元帝国の再来が近づいている～中国の野望を「現代の神風」で打ち砕け～

 

イスラム教圏の「反米デモ」、中国のおける「反日デモ」など、世界中で奇しくもデモが頻発し、世界情勢の混迷を浮き彫りにさせています。

9月16日(日)、大川隆法党名誉総裁は、大阪正心館にて御法話「経済繁栄の力」を説き、その中で、習近平副主席(次期総書記に内定)が、中国の反日デモやイスラム圏での反米運動に対して裏から手を引き、日米を同時に排斥しようとしていることを指摘しました。

さらに、習近平氏の守護霊霊言「中国と習近平に未来はあるか―反日デモの謎を解く―」によっても、中国の反日運動やイスラム圏の反米運動、日本の脱原発、反オスプレイ運動なども、習近平氏によって扇動されていることが証明されました。【動画】⇒http://www.hr-party.jp/new/2012/28970.html

※上記御法話や霊言の上映会は、全国の幸福の科学支部・精舎で開催しております。参加ご希望の方は、お近くの会場へお問い合わせください。⇒http://map.happy-science.jp/

これに対して、中国を危険視する幸福実現党だからといって「イスラム圏における反米デモ」まで中国の仕業というのは言い過ぎだろうというご意見もあるかもしれません。

しかし、現代中国人の遺伝子に未だ脈々と流れ続ける「孫子の兵法」を紐解けば、その答えが見出せます。

「孫子の兵法」には、「兵とは詭道なり」という有名な言葉があります。これは「敵に対して、そうした行動は不可能であるかに見せかける」ことであります。常に「まさか！」と思わせ、時間を稼ぐことが中国の必勝パターンなのです。

では「イスラム圏における反米デモ」を誘発する中国の意図は何なのでしょうか？

第一に、アメリカをイスラム圏の対応に釘づけにし、アメリカの影響力を極東において相対的に低下させることにあります。

第二に、イスラム圏の民主化を失敗させることにあります。なぜなら、中国が最も恐れているのは、イスラム圏から民主化のうねりが中国に押し寄せることだからです。

実際にジャスミン革命が起こった際、中国は即座に検索エンジンから「エジプト」「ムバラク」などの言葉を削除し、民主化に関する情報統制を強め、革命の火種を摘み取りました。

また、同じく革命を恐れているサウジアラビアなどのGCC諸国、イランといった産油国を中心とした非民主的なイスラム国家との繋がりも見逃せません。

厳格なイスラム国家で知られるサウジアラビアは、中国などの唯物国家との付き合いを非常に警戒していたにもかかわらず、最近ではエネルギー資源を中心に中国と緊密な外交関係を構築していることは注目に値します。

「変革されるエジプトの未来こそ、アラブ世界全体の変化にとって中心的な役割を占める」(アミーラ・ハウディー『週刊アハラーム』2011/12/29)という言葉が示す通り、エジプトの帰趨が中東・イスラム圏に与える影響は非常に大きいと言えます。

だからこそ、エジプトにおいて反米・イスラム色を更に強め、新たな強権政権を作りだし、実質的に民主化を「失敗」させることで、イスラム圏における民主化の火をエジプトで消してしまおうという中国の深遠な意図があると考えられます。

一方、アメリカは「世界の警察」としての限界を露呈しつつあります。

民主党の実質的な柱となっているヒラリー・クリントン国務長官も一期限りでの引退を表明しており、中国に対して強い姿勢のとれる政治家が不在となることが予想されます。

また新たな油田開発、シェールガス等の新エネルギー開発によるエネルギー自給戦略、国内の膨大な財政赤字による経済的制約などを要因に、中東への関与を減らしています。

まさに中国はその間隙を縫って中東に影響力を進展させていると言えます。

これらの中国の世界戦略を俯瞰すると、過去に酷似した歴史があったような気がしてなりません。それは「元帝国の侵略」であります。

ご存知の通り、チンギス・ハーンが建国した元帝国は、ユーラシア・ヨーロッパの多くの国を侵略し、略奪の限りを尽くしていきました。

それは奇しくも、エルサレムを巡って、キリスト教国とイスラム教国が争った「十字軍の時代」のピークが過ぎ去った後であったのです。

イスラム国家・アッバース朝も、7日間の徹底的な略奪の結果、一説では200万人もの死者を出し滅亡しましたが、今回は中東・アフリカ諸国におけるインフラ敷設など大規模投資と中国人の大量移住といった「経済的侵略」によって、既に大きな政治力を持ち、本国13億人の食料やエネルギー資源を確保する「兵站基地」と化しています。

