正社員の「仕事の価値」と「賃金」を１００％として自分と比べてもらった。仕事の価値については、契約社員の平均は「１００％」、派遣社員では平均「９８％」とほぼ変わらないとする人が多いが、賃金は非正社員平均で、正社員の「６２％」にとどまる。

　労働力調査（今年７月～９月）では働く女性は２４４５万人。安倍政権発足前の２０１２年同期から６５万人増えた。だが内訳は、５５万人が非正社員だ。働く女性の５６％を占める非正社員の平均月収は、正社員の６割しかない。

　正社員１４０人への調査では、総合職、一般職などのコース別人事制度が、管理職に対する意識にどう影響するのかを調べた。

　「管理職を希望する」と答えたのは、コースなし企業の女性と、コースあり企業の総合職の女性で６割。一方、一般職の女性では２割。希望しない理由は、一般職の半数が「訓練や経験の不足」、３割が「能力に自信がない」とする。

　厚生労働省の調査（１１年）では、総合職には５・６％しか女性がいないのに対し、一般職は女性が９割だ。賃金は総合職の方が高く、一般職の昇進は頭打ちになる企業が多い。国連の女子差別撤廃委員会は、女性差別につながることを懸念する勧告を出している。

　ＷＷＮ代表の越堂静子さんは「大企業での女性登用を進める政策だけでは、女性たちを分断するだけ。同じ価値の仕事は賃金も同じにしたり、コース別人事制度の撤廃をしたりすることが必要だ」と話す。

　■男女平等で経済発展を　ＯＥＣＤ局長・スカルペッタさん

　ＷＷＮの招きで、１１月に来日したＯＥＣＤのステファノ・スカルペッタ雇用・労働および社会問題担当局長が、海外から見た日本の働く女性の現状を語った。

　――日本の課題をどうみますか。

　「日本の女性の賃金は男性の７割にとどまる。ＯＥＣＤ加盟３４カ国で２番目に格差が大きい。仕事か育児かの選択を迫られ、多くの女性が働くことをいったんやめてしまっている」

　――どんな取り組みが求められますか。

　「まずは保育所を増やして待機児童をなくし、手軽な料金で利用できるようにするべきだ。女性が働き続けるほうが得だと感じる税制も必要。さらに大事なのは、長時間労働を減らし女性も働きやすくし、家事や育児などを男性がもっと担うこと。男女平等の実現が経済発展につながる」

　――安倍政権は「女性活躍」を掲げながら、労働者派遣法改正など雇用の規制緩和も進めています。

　「派遣労働者でも賃金は正社員と同額にするなど処遇改善が欠かせない。さらに雇用の不安定さを補うため、失業時の手厚い社会保障の整備や、教育訓練の機会を与えることが大切だ」

　（高橋末菜

希少糖を米国に売り込み 松谷化学、肥満に効果

希少糖を米国に売り込み　松谷化学、肥満に効果
共同通信社 2014年12月12日(金) 配信


　甘みがあるのにカロリーはほぼゼロで、肥満予防などに効果があるとされる「希少糖」の米国販売に、食品メーカーの松谷化学工業（兵庫県伊丹市）が乗り出す。既に米食品医薬品局（ＦＤＡ）から安全性が認められた。早ければ来年後半にも大手飲料メーカーなどに売り込んでいく方針だ。

　希少糖は自然界にわずかしか存在しない糖で、５０種類以上ある。米国で松谷化学が販売するのは、独自に開発した酵素でつくる「プシコース」と呼ばれる希少糖で、量産化のめどがついたため大きな販売が期待できるという。

　プシコースは、香川大の何森健（いずもり・けん）特任教授が製法を発見。研究が進み大量生産の道筋を付けた。砂糖の７割ほどの甘さで、食後の血糖値上昇や内臓脂肪の蓄積を抑える働きがあるとされる。国内では、特定保健用食品（トクホ）を申請し、許可を待っている段階だ。

　これまで松谷化学は、トクホではないが「プシコース」など希少糖を約１５％含むシロップを製造。商品の売れ行きは好調で、缶コーヒー、菓子といった商品開発でも採用されるなど活用の幅が広がっている。

　松谷化学の小柴貴明（こしば・たかはる）取締役は「肥満が問題になっている米国では大きな需要があると思う。米企業の関心も高い。今はカロリーゼロに注目しているようだが、今後は健康面の効果もアピールしていきたい」と話している。


