老後資金、多くの人が見ぬふりをしている〈シリアスな問題〉、私は学び、微苦笑して・・。

先程、ヤフージャパンより配信されたニュースを見ている中で、
『　老後資金、本当に「2,000万円」で十分か・・・
　　　　多くの人が見ぬふりをしている〈シリアスな問題〉』、
　　　　　　　　　　　　　　　　と題された見出しを見たりした。

 

私は東京の調布市に住んでいる年金生活の間もなく７８歳の身であるが、

私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は２人だけの家庭であり、
雑木の多い小庭の中で、古ぼけた戸建て住んでいる。

そして私より５歳若い家内も、お互いに厚生年金、
そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。

こうした中、私たち夫婦は経済的に贅沢な生活は出来ないが、
『働らなくても、何とか生活ができるので助かるわ・・』、
と家内がときおり、 呟（つぶや）くように私に言ったりする。

『そうだよねぇ・・』
私は苦笑しながら応じたりしている。
何かと無知なことが多く、真摯に学びたく、記事を読んでしまった・・。




このような我が家であるので、
今回の《・・老後資金、本当に「２０００万円」で十分か？・・》、
やはり社会状況が変貌している今日、どのようなことかしら、
と思いながら記事を読んでしまった・・。

この記事は、幻冬舎ゴールドオンラインのGGO編集部が記載された記事で、
【幻冬舎ゴールドオンライン】に於いて９月２６日に配信され、
無断であるが、記事を転載させて頂く。



《・・「老後資金２０００万円」が話題になってからしばらくたつが、
よほど鮮烈だったのか、いまも多くの人が、
老後の資産形成の目標額を「２０００万円」と回答している。

だが、本当にこの金額で十分なのだろうか。実情を探る。

☆老後不安に震える高齢者たち

日本経済が勢いを失ってから久しいが、
それに伴い、高齢者たちの老後不安も大きくなっている。

金融広報中央委員会の２０２１年に実施された『家計の金融行動に関する世論調査』では、
８４・５％もの人たちが「老後が心配」と答えている。

３０年前の１９９２年には、６３・７％だったことを考えると、
増加が著しい。

これだけ日本経済が失速すれば、高齢者ならずとも将来不安は募ってくる。

しかも少子高齢化の進展による社会負担の増大もあることから、
不安要素には事欠かない。 

１９９０年代前半、日本の高齢化率は１２％程度だった。
それが２０００年には１７％、２０１０年には２３％、
そして２０２１年には２９・１％と、３０％超えも時間の問題だ。

２０４０年には、３５％に達するとの試算もある。 

ここまでの現実を目の当たりにすれば、
自身による老後資産形成の重要性が、痛いほどわかるという者だろう。 



厚生労働省『令和2年度厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、
国民年金受給者の平均受取額は月額５万６３５８円、
厚生年金受給者の平均受取額は月額１４万６１４５円だ。

自営業者夫婦なら年金は１０万～１２万円程度、
会社員と専業主婦なら２０万～２２万円程度、
会社員夫婦なら２８万～３０万円程度となっている。 

だが、老後夫婦二人の月の支出は、２３万～２６万円が平均といわれている。
つまり、月に３万～５万円程度の赤字だ。

世間では、老後が３０年続くと仮定して算出した「必要な貯蓄額」は、
およそ１０００万～２０００万円程度と言われているが、
それに近い数字が見て取れる。 

このようなシミュレーションが周知されているからか、
上述した調査でも貯蓄の目標額に「２０００万円」と回答する人が多かった。

しかし、逆にいうと「老後資産は２０００万円あれば安泰」
と多くの人が考えていることになる。

☆老後資金の目安は「病気・介護」を考慮していない

ただし、計画通りに老後生活を送れるとは限らない。

「２０００万円でＯＫ」という試算は、
３０年間健康に過ごせることが、前提になっている。

年齢を重ねるごとに支出が増える可能性が高い、
医療・介護の費用は、考慮されていないのである。

 厚生労働省『令和２年度　介護保険事業状況報告（年報）』によると、
２０２０年前期高齢者（６５～７５歳未満）は１７５６万人、
後期高齢者（７５歳以上）は１８３３万人、合計で３５８９万人。

