「あんなこといいな」をやってみる ドラえもんの「ひみつ道具」を作る企業連携プロジェクト

「あんなこといいな」をやってみる ドラえもんの「ひみつ道具」を作る企業連携プロジェクト
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8294

漫画「ドラえもん」の作者、藤子・F・不二雄氏の生誕80周年となる今年、作品の人気は衰えることを知らない。8日から公開されている映画「STAND BY ME ドラえもん」は国内映画ランキング1位を続けており、世界21の地域と国で公開が決まっており、そのうち11カ国以上で初公開される。また、「ドラえもん」は今年からアメリカでアニメ放送も始まっており、世界へと広がっている。

そうした中、ドラえもんファンの憧れの的である「ひみつ道具」を実際に作ってみるという取り組みを、複数の日本の企業が進めている。その名も、「四次元ポケットプロジェクト」だ。

これは、プリンターや情報技術を扱う大手「富士ゼロックス」が中心となり、異なる技術を持つ複数の中小企業が連携して研究開発するものだ。すでに第一弾として、『ドラえもんひみつ道具完全大事典』に載っている「セルフしょうぎ」が実現している。アームで駒を掴み、将棋を指すロボットと人間が将棋盤の上で対戦できるものだ。

そして、19日に発表されたプロジェクト第二弾が「望遠メガフォン」だ。これは遠く離れた相手にも、耳元で話しかけるように声を届けることができるという道具である。すでに、製品化に向けて開発が進められている。

富士ゼロックス社は、同プロジェクトのホームページで、「実在する企業の技術やノウハウをそれぞれ連携することで、1社では不可能だった新たな価値を生み出すことができる」とうたっている。その連携の原動力となっているのは、まさにドラえもんのテーマ曲にもある「あんなこといいな できたらいいな」という夢だろう。

松下幸之助も、「何としても二階に上がりたいという熱意がハシゴを思いつかせ、階段を作りあげる。上がっても上がらなくてもと考えている人の頭からはハシゴは生まれない」という言葉を残している。「これがあると役に立つ」「みんなの夢を実現したい」という熱意が、クリエイティブな発明へとつながっていくのだ。(晴)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『未来にどんな発明があるとよいか』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1109
幸福の科学出版 『トーマス・エジソンの未来科学リーディング』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1017

【関連記事】
2014年7月27日付本欄 未来産業のアイデアはSFにあり? 空飛ぶバイク2017年発売へ
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2012年8月27日付本欄 【雑誌注目記事】シャープ不振は他人事ではない
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【各紙拾い読み】 吉田調書で産経vs朝日が再び

【各紙拾い読み】 吉田調書で産経vs朝日が再び
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8293

・吉田調書、産経も報じる(産経新聞)
産経新聞は、福島第一原発の所長として原発事故に対応した吉田昌郎氏に政府が聞き取り調査してまとめた「聴取結果書」(吉田調書)を入手。その内容に関して18日から報じている。

吉田調書については、朝日新聞が、「2011年3月15日の朝に第一原発にいた所員の9割が所長命令に違反して、第二原発撤退した」と報道していた。しかし産経は18日付で、命令違反は無かったと報じている。

また産経は19日、吉田氏の菅直人首相(当時)に対するコメントも紹介。記事によれば吉田氏は、菅氏が事故現場に介入して無用の混乱を引き起こしたこと、それが、原発施設が水素爆発する要因になったとして、批判していた。また、菅氏の「現場から全面撤退しようとしていた東電を自分が止めた」という主張に対しても、「全面撤退など無かった」と指摘。「あのおっさんがそんなのを発言する権利があるんですか」などと、その無責任さに憤っていたことが分かった。

⇒菅氏の無責任さが一層明らかになった。当時の日本のトップは、現場に介入して"人災"の一因となったにも関わらず、原発事故の責任を全て東電に押し付けたのだという。それどころか、さも自分が窮地を救ったように吹聴している。「天子(政治家)が徳を失うと天災が起きる」という儒学の教えが恐ろしいほどあてはまる。


