デイリー新潮のインタビューに答えた、暇空茜氏の「これはネット界におけるウクライナVSロシアの戦争」の言葉は、ある意味的を射ている。国や自治体がCoLaboなどに税金を投入している背景には、韓国系団体への配慮があるように思えるからだ。
「うさぽん」さんもツイートで「貧困ビジネス」の施設で「利用者に在日韓国人が多い」「施設の外部委託の女性支援団体が韓国系」と指摘しているように、CoLaboなどの団体の背後には韓国系団体が控えているのではないか。仁藤夢乃氏が韓国の慰安婦団体正義連(旧挺対協)と強いつながりがあることは、彼女がアップしたフェイスブックの写真などからも明らかである。
仁藤氏と共産、立憲、社民、れいわとの結びつきも、反日自虐史観の政党であるからこそ、協力関係が築きやすいのである。在日韓国人は約４４万人とみられているが、日本に帰化した人の数を合わせれば、その何倍もいるとみられる。
とくに北朝鮮の影響下にある韓国系団体の発言力が強い。暇空氏は、CoLaboのそうした闇の深さを知って、ウクライナとロシアの戦争を思い浮かべたのだろう。
日本のおける圧力団体として、未だに民団や朝鮮総連などは無視できない力がある。いかに朝鮮総連が、日本人拉致に関与しているという疑いが濃厚でも、日本政府は非合法団体にすることはできず、逆に便宜を図っている自治体もある。
CoLaboなどの問題にとどまらず、根を深いことを言いたがったがために、暇空氏は「これはネット界におけるウクライナVSロシアの戦争」と口にしたのだろう。
一人の戦いではなく、多くの日本人が暇空氏の後に続かなくてはならない。反日勢力はありとあらゆる手段を講じてくるだろうが、一人でも多くの日本人が団結すれば、混乱は最小限に抑えることができるのだから。
