朝ドラでコロナに立ち向かった医療関係者の苦闘を知る

コロナ検証、最終章

コロナCOVID-19によるパンデミック以来、一般庶民の目線でこの大災害を見てきた聞いてきた情報を「コロナ検証」と題してブログに掲載してきた。昨年5月感染症第5類になり、イン......

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朝ドラ「おむすび」で、コロナパンデミック時、主人公が栄養管理士として勤務する大阪の病院の状況が放映された。初めてのことで病院関係者も緊張の中コロナ患者を受け入れ、厳しい制限区域を設定する。病院勤務者も家族が感染したら勤務できなくなる。しばらくすると病院勤務者が減り始め、残された人々の負荷が重くなる。主人公おむすびは家族から離れ、単身生活を送らざるを得ない。病院に勤務してるだけでおむすびの子供は学校で虐められる。使命感で懸命にコロナ患者に対応する苦闘の日々、改めて医療関係者に感謝を捧げたい。

当時昭島では、発熱外来を引き受けたT病院には他県からも多くの患者がこられ、裏庭にテントが幾つも張られた。行きつけの近所のF診療所も発熱外来を受けていたので、少ないスタッフで懸命に対応に追われていた。コロナ以外の患者も来るので、入口から待合室まで分離し、先生は1人で闘っていた。

昨年の6月に我が家は全員コロナに罹った。食事会でのレストランで移されたとしか考えられない。風邪かと思ってF診療所で見てもらったらコロナと判明、今更と驚いた。幸い毎回受けていたワクチン（7回？）のせいか、軽い発熱だけで薬も風邪薬ですんだ。しかし、5日間の外出禁止令を言い渡された。

あれから30年、過去の大地震の歴史を教訓に

阪神・淡路大震災当日の驚愕の朝は今でも鮮明に覚えている。私の社会人のスタートは大阪の営業所で、多くの知人が関西に在住していた。当時、メールもなくただテレビに映る被害を見るしかなかった。最も驚いたのはかつて通勤していた阪急伊丹駅（2階がホームで１階はショッピングセンター）がつぶれた映像だった。

当日金属労協の事務所に出勤し、鉄鋼や電機の被害状況を調べようとしたが連絡もとれず、組織担当者を派遣して調べるほかなく、新幹線が動き次第出発させた。現地は西宮北口まで阪急が動いているとのことでそこから先神戸までは歩くしかなかった。

ジュネーブの国際金属労連本部からは電話が有り、「テレビで神戸の火災が報道されている。詳細がわかり次第報告せよ」とのことで、当日の昼までには全世界に被害状況が流された。

やがて被害がわかるにつけ、六甲道に居た入社当時の上司が亡くなったとの報が届き合掌した。関西に在住したとき、よく言われたのは「東京はしょっちゅう地震があるけど関西は地盤が固いので地震は無い」との信仰で、私の７年間の在住期間全くゆれは無かった。それだけに油断があったのだろう。阪神間の高速道路が根こそぎ倒れたのも、何か油断と関係があったのではないか？今もって不思議だ。

その後、次々と大地震がおこり、阪神・淡路大震災の復興がモデルになったが、幸い津波の被害と原発の被害は無かった。しかし東日本大震災では更に苛酷な被害が重なった。双方に共通しているのは過去の大地震を教訓にしてなかったことだ。

AIデーターセンターが電力配電を不安定にす

世はAIブーム、マイクロソフトは巨大なデーターセンター建設に2025年度に12兆円も投資するというニュースが飛び込んできた。

このブログで「データーセンターではNVIDAのGPUが数千個使われ、一つのGPUの発熱はヘアードライヤー並みだから周囲に与える温暖化への影響は計り知れない」と書いた。ところが米国からのニュースでは電力使用量がとてつもなく大きく、配電する電力が不安定になり、周囲の家庭に影響しだし、家庭電気製品が動かなくなる可能性が以下指摘されている。

ブルームバーグの独自分析によると、
全米の電力の著しく歪んだ測定値の 4 分の 3 以上が、重要なデータセンターの活動から 50 マイル以内にあることがわかっている。毎日、家の中に流れる電気についてあまり気にすることなく、冷蔵庫を開けたり、食器洗い機のスイッチを入れたりしている。しかし、今、これらの一見ありふれた作業を脅かす隠れた問題が存在している。それは、歪んだ電力供給である。
この問題は「不良高調波」と呼ばれ、スピーカーの音量を許容範囲を超えて上げたときに聞こえる雑音のようなものだと思ってください。電気は高電圧線を波として流れ、その波形が理想とされるものから外れると、家庭に流れる電力に歪みが生じ、不良高調波により、家庭用電化製品が熱くなったり、冷蔵庫やエアコンのモーターがガタガタ鳴ったりすることがある。電力品質が悪化するほど、リスクは増大し、電気供給の突然のサージやサグは、火花や住宅火災につながる可能性がありますこれは、損害総額が数十億ドルに達する可能性がある問題です。

