BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１６ 精製能力(３)

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（世界の3分の1の精製能力はアジア・大洋州に！）
(3)1965年～2013年の地域別石油精製能力の推移
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-5-G02.pdf参照)
　1965年の全世界の石油精製能力は3,451万B/Dであったが、5年後の1970年には1.5倍の5,134万B/Dに増え、さらに1980年には2.3倍の7,900万B/D強になった。その後1980年代は横ばいであったが、1990年以降再び増勢に転じ2000年には1980年を超える8,221万B/Dとなり、さらに2009年には9千万B/Dを突破し2013年の世界の石油精製能力は9,493万B/Dに達している。過去半世紀足らずの間に全世界の精製能力は3倍近くに増えているのである。

　これを地域別にみると、1965年には北米及び欧州・ユーラシア地域の精製能力はそれぞれ1,190万B/D、1,319万B/Dとこの２つの地域だけで世界の72%を占めていた。その他の地域はアジア・大洋州及び中南米がそれぞれ10%、中東は5%で、アフリカはわずか2%に過ぎなかった。しかしその後、アジア・大洋州の伸びが著しく、1975年には1千万B/Dを突破、さらに1990年代後半に2千万B/D、また2012年には3千万B/Dを超え、2013年末の精製能力は3,128B/Dに達している。1965年に比べ精製能力は8.7倍に拡大しており、この間に北米、欧州・ユーラシアを追い抜き世界最大の石油精製地域となっている。

　欧州・ユーラシア地域は1965年に1,319万Ｂ/Ｄであった精製能力が19７5年には3千万B/Dを超え第二次オイルショック時の1980年には3,191万B/Dに達した。しかしこれをピークにその後は減少の