・今年の熱中症は3万人超(NHKニュースウェブ)
総務省消防庁によると、5月から8月17日までに熱中症で病院に運ばれた人が、全国で3万3473人に上り、死者は全国で51人に上ることがわかった。この夏、東京都内では熱中症による死者が少なくとも38人に上り、うち室内で死亡した人は36人。そのほとんどがエアコンを使っていなかったようだ。

⇒エアコンを使わなかった背景には、原発停止による電気代上昇・節電呼びかけが原因となった可能性もある。今回の原発が安全審査のために止まっている大きな元凶は、2011年に菅直人首相(当時)が法的根拠のないまま浜岡原発の停止を要請したこと。菅氏はここでも、原発への過剰な恐怖で誤った判断をし、逆に大きな被害を生んでいる。


・がん診断で乳房切除 「後悔していない」(朝日新聞)
朝日新聞が1面で、遺伝子検査でがんの確率が高いと判断されたため、乳房と卵巣を切除したアメリカ人女性を紹介。「後悔していない」という彼女の声を載せている。彼女は、親戚の多くががんで亡くなっていることを理由に「がんになるかもしれない」と医者に"宣告"された。「死」の恐怖が頭から離れなくなって検査を受け、手術を即断したという。

⇒がんが遺伝病だというのは、統計上の仮説に過ぎない。悩みや怒り、恐怖心といったネガティブな心の状態もがんを生み出す原因になる。がんへの恐怖がストレスを生み、がんを“引き寄せる"可能性も大いにあり得る。ただ、そうした心的傾向が文化遺伝し、家族に受け継がれる可能性はあり、そういう意味では、「死のことが頭から離れなくなった」この女性も該当するかもしれない。また、朝日の1面記事だけに、恐怖心が多くの読者に"文化遺伝"しないよう願いたい。(光)

 

【関連書籍】
幸福の科学出版 『されど光はここにある 天災と人災を超えて』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=920

【関連記事】
2014年4月号記事 東日本大震災から3年 - 安倍首相、前政権による福島「強制連行」をまだ続けますか?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7417
2013年5月号記事 福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう - 反原発にだまされるな
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5792
2014年7月号記事 病院やクスリが「病人を増やす」- 医療の「常識」逆転 前編
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7882

最後の記事のアメリカ人女性ってアンジェリーナジョリーでしょ？

なぜ、名前を伏せているのか・・名を載せるほどのことでもないのか・・

アンジェリーナジョリーといえば「アンブロークン」ですね。

過剰な死への恐怖心と日本（兵）に対する誤った見方。誤った歴史観か～

今のアメリカ人の象徴のような方ですが、この特徴ってまるで

脱原発を狂ったように訴える放射脳たちに似ている。

過剰な死への恐怖と誤った歴史観。

世界に蔓延している病気なのでしょうか？

 

ワタミに労組がないことはブラック企業の証拠か? 労使対立をあおるマルクス思想

ワタミに労組がないことはブラック企業の証拠か? 労使対立をあおるマルクス思想
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8292

飲食グループの「ワタミ」は近頃、「ブラック企業」とのレッテルを張られている。その中で、同社の桑原豊社長が、東洋経済オンラインのインタビューで、「ワタミはブラックだとは思わない」とブラック企業批判に反論した。

 インタビューで、桑原氏は、ワタミに労働組合がないとの批判について、「ワタミには、企業理念の中に『社員は家族であり同志』という言葉がある。そういう人に対して、労使の関係は基本的に存在しないと思っている」と述べた。

 これに対し、ブラック企業被害対策弁護団の代表である佐々木亮弁護士は、弁護士ドットコム上で、「社員は家族だから労組は必要ないという発想は、それ自体が完全な誤りです」と指摘。その論拠として、「使用者と労働者は、労働契約を結んだ雇用関係にあります」と法的解釈を述べた上で、「『労働組合が必要ない』と公言することは、それ自体が、労働者の団結権を侵害する『不当労働行為』になりうる発言です」と痛烈に批判した。