2月から10月までのデータを分析した結果、電力品質の最もひどい歪みが見られた追跡世帯の半数以上が、重要なデータセンターの活動から20マイル以内の場所にあることがわかった。米国国勢調査の数字によると、最も影響を受けている地域には約370万人の米国人が住んでいる。

昭島にもデーターセンターが建設されようとしている。昭島市は認識しているのだろうか？人ごとではない。

コロナ検証、最終章

コロナCOVID-19によるパンデミック以来、一般庶民の目線でこの大災害を見てきた聞いてきた情報を「コロナ検証」と題してブログに掲載してきた。昨年5月感染症第5類になり、インフルエンザ並みとなって感染者も減少してきた。
厚生労働省は8日、全国に約5千ある定点医療機関に2月26日～3月3日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数は計3万4488人で、1定点あたり6・99人（速報値）だったと発表した。前週（7・92人）の約0・88倍で、4週連続で減少した。3日までの1週間に定点医療機関に報告された新規入院患者数は2390人で、前週（2800人）から410人減少。集中治療室（ICU）に入院している患者数は119人で、前週（143人）から24人減った。

こうした状況から、この4月からはコロナ医療費公費支援が終了と厚労省から発表された。他の病気と同じように患者負担は原則1～3割の窓口負担となり、入院医療費の支援もなくなる。コロナへの特例的な対応は終わり、4月からは通常の医療体制に移行する。
インフルエンザなみとなるが、コロナ治療薬は高額でこれまで負担額は3000円～9000円で済んだが､1～3割負担となる。4月以降は治療薬は1回の治療で5万～19万円かかり、窓口での負担割合に応じた高額な自己負担が生じる。
具体的には、高齢者など重症化リスクがある人向けの治療薬ラゲブリオ（一般名モルヌピラビル）は約9万4千円。3割負担の人の自己負担額は、現在の9千円から約2万8千円となる。軽症や中等症向けの飲み薬ゾコーバ（同エンシトレルビル）は約5万2千円のため3割負担の人は約1万6千円。主に入院患者向けの点滴薬ベクルリー（同レムデシビル）は約18万6千円で、3割負担だと約5万6千円となる。庶民の懐を考えると民間のコロナ保険を新設してもらいたい。

コロナワクチンも全額公費負担の臨時接種が終了。新年度からは65歳以上や重い基礎疾患がある60～64歳を対象に、費用の一部を原則自己負担する定期接種となる。季節性インフルエンザと同じ秋冬の年1回接種。標準的な自己負担額は7千円となる方向だ。定期接種の対象でない人は任意で受けられるが、原則全額自己負担となる。

感染症対策にはマスクと手洗い、適時アルコール消毒が欠かせないことを語り続けることだ。

奇跡のJAL516便、悲劇の海上保安機

今年の正月は大震災に続きテレビでは2日、悲惨な羽田空港の航空機事故を中継し、連日のショックだ。
日本航空（JAL）516便と海上保安庁の航空機が衝突した事故、着陸と同時に火の玉が上がり、煙を噴きながら着陸するJAL機、しかし奇跡が起きた。あの火だるまの状態から乗客367人と乗員12人が全員脱出できたのだ。

英メディアは「奇跡」「信じられない」などと相次いで伝え、英スカイニューズ・テレビは2日、「数百人が奇跡の脱出」と速報。複数の元パイロットの談話として、「私たちは奇跡を目撃した。乗員が乗客全員を脱出させたのは、奇跡としか言いようがない」「もっとひどい状況もあり得た」などと報じた。英BBC放送は「乗員がどれだけ避難訓練に時間を割いてきたかを思い知らされた。信じられないほどの仕事をした」と解説する航空専門家の談話を紹介。冷静に避難を終えた乗員・乗客の行動を称賛した。

事故を伝える日本のメディアは乗客が撮影した機内の様子を伝えた。乗員が必死に指示し、乗客は頭を低くし伏せてるが、白い煙が充満し出している。死ぬかと思ったという乗客の談話、パニック状態の中良く脱出できたとおもう。手荷物を持たないでという乗員の指示が守られ、迅速に行動できたのだろう。