この「元帝国の再来」に立ち向かうには、世界各国の連携が不可欠です。

しかし、欧米諸国とイスラム諸国が直接呼び掛け合い、手を結ぶことがもはや非常に困難な状況になってきております。

だからこそ、そのどちらにも属さない第三極としての「日本」の絶好の出番なのです。

日本はイスラム諸国と関係構築する上で既に大きなアドバンテージを持っています。一言で言えば、一般的にイスラム諸国は非常に親日的です。

それは歴史的遺恨がなく、植民地支配に屈することがなかったことへの称賛、文化的共通点、日本の高い技術力が大きな信頼を勝ち取っていることが要因といえます。

国際社会において、経済支援以外で全く目立つことのない日本ですが、この中国の世界戦略阻止に当たって、外交的に一番大きく立ち回れる潜在力を持つのは、実は日本であるということをそろそろ自覚しなくてはなりません。

そしてキーワードはまさに「宗教」なのです。

もちろん、キリスト教とイスラム教、そしてユダヤ教など、宗教間の対立を解消するには、長期的な宗教的アプローチが必要となりましょう。

しかし「神を信じている」という共通項によって、手を結ぶことは可能と考え、強く信じるべきです。

実際に、中国国内では宗教は厳しく制限され、実際に数多くのイスラム教徒が虐殺され続けている現状があります。これこそが中国の「最大の弱み」となるはずです。

この中国の「弱み」を突き、イスラム諸国の民衆レベルに至るまで、「本来戦うべきは宗教同士ではない、無宗教の名の下にイスラム教徒を大量弾圧している中国である。」という事実を広く周知させ、逆扇動をかけて世界中に「反中運動」を展開していくことです。

そうすることで中東・アフリカ圏から中国の影響力を排除し、中国の「兵站」を切ることができます。

そして中国国内の民主化のうねりを加速させ、中国国内で自由を求めて苦しむ億単位の人々を救済することができるのです。

日本が「神を信じる国々VS唯物論国家」という対立構図をコーディネートし、中国の覇権戦略を打ち砕く「現代の神風」を起こすのです。

そのためにはまず日本が宗教を尊重する国家へと日本をイノベーションさせなければなりません。それができるのは、日本で唯一の宗教政党、幸福実現党しかないのです。　（文責・城取良太）
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中国のサイバー攻撃から日本を守れ国防機能の無力化の恐れも

サイバー攻撃を受けた最高裁ホームページ

 

中国のサイバー攻撃から日本を守れ 国防機能の無力化の恐れも
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4882

日本へのサイバー攻撃が激化している。警察庁は、主に中国が発信元であり、沖縄県・尖閣諸島の国有化と関連があると分析している。20日付新聞各紙が報じている。

11日から19日13時の時点で、防衛省や電力会社など19のホームページ上で、中国国旗が画面上に現れたり、「尖閣は中国の領土」という文字が表示される改ざんや、閲覧が困難になるなどの被害が出た。

また、中国国内では、ハッカー集団「紅客連盟」のネット掲示板やチャットなどで、日本へのサイバー攻撃を示唆する書き込みが目立っており、約300もの日本の団体が名指しで攻撃対象として挙げられていた。掲示板ではサイバー攻撃の手順を教える動画もアップされていたようで、大量のデータを送りつけてサイトの機能を麻痺させる「DDoS攻撃」という非常に初歩的な手口の可能性が高いという。

警察庁によると、2012年上半期の日本へのサイバー攻撃(標準型メール送付の手口)は522件で、使用された不正プログラムの接続先の約36%は中国だった。また、2010年の尖閣諸島沖での漁船衝突事故の後に官公庁・防衛産業・大使館が受けたサイバー攻撃の発信元の9割は中国だという。

