先日日本のネット記事を見て理解した。日本のPCは諸外国に比較して高額商品が売れているということである。理由は俗に呼ばれる中華PCは人気が無くて、日本のメーカー品に人気があり、その価格もノートブックなど以前のように高額ということだ。
なるほどこちらでも十年前に富士通ジーメンスを購入した時には800ユーロ以上を出したが十年も経たずに完全に壊れた。だから現在使用しているものはWIN8インストール版の最初の富士通商品で嘗てより二割ほど安かった。市場価格を調べるとほぼその価格でその時の先端のものが購入できる。更に個人的にはドッキングステーション化を始めたので、今後は付属モニターは普通に使えればそれで充分で、入出力の充実したものを今後は同価格帯で購入すれば事足りることになった。要するに何台購入してもそれ程強力なものは必要ないということである。端末毎のラズベリ―パイのような分割化がそれを推し進める。それよりもプロジェクターまでを含む関連端末を充実させた方が使いやすい。
つまり、中華製でもなんでも電源とマザーボードが充実して静かで低消費電力の製品を選択すればよいので、ブランドの信頼性の相違は考慮しても、それ程高額なものは必要ないということになる。そもそも現在のを購入した時は持ち運びを考えたが、タブレットも充実してきているので短期の旅行には持ち歩かないことになった。画面が小さくてもある程度重量があっても、性能の高いノートブックが今後の売れ筋となる。
そしてPC合体するIBMを継いだ中共製LENOVO社も、ドイツ製富士通社も連邦共和国内での市場価格は殆ど変わらない。寧ろ富士通の方が同じ価格でも割安感を感じるのは個人的な志向が影響しているのだろうか。日本のネットには、「中華企業の日本製」と「メードインチャイナのソニー製」のどちらに信頼性があるかというのが話題になっている。個人的に選択したいのはメードインチャイナの台湾ブランド製品である。
そこで気になるのは、連邦共和国副首相ガブリエレの北京訪問での決裂である。今頃対シナ対応で何事かと思うのだが、特に社会主義者にとっては昨今のロボットのクーカ、軍需のエクストロン、電球のオズラム社のシナによる買収劇が我慢ならないのかもしれない。そこに日本を訪問するトライヤ―知事を悩ませるフランクフルト空港買収に乗り出しているダイデスハイムのシナの投資会社など様々な中共中央に近い筋での連邦共和国での活動などチャイナマネーの動きがある。先日のギュンター・オェティンガー元バーデンビュルテムベルク首相がシナ人を「切れ眼」と評したように、ベルリンからEU全般でのシナ投資家払いの動きが広まってきている。
これらの背景には、BASFやVWなどを5000を超える独企業がシナにおいて充分な優遇を受けていないことがあるのだろうが、それ以上に本国での危機感が高まってきているからだろう。そもそも、日本企業など苦労して中共で折り合いをつけてきた投資と、シュレーダー首相の頃のジーメンスのリニアモーターのプレゼントのように本当にその結果が見えていたとも思えない投資態度が気になっていた。それが、前線と考えていた中共国内ではなくて、本国の市場特に労働市場が危うくなると急に腰が浮いてきたような感じである。
新聞が書くように、ここで北京を納得させるような事になれば中共の思う壺であり、ここでの連邦共和国の対中姿勢は選挙も睨んで重要な外交的な判断にもなるのだろうか。特に合衆国の大統領選挙の行方を睨み乍ら慎重な舵取りがなされるべきだろう。
参照:
深圳からの直送便 2016-09-29 | 生活
現況証拠をつき付ける 2006-12-17 | マスメディア批評
ポストデモクラシーの今 2016-07-08 | 文学・思想
なるほどこちらでも十年前に富士通ジーメンスを購入した時には800ユーロ以上を出したが十年も経たずに完全に壊れた。だから現在使用しているものはWIN8インストール版の最初の富士通商品で嘗てより二割ほど安かった。市場価格を調べるとほぼその価格でその時の先端のものが購入できる。更に個人的にはドッキングステーション化を始めたので、今後は付属モニターは普通に使えればそれで充分で、入出力の充実したものを今後は同価格帯で購入すれば事足りることになった。要するに何台購入してもそれ程強力なものは必要ないということである。端末毎のラズベリ―パイのような分割化がそれを推し進める。それよりもプロジェクターまでを含む関連端末を充実させた方が使いやすい。
つまり、中華製でもなんでも電源とマザーボードが充実して静かで低消費電力の製品を選択すればよいので、ブランドの信頼性の相違は考慮しても、それ程高額なものは必要ないということになる。そもそも現在のを購入した時は持ち運びを考えたが、タブレットも充実してきているので短期の旅行には持ち歩かないことになった。画面が小さくてもある程度重量があっても、性能の高いノートブックが今後の売れ筋となる。
そしてPC合体するIBMを継いだ中共製LENOVO社も、ドイツ製富士通社も連邦共和国内での市場価格は殆ど変わらない。寧ろ富士通の方が同じ価格でも割安感を感じるのは個人的な志向が影響しているのだろうか。日本のネットには、「中華企業の日本製」と「メードインチャイナのソニー製」のどちらに信頼性があるかというのが話題になっている。個人的に選択したいのはメードインチャイナの台湾ブランド製品である。
そこで気になるのは、連邦共和国副首相ガブリエレの北京訪問での決裂である。今頃対シナ対応で何事かと思うのだが、特に社会主義者にとっては昨今のロボットのクーカ、軍需のエクストロン、電球のオズラム社のシナによる買収劇が我慢ならないのかもしれない。そこに日本を訪問するトライヤ―知事を悩ませるフランクフルト空港買収に乗り出しているダイデスハイムのシナの投資会社など様々な中共中央に近い筋での連邦共和国での活動などチャイナマネーの動きがある。先日のギュンター・オェティンガー元バーデンビュルテムベルク首相がシナ人を「切れ眼」と評したように、ベルリンからEU全般でのシナ投資家払いの動きが広まってきている。
これらの背景には、BASFやVWなどを5000を超える独企業がシナにおいて充分な優遇を受けていないことがあるのだろうが、それ以上に本国での危機感が高まってきているからだろう。そもそも、日本企業など苦労して中共で折り合いをつけてきた投資と、シュレーダー首相の頃のジーメンスのリニアモーターのプレゼントのように本当にその結果が見えていたとも思えない投資態度が気になっていた。それが、前線と考えていた中共国内ではなくて、本国の市場特に労働市場が危うくなると急に腰が浮いてきたような感じである。
新聞が書くように、ここで北京を納得させるような事になれば中共の思う壺であり、ここでの連邦共和国の対中姿勢は選挙も睨んで重要な外交的な判断にもなるのだろうか。特に合衆国の大統領選挙の行方を睨み乍ら慎重な舵取りがなされるべきだろう。
参照:
深圳からの直送便 2016-09-29 | 生活
現況証拠をつき付ける 2006-12-17 | マスメディア批評
ポストデモクラシーの今 2016-07-08 | 文学・思想