そして、要介護（要支援）認定者数は、２０２１年３月末時点で６８２万人。

第１号被保険者に占める要介護（要支援）認定者の割合は１８・７％。
さらにサービス受給者数は月に５７５万人。

高齢者の５人に１人程度が多かれ少なかれ介護を必要とし、
６人に１人程度が実際に介護サービスを利用していることになる。



また施設介護サービス受給者は、２０２０年度累計で１１４８万人。

１ヵ月あたり平均で、介護老人福祉施設が５６万人、
介護老人保健施設が３５万人、介護療養型医療施設が１・８万人、
介護医療院が３・２万人、総数９６万人となっている。 

これを見ると「老後３０年健康に生活する」ことを前提とした
「２０００万円」では、老後の備えは不十分だといえる。 

いくら高額医療費制度があるとはいえ、
継続的な治療が必要な病気になったり、
あるいは介護施設への入所が必要になったりしたら、ひとたまりもないだろう。 

老人ホームへの入居の場合、「一時入居金」と「月額費用」をもとに、
入居可能な施設を選ぶわけだが、一時入居金は施設によって大きく異なる。

０円のところもあるが、高額なところは数千万円になるケースもある。
月額費用には「家賃」、「管理費」、「食費」、
「介護保険サービスの自己負担分など」、「個人で支払う費用」が含まれるが、
こちらも１０万～３０万円程度の施設が多い。 

老人ホームの平均入居期間は、１・５～４年程度といわれているが、もっと長くなるケースも当然ある。

「老後資金２０００万円」という数字はあくまでも目安であり、
病気や要介護状態となったときの費用も含めたうえで、
資産形成を進めることが大切なのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　GGO編集部・・　》

注)記事の原文に、あえて改行を多くした。

今回、《　老後資金、本当に「2,000万円」で十分か？・・・
多くの人が見ぬふりをしている〈シリアスな問題〉　》、

私は、多々教示されたりしながら、微苦笑をしたりした。

過日、この【幻冬舎ゴールドオンライン】に於いて、

高齢者[二人以上世帯調査]』（２０２１年）の貯蓄額の実態を学んだりした。

《・・金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]』（２０２１年）
世帯主６０代世帯の平均貯蓄額（保有金融資産額）は平均２４２７万円、
７０代世帯で２２０９万円。

一方、中央値で６０代世帯で８１０万円、７０代世帯で１０００万円。
ここには「貯蓄なし（金融資産なし）」と回答した人も含めたものなので、
「貯蓄あり（金融資産あり）」と回答した人の数値をみてみると、
６０代世帯では平均は３０１４万円、中央値は１４００万円。
７０代世帯では平均２７２０万円、中央値は１５００万円となります。 

平均では「老後に問題なし」でしたが、
中央値でみると「老後は少々心許ない」というのが、
高齢者世帯の実情が見えてきました。

余裕のある暮らしを叶えられるのは、ほんの一部の高齢者だけ。
引退して悠々自適な老後、しかしそこには常に経済的な不安が付きまとう・・・
これが日本の高齢者のよくあるパターンなのかもしれません。・・》

このようなことを私は改めて学んだりした。



過ぎし数年前、麻生財務大臣が、
『国民に１０万円を支給したが、殆どの人が貯金して、消費されなかった・・』、
と感嘆していたが、私は高齢世代の深情は理解していない御方、
と思ったりした。

私を含めて、程々の貯金があっても、いつの日にか大病、
或いは介護施設にお世話になる。

そして長寿社会の到来の中で、自身はいつまで生きられるのか・・
こうした老後資金の難題を秘めて、日常生活を過ごしながら、
貯金の取り崩しに慎重になっている。

このように思案している私は、ため息ばかり重ねたりしている。



そして私は、もとよりお金も大切なことであるが、
ささやかに潤（うるお）いのある生活を継続して、過ごすのが、

我が家の主針・・と微苦笑したりしている。