確かに、ワタミでは2008年6月、過労を理由とした自殺事件が発生したなど、長時間労働の状態化などの問題があると指摘されている。こうした見地に立てば、佐々木氏の発言は、もっともな発言のようにも思える。

 だが、佐々木氏の発言からは、「労使は対立するもの」という前提が感じられないだろうか。この考え方のもとには、共産主義者のマルクスに代表される「一部の資本家が富を独占し、多数の労働者が搾取される」という見方がある。一見して労働者の擁護のようで、こうした主張は、経営者と労働者の対立関係を煽り、さらに労使問題が増えることになりかねない。

 そもそも、マルクス理論を取り入れた国や企業で、発展した事例が世界史上かつてあっただろうか。むしろ、対立と闘争の世界が展開し、「不幸」が拡散した。労働組合をつくれば、すべてが解決するほど、世の中は甘くはない。

 "資本家"を打倒するための「労働者の団結」よりも、社業発展のために「経営者と労働者が団結すべき」という見方も含めた、バランスのよい議論が望まれる。(山本慧)

日本は未来を見据えた確たる成長戦略を

日本は未来を見据えた確たる成長戦略を

[HRPニュースファイル1099]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1650/

文／ＨＳ政経塾2期卒塾生　川辺賢一

◆ＦＲＢの「出口戦略」に備えよ

秋口から新年度が始まる米国では、8月初めに新年度以降の株式相場を予想する会合を開くのが毎年の恒例となっております。

そのなかで今月7日に開催された相場予想会合では、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の政策短期金利引上げがリスク要因としてアナリストたちの共通認識とされ、昨年と比べると弱気材料を強調する向きが増えたとのことです。（参照：8/10産経新聞）

政策金利の引上げ時期を巡って様々な憶測がめぐらされておりますが、英イングランド銀行が年内にも金利引上げに動くことで、ＦＲＢの金利引上げも予想以上に早まるのではないかと指摘されております。

なぜイングランド銀行やＦＲＢは金融緩和の出口戦略、すなわち利上げ時期を探っているのでしょうか。

その背景にあるのは住宅市場や株式市場等、金融市場の過熱です。例えば英国ではロンドンの不動産価格が1年間で17%も上昇しております。米国の株式市場も09年3月に底をついて以降、回復を続け、最高値を更新し続けております。

しかしその一方で経済全般の過熱度を示すインフレ率や長期金利は低いままです。こうした経済全体の過熱感を無視した利上げは非常に危険です。

金融危機後も果断な緩和策で最初に乗り越えたスウェーデンンにおいても、インフレ圧力が弱かったにもかかわらず、住宅価格の急上昇を懸念して、利上げを急いだ結果、デフレ不況に逆戻りしました。

米国発のサブプライム・ショックにおいても直接的な引き金となったのは経済全体が過熱していないなかでの金利引上げでした。04年ＦＲＢが金利を引上げた際、経済全体の過熱感を示す長期金利はむしろ低下しており、金融機関の利益は圧迫されていきました。

米国の利上げが日本経済に与える影響を考えて、日本も今から手を打っておかなければなりません。

◆日本は追加緩和と大胆な法人税減税を打ち出せ

まず第1に安倍政権はさらなる追加緩和を求め、黒田日銀に圧力をかけるべきです。

今月8日には米国によるイラク空爆承認が伝わり、8月第1週は地政学的リスクの高まりから世界的な株安局面となりましたが、日本だけが2カ月ぶりに15000円台を割り込む等、ひどく落ち込みました。

また内閣府が13日に発表した4~6月期のＧＤＰ速報値は実質6.8%減（年換算）となり、97年増税時の下げ幅（3.5%減）を大きく上回る景気の冷え込みを示しました。