しかし、海上保安庁の航空機、固定翼機MA722型機は1日の震災地石川県に救助物資を運ぶ救援機で、一瞬の火の玉で5人の働き盛りの乗員が犠牲となった。なんとも残念な悲劇だ。残された家族は震災地へ正月出勤の夫や父の無事を祈っていただろうに後悔しきれないだろう。

コロナ検証、2023/10/12現在、その後の進展

 

コロナ検証、経口治療薬パキロビッド登場

米国で使用されているコロナ経口治療薬パキロビッドが日本でも使用されるようになった。海外の製品名は「Paxlovid」だが、日本では「パクスロビド」と報道されていたが、日本の製......

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コロナに遅まきながら感染したという知人からの話、経口薬をもらって3日ぐらいで治ったと聞いて軽くてよかったが、外出は念のため1週間しないとのこと、

経口薬の名前を聞かなかったので調べてみたら、米国製のパキロビッド以外に日本製のゾコーバは塩野義製薬で作成された日本製の新型コロナ軽症治療薬。ゾコーバは「パキロビッド」と同様、ウイルスの増殖の起点である「３CLプロテアーゼ」を阻害して、新型コロナの増殖を抑えます。

米国MSD社のラゲブリオは軽症者に用いられる経口の治療薬です。リボヌクレオシドアナログという、RNAの部品に類似した物質で、ウイルスRNAの複製にエラーを起こし、ウイルスの増殖を阻害します。

ゾコーバは重症化リスクを下げる薬ではないということ。ラゲブリオやパキロビッドでは重症化リスクを30～88％低下させますが、ゾコーバ®は重症化リスクを低下させる薬ではありません。以上ひまわり医院のホームページより　ゾコーバ・ラゲブリオ・パキロピッドなど、新型コロナ感染症「軽症」の治療薬について | ひまわり医院（内科・皮膚科） (soujinkai.or.jp)

いずれにせよ医者の診断に基づいて、投与される。

次にワクチンの副作用について米国で研究発表があった。ニューヨークタイムズの報道によれば、

新しい研究によると、新型コロナウイルスワクチンの2回目の接種後に起こり得る悪寒、疲労、頭痛、倦怠感は、活発な免疫反応の兆候である可能性がある。こうした副作用が出た人は、症状がなかった人に比べて、接種後1カ月および6カ月の時点でコロナウイルスに対する抗体が多かったという。皮膚温度と心拍数の上昇も、抗体レベルの上昇を示します。

この研究を主導したカリフォルニア大学サンフランシスコ校の臨床心理学者、アリック・プラサー氏は「ワクチンの摂取が困難な場合があることは分かっている。ワクチンに強い反応を示す人もいるから、場合によってはそうなる可能性がある」と述べた。 。

行動要因が免疫系にどのような影響を与えるかを研究しているプラ​​サー博士は、「これが実際にそれらの懸念の一部を和らげるのに役立つことを願っています」と述べた。「実際、それらの症状は、不快なものかもしれませんが、実際には効果があるかもしれません。」

 

コロナ検証、東京都の1医療機関あたりの感染者は前週の1.1倍「9.35人」5週連続で増加

連絡がしばらく無かった知人から「コロナに罹った。自宅療養してたが、介護していた母親にも感染し、母親はようやく退院した」とのメールが入った。「通院していた病院には結構コロナ感染者が来ている」との情報で調べてみたら以下のごとく油断の出来ないレベルにまで来ている。何故かマスコミはきちんと報道してない。

東京都は23日までの1週間で、新型コロナウイルスの患者が1医療機関あたり「9.35人」だったと発表した。前の週と比べると1.1倍で、5週連続で増加している。都によりと、今月17日から23日までの1定点医療機関あたりの患者報告数は「9.35人」で、前の週の「8.25人」から1.1倍増加し、5週連続。

専門家は「増加傾向が見られており、高齢者などのリスクが高い人への感染拡大に注意が必要」と分析している。また、24日時点の入院患者数は1554人で、前の週の1333人から増加した。専門家は入院患者についても「引き続き増加しており、注視の必要がある」としている。

引き続き、電車、バス内、人混みの中ではマスク着用、帰宅したら手の消毒が必要だ。

 

