先日、ロータリークラブ例会卓話で赤十字血液センター立川事業所長の花井昭典さんから日本の献血事業について聴いた。日本の輸血用血液は100%献血によって確保されているが少子化により、その確保が将来危ぶまれ、安全性が毀損する可能性について言及され、対策の必要性を痛感した。
以下卓話の概要
2024年の出生数は約68万人と過去最低を更新しており、将来的には献血を担う若年層が減少していくことが予測される。現時点では50代・60代の方々が献血の中心を担っているが、このままでは2045年には献血可能な人口が大幅に減少し、血液の確保が困難になる恐れがある。また輸血用血液の需要は年々増加しており、特に高齢者のがん治療において輸血が必要となる。実際、輸血患者の約70%が60歳以上であり、がん治療や血液疾患の治療には継続的な輸血が必要となる。
つまり、献血者の人口が減ると同時に高齢者人口が増え、その需要が増加するというダブル要因が起きつつある。もちろん、災害時や感染症の流行時には献血が減少するため、血液の確保がより一層厳しくなるという要因もある。
少子化の傾向を踏まえ、日本赤十字社では「若年層の献血促進」に力を入れ、その一環として、昨年5月に「立川献血ルーム」を南口に移転・拡大した。さらに、新たな試みとして「献血ルームをカフェのように利用できる空間」を提供し、若者が気軽に立ち寄れる環境を整えている。献血者の現在の中心世代50,60代から20~40代へシフトする取り組みだ。
また、「献血バスの活用」には大きな可能性があり、企業や団体の協力を得ながら、より多くの人々に献血に参加していただけるよう努めて行くと強調された。大学なども協力できるのではないだろうか。

以下卓話の概要
2024年の出生数は約68万人と過去最低を更新しており、将来的には献血を担う若年層が減少していくことが予測される。現時点では50代・60代の方々が献血の中心を担っているが、このままでは2045年には献血可能な人口が大幅に減少し、血液の確保が困難になる恐れがある。また輸血用血液の需要は年々増加しており、特に高齢者のがん治療において輸血が必要となる。実際、輸血患者の約70%が60歳以上であり、がん治療や血液疾患の治療には継続的な輸血が必要となる。
つまり、献血者の人口が減ると同時に高齢者人口が増え、その需要が増加するというダブル要因が起きつつある。もちろん、災害時や感染症の流行時には献血が減少するため、血液の確保がより一層厳しくなるという要因もある。
少子化の傾向を踏まえ、日本赤十字社では「若年層の献血促進」に力を入れ、その一環として、昨年5月に「立川献血ルーム」を南口に移転・拡大した。さらに、新たな試みとして「献血ルームをカフェのように利用できる空間」を提供し、若者が気軽に立ち寄れる環境を整えている。献血者の現在の中心世代50,60代から20~40代へシフトする取り組みだ。
また、「献血バスの活用」には大きな可能性があり、企業や団体の協力を得ながら、より多くの人々に献血に参加していただけるよう努めて行くと強調された。大学なども協力できるのではないだろうか。

赤字が変更した部分