こうした経済のマイナス材料を吹き消し、日本が成長軌道を取り戻していくためにも、まずは日銀による追加緩和が必要です。

と同時に緩和によって供給されるマネーを国内に引きとめ、さらに海外の余剰資金を日本に還流させるためにも、第2に法人税の大幅な減税が不可欠です。

世界の余剰資金は低金利国から高金利国へと流れて行きます。そのため追加緩和によって日本の実質金利が大幅に低下すると、日本で供給されたマネーは海外に流出します。

法人税の大幅減税を始め、日本の社債市場をいっそう整備する等、日本のビジネス環境の魅力を高めいくことで、海外の余剰資金を日本に還流させ、日銀の緩和政策によって生まれたマネーも上手く国内で回っていくことになります。

◆安価なエネルギー供給確保を目指せ

さて、60年代に高度成長を遂げた日本も70年代は安定成長に向かい、そのまま低成長の成熟国に向かうとの見方が強かったなかで、80年代に再び高成長を取り戻した要因は何だったのでしょうか。

80年代は円ドルレートが2倍に円高になる等、輸出企業の国際競争力という面で追い風が吹いていたわけではありません。

80年代日本の高成長を支えた要因として、いくつか挙げられるなかで、原油価格の大幅な下落がその一つとされます。

一方、近年は中東情勢の不安定化や新興国の需要増大によって原油価格が高騰し、資源の限界が世界経済の成長を規定する限界となり、紛争の要因にまでなりかねない現状があります。

日本としては幸福実現党が提唱してきた通り、安全な原発から早期再稼働を進めていくべきですし、米国のシェールガス採掘のための技術輸出を後押ししていく必要もあるでしょう。

また今世紀以降、地球温暖化によって北極圏の海氷が想定以上のスピードで溶け出している現実に着目すべきです。

温暖化による氷解で北極海の夏季航行が可能になれば、海底資源の探査が可能になるばかりか、新たな物流ルートの創出、ロシアを軸とした新しい経済圏の創出にもつながります。

私たちは北極海の氷解から世界地図が新しく描き直されることを想定し、ロシア外交の見直しや北極海の定期航路を計画する日本の海運業を政府として支援する等、日本のエネルギー戦略に新たな可能性を加えなければなりません。

日本は追加緩和と法人税減税で経済を活性化させつつも、長期の成長戦略として安価なエネルギー供給の方法を確立していくべきです。

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8月19日(火)のつぶやき

　みく　@maplesyrup03　09:23

ブログを更新しました。 『「近現代史」新設――日本に正しい歴史観の構築を！』 ameblo.jp/icecreamjet/en…

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　みく　@maplesyrup03　09:28

高校に「近現代史」新設　文科省検討　日本史必修化で （産経新聞） - Yahoo!ニュース [143link ceron.jp/url/headlines.…] headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140817-…

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　みく　@maplesyrup03　10:22

ブログを更新しました。 『私立大学設立「認可」の権限はない。未来への投資もできない文科省は口出し無用』 ameblo.jp/icecreamjet/en…

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　みく　@maplesyrup03　11:36

本当に環境保護が理由? 辺野古の埋め立てだけに反対する矛盾 | ザ・リバティweb the-liberty.com/article.php?it… @thelibertywebさんから

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　みく　@maplesyrup03　11:39

【各紙拾い読み】明治以降の日本の歴史こそ教えるべき 高校で教科新設へ | ザ・リバティweb the-liberty.com/article.php?it… @thelibertyweb

映画「少年Ｈ」のように「（何で戦争になったか）お父さんにわかるわけないだろ！」・・では困る。

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　崔碩栄　@Che_SYoung　08:06

韓国政府、テキサス親父が発信する動画の中で韓国語バージョンをyoutubeから閲覧できないように遮断。北朝鮮、ポルノサイトは遮断してきたが、米国人個人の動画遮断は初めてかも。遮断された動画→youtube.com/watch?v=cgQV8V… pic.twitter.com/UE4cpx7IpW

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