ノンシュガー飲料がよく見かけられますね。
昔、砂糖がない頃、母がサッカリンなるもので代用していたけど
母はその甘さを嫌って、砂糖が出だしたら、有り難がって
歳暮などギフトにしていた。
今でも、お盆飾に、砂糖入りのパックが作られてますね。

外国人の６割「日本、母国より喫煙しやすい」

外国人の６割「日本、母国より喫煙しやすい」
読売新聞 2014年12月12日(金) 配信
　日本に住む外国人の約６割が、「日本は母国よりも喫煙しやすい」と感じていることが、米製薬大手のファイザーによる調査でわかった。

　理由は、「喫煙者に対する周囲の目が厳しくない」「（禁煙と喫煙の席を分ける）分煙の場所が多い」「喫煙所が多い」などが挙がった。

　調査は１０～１１月、２０歳以上の外国人４００人に実施。母国よりも、たばこを吸いやすいと感じる場所は、レストランや居酒屋といった飲食店が上位を占めた。全面禁煙と違い、分煙の店では、吸わない人が煙を吸い込む「受動喫煙」をする恐れがある。

　海外から観光客らが集まる東京五輪・パラリンピックの開催前に、受動喫煙の防止条例をつくる必要があるかとの問いには、約７割が必要と答えた。

　たばこ問題に詳しい産業医科大学産業生態科学研究所の大和浩教授は、「欧米では、飲食店など公の場でたばこを吸える場所はほとんどない。五輪開催までに、日本も全面禁煙の場所を増やしていくことが必要だ」と指摘している。



「受動喫煙でがんになった私」
「母が喫煙で布団を焦がしたこと」
「夫が脳血管病で５４歳で他界したこと」

タバコもドラッグ規制に入れてほしいです。

とちぎ子ども救急電話相談、時間を延長

とちぎ子ども救急電話相談、時間を延長
毎日新聞社 2014年12月12日(金) 配信
とちぎ子ども救急電話相談：県が時間を延長　／栃木


　子どもの急な病気やけがに関する相談に答える県の「とちぎ子ども救急電話相談」（＃８０００または電話０２８・６００・００９９）の受付時間が、今月から延長された。月曜～土曜は午後６時から翌朝８時まで、日曜祝日は２４時間対応（午前８時～翌朝午前８時）となる。県内全域の固定電話や携帯電話から利用可能。

　医療機関の診療が行われていない平日夜間と休日に、子どもの急な病気やけがについて、看護師が家庭での対処法や救急車を呼ぶべきかの相談に乗る。医療行為は行わず、慢性的な持病や子育てに関する相談には対応しない。

　県は「緊急や重症の場合は迷わず１１９番を。その前に迷う時にはアドバイスを受けてほしい」としている。【藤田祐子】

「好転反応」にご用心 消費者庁「健康被害は相談を」

「好転反応」にご用心　消費者庁「健康被害は相談を」
朝日新聞 2014年12月11日(木) 配信

　健康食品などで発疹や下痢といった健康被害があらわれた時に「それは好転反応」「毒素が出ている」などと事業者らから言われ、利用継続を勧められる事例が相次いでいると消費者庁が発表した。「セールストークの場合がある。説明をうのみにせず、利用を中止して医師に相談してほしい」と注意喚起している。

　「好転反応」という言葉は「回復に向かう過程の一時的現象」という意味で使われているが、日本医学会監修の医学用語辞典には掲載されていないという。

　１２月１０日付の発表によると、健康食品や化粧品、健康器具、美容エステなどで健康被害が出た際、継続利用を促されたという相談や情報は２００９年４月以降３３９件寄せられている。このうち１００件は利用を続けた結果、症状が継続・悪化していた。その１００件を商品やサービスで分類すると、化粧品が３３件、健康食品３２件、健康器具２３件と続いた。１カ月以上症状が続いたという相談も１６件あった。

　たとえば「ダイエット健康食品を飲み、嘔吐（おうと）やめまいがあった。相談すると好転反応だと言われた。飲み続けると、むくみ始めて寝込んだ」という５０代女性からの訴えがあった。「今はデトックス効果で悪いものが出ていると言われた」「体から悪いものが出ているので、そのまま飲み続けるようにと指示された」という情報もある。

　同庁は「好転反応」「乗り越えればよくなる」「毒が出ている証拠」といった言葉は、利用を続けさせるための典型的な言い回しだと説明している。（高橋健次郎）