今、日本中が尖閣諸島を巡る海洋問題に注目しているが、中国がサイバーなど同時並行で日本を攻撃してくることは十分あり得る。つまり、サイバー攻撃が日本の国防を危うくする危険性があるのだ。

実際に、2007年、イスラエル空軍機がシリア原子炉を攻撃する直前には、サイバー攻撃によってシリアの防空システムが無力化された。日本は首都圏に都市・政府機能が集中しているが、もし政府の中枢が麻痺するほどのサイバー攻撃を受けた場合、この機能がストップするかもしれない。そしてシリア同様、無防備になって、一方的に武力攻撃される、という可能性も考えておくべきだ。

今回のサイバー攻撃は初歩的な手口だと言われているが、十分警戒すべきである。日本はサイバー分野においても、早急に国防を固めなければならない。(飯)

【関連記事】
2012年web記事 習近平守護霊が激白 反日デモ、尖閣問題の裏に隠された国家戦略
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4877
2012年9月7日付本欄 警察庁などサイバー対策 日本はもっと危機感を強めるべき
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4832

歴史問題で日米離間を狙う中国 習近平氏が米国防長官と会談

歴史問題で日米離間を狙う中国 習近平氏が米国防長官と会談
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4883
　

中国の次期指導者に内定している習近平・国家副主席は19日、北京でパネッタ米国防長官と会談し、尖閣問題に介入しないように求めた。米政府はこれまでに、尖閣諸島は日米同盟の適用範囲内だとの認識を示していることから、習氏がそれを牽制した格好だ。

今回の会談で注目すべきは、習氏がパネッタ氏に対して歴史問題を“講釈"したことである。習氏は、日本の軍国主義が中国に多大な被害を与えたと述べた上で、「世界的な反ファシズム戦争の勝利の成果を否定し、戦後の国際秩序に挑戦しようとたくらむ日本の行為を国際社会は決して許さない」と語っている。

このやり取りからは、「米中は過去において、日本の軍国主義に対し、一緒に戦った間柄じゃないか」と
アメリカを抱き込もうという、習氏の戦術が浮かび上がる。「ドイツや日本の軍国主義に対し、アメリカや連合国は民主主義を守るために戦った」というのが、第二次大戦に対するアメリカの立場だ。その歴史観を思い起こさせることによって日米を引き裂きたいというのが、習氏の思惑だろう。

一方、財政問題に苦しむアメリカは、国防費の削減も不可避であり、沖縄をはじめとする東アジアからの撤退もあり得ない話ではない。今後、中国がアメリカに歴史カードで日米離間を促せば、場合によってはアメリカが食いつく可能性もある。

こうした情勢の中で、日本自身が「日本は悪い国だった」という自虐史観を引きずったままでは、「日本悪玉論」による米中接近にストップをかけることはできない。日本人自身が正しい歴史観を持つことが急務だ。

終戦後、アメリカをはじめとする連合国側は、自らが正しく、日本が悪者だったという歴史をつくるために「南京大虐殺」などを創作した。「従軍慰安婦」についても、日本と韓国の左翼勢力が作り出したものである。その作られた歴史観を振りかざして、現在、中国や韓国は、日本を断罪しているわけだ。

だが先の大戦において、日本が他国に比べ、特別に非人道的だったとは言えないし、当時の日本人は人種差別を撤廃して、アジアやアフリカにおける欧米の植民地支配を終わらせたいという思いも持っていた。もちろん、自衛的な面も侵略的な面もそれぞれあったが、先の大戦の本質は、1860年以降、互いに国力を伸ばしてきた二大新興国が衝突した「日米の覇権戦争」というものである。

日本人は、今、第二次大戦について正しく評価し直し、自虐史観を克服する必要がある。同時に、現在の中国軍拡の脅威について日米間で危機意識を共有し、同盟関係を強固なものにしなければならない。(呉)

【関連記事】
2012年web記事 守護霊が告白 脱原発運動の大江健三郎はやはり自虐史観の権化だった
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4805
2012年web記事 戦後体制、東京裁判史観を脱却せよ 横井小楠が語る新しい維新
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4840
2012年9月号記事 太平洋戦争で日本は勝てた - 「戦わずして勝つ」編
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4623