コロナ検証、第9波か？

昨日食事会で隣席の医師に聞いたところ、昭島でもコロナ患者が増えだしているとのこと、事実、昭島在住の友人が「遅まきながら感染したよ」と。また先日の岩﨑宏美ショーでもご本人が6月に入って感染したとのこと、第9波かデータを調べてみた。新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが、2023年5月8日(月)に「5類」に移行したことに伴い、新型コロナの感染状況を示すデータは、これまでの「全数把握」から、全国5000の医療機関からの報告をもとに公表する「定点把握」に変わった。

厚生労働省は、今後の感染者数の推移を過去のデータと比較できるようにするため、2022年10月から2023年5月7日までの「第8波」を含む感染状況のデータを、「定点把握」で集計し直し、参考値として発表した（青色の棒グラフ）。以下のグラフでは、この過去の参考値（青色の棒グラフ）と、2023年5月8日以降の最新の「定点把握」の数値（黄色い棒グラフ）を、便宜的に同じ画面内に連続して表示している。

※2023年5月8日以降の黄色い棒グラフの部分は、国立感染症研究所が、毎週火曜日に発表しているデータ

傾向として、5月の連休明けから5類移行で患者が増えだした。9波になる可能性もこのグラフからは否定出来ない。年寄りはなるべく密は避け、外出先室内ではマスクを付けた方が安全だ。

コロナ検証、新型コロナCOVID-19をインフル並みの第5類へ

3年間猛威をふるったコロナ、日本政府、WHOは終局を宣言した。
5月8日、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけを、季節性インフルエンザと同じ「5類」に移行すると発表した。政府が求めてきた待機要請などの感染対策は個人や企業の自主判断に変わった。経済や社会がコロナ前の日常風景に戻ろうとする一方、8日の感染者数は9310人で、なんとなく不安の中での「コロナとの共生」となる。

特例的なコロナ対応は大きく変わり、検査費や外来でかかる医療費は公費による負担が原則終了する。厚生労働省の試算によると、3割負担の場合で外来医療費は4170円になる。入院費は9月末まで最大2万円補助する。ワクチンは2023年度中は無料で受けられ、接種時期は、春夏（5月8日～8月）と秋冬（9月以降）の2回ある、春夏の接種は8日、高齢者ら重症化リスクの高い人や医療従事者を対象に始まった。私にも6月接種の案内が市から来ている。5歳以上の全ての人は、秋冬が次の接種の機会になる。24年度以降の接種は今後、検討するとのこと。政府は5類移行後は、感染者の療養期間について、発症翌日から5日を目安とした。

WHO世界保健機構は、COVID-19の警告を最高レベルから引き下げると発表した。テドロス事務局長は、各国は突然変異のリスクに警戒し続ける必要があると述べている。以下記者会見での内容
WHOのテドロス事務局長は5日金曜日、Covidにより世界中で少なくとも2000万人が死亡したと述べ、先週も3分ごとに1人が死亡していると付け加えた.
WHOは依然として「パンデミック」という言葉を使ってこの病気を説明しており、テドロス氏はCovid-19が突然変異によって再び危険になる可能性があることを強調した.「このウイルスはまだ存在している」と彼は言いました。「各国がこの発表ニュースを理由に警戒を緩めたり、構築したシステムを解体したり、Covid-19は心配する必要がないというメッセージを国民に送ったりすることは最悪です。」
テドロス氏は、Covid-19が再び世界的を危険に陥れたら、必要に応じて緊急委員会を再召集することを躊躇しないと述べた. 

 

コロナ検証、マスク着用は個人の判断へ

3月13日、新型コロナウイルス対策としてのマスク着用が「個人の判断」に委ねられるようになり、岸田首相､小池都知事がマスクをしないパフォーマンスが報道された。ただし、厚労省は、医療機関の受診時や、医療機関や高齢者施設への訪問時、通勤ラッシュなど混雑した電車やバスに乗車する時のみ、マスクの着用を推奨している。高齢者､妊婦や慢性肝炎、癌、新血管疾患など基礎疾患のある重症化リスクの高い人はマスク着用を推奨している。

今日は定期検診で立川まで出かけたが、電車内はもちろん帰路買い物で寄った伊勢丹、往復の道路では100％皆マスクを着用していた。近所の徳州会病院の発熱外来も3月に入り、まばらで感染者は減少していることは確実だが、国民はいまだ半信半疑のようだ。

しかし、5月8日からCOVID-19を第5類に移行するという政府の方針には年寄りとしては不安がある。インフルエンザなみの対応となると、ワクチン接種率が落ちないか、治療薬の確保を含め医療体制が万全か、しっかりとチェックが必要だ。