今日は折角の公休日だと言うのに、朝から迷惑メールの被害に遭い憂鬱です。被害と言っても実害はほとんどありませんが。迷惑メールの内容は、見知らぬ人妻からのよくある不倫勧誘メールなのですが、そこに近所の中学校名や、「プレカリアート」という私がメールやブログで使っているハンドルネーム（ニックネーム）が書かれていたから、さあ大変。見知らぬ人妻が、何故、近所の中学校名や私のハンドルネームまで知っているのか気になり、早速調べてみました。
今朝届いた迷惑メールは２通です。その一つが「佐知代」なる人物からの上記のメール。不倫を誘うメールの冒頭に、いきなり「××中学校はご存じ？自宅まで数分の距離。今から来れるなら」云々と、いきなり近所の学校名が出て来ます。
そして「教師のりこ」なる人物からの不倫勧誘メールも。このメールと同時に、出会い系運営会社からも「教師のりこ様がプレカリアート様と個人的に連絡を取りたがっています（右上写真①）。でも当社としては、個人会員の情報をむやみに知らせる訳にはいかないので（後は当事者同士でやり取りしてね）」と、ご丁寧にもそれをサポートするようなメールまで届くはめに（同②）。
でも、私はそんな出会い系サイトに会員登録した覚えはありません。迷惑メールの運営会社として、下記の企業が、特定商取引法に基づく情報として開示されていたので、それを基に発信元をたどる事にしました。下記がその情報です。
運営元：株式会社インスト
所在地：東京都目黒区目黒４－９－１４－２０４
運営責任者：武田美樹
電話：０５７０－０２２－００１
E-mail：info@aloaaaarrowsjpn.jp
上記の会社所在地をグーグルマップで検索してみましたが、都内目黒区内の住宅地にあるマンションが表示されるだけでした。こんなマンションの一室でこそこそと営業している会社に、ろくな会社はありません。さらにネットで検索したら、この出会い系運営会社のとんでもない実情が明らかになりました。少し前の情報なので、世田谷区の別の会社所在地が表示されますが、それ以外は会社名も代表者名もメルアドも同じです。同一会社で間違いないでしょう。
それによると、
①特定商取引法で表示が義務付けられている事業届出番号はデタラメ。
②当該迷惑メールも海外（香港）のサーバーから送信されたもののよう。
③写メールのメッセージを見るだけなら無料だが、相手に返信したり、相手とやり取りすると、そのたびに数百円から数千円もの通信料が請求される仕組みになっている。
但し、相手にせず着信拒否の設定にして、見ないようにしていると、やがて迷惑メールも来なくなるそうです。
でも、たとえ「住之江区」の「プレカリアート」だけでも、自分の個人情報が悪用されてしまった事については、余り良い気分にはなれません。何故こんな事になってしまったのだろうか？色々考えた末に、次の結論に至りました。
私の競馬予想のツールの一つに、ネット競馬コム（netkeiba.com）という予想サイトがあります。そこに「プレゼントが届いています」という商業広告がよく表示されます。予想情報の大半は有料で、私のような無料会員は見れる情報が限られています。でもサービスの一環で、普段は有料の情報もクリックすれば無料で見れる時があります。この時も、その流れの中で、普段は見向きもしない広告サイトをうっかり開き、プレゼントの応募に応じてしまったのです。プレゼントと言ってもクオカードで、応募したと言っても住所だけ、それもプルダウンメニューの指示に従って大阪市住之江区を選んでクリックしただけですが。
このプレゼント応募も、手続きが面倒になり、途中で放り出してしまいました、だから、私の本名や現住所は先方には届いていないはずです。でも、「住之江区在住」という事までは先方に届いているので、その情報が他のサイトに流出して、出会い系サイトに悪用されてしまったと推測しています。区内にある中学校名ぐらいなら、あてずっぽうで入力しても、「下手な鉄砲でも数打ちゃ当たる」で、誰か引っかかるだろうと踏んでいるのでしょう。もうそれしか思い当たるふしがありません。メールを本名でなくハンドルネームで登録していて、つくづく良かったと思います。
ネットは確かに便利ですが、悪用される危険も少なくありません。昨今、マイナンバーの個人情報誤入力によって、コンビニで住民票を請求したら、全く別人の情報が表示される事例が頻発しています。国が予算をケチって、入力作業を派遣会社やコールセンターに丸投げしてしまったから、こんな事になるのです。それに対して、河野デジタル大臣は色々言い訳していますが、「そのようなトラブルが起こっても、国は一切責任を持たない」とマイナ規約に書かれているので、どうしようもありません。
だから、他の先進国では、個人情報はリスク分散で一か所にむやみやたらと集約しないようにしているのです。その一方で、米国では当局が個人情報を基に、貧しい学生に狙いを定めて、奨学金給付を餌に軍隊への入隊を勧める「経済的徴兵制」とも言うべき事態も進行しています。一見自由なネット空間も、権力集中の下では逆に情報統制の道具に利用されてしまうのです。
それなのに日本は、逆に運転免許証や銀行口座までマイナカードに紐づけしようとしています。今の健康保険証も２０２４年度からはマイナカードに一本化されます。それが嫌なら、保険証の代用に、割高の資格証明書を自分で請求しなければならなくなります。
こんな事を許してしまったら、やがて日本も、憲法９条改正後は、中国やロシアのように、スマホに直接、ウェブで赤紙の召集令状が来るようになるかも知れません。モリカケ桜、統一教会との癒着に公邸忘年会。そんな政府のやる事を一体誰が信用出来ますか？そうさせない為にも、マイナンバーの使用強制やマイナ保険証の強行実施には反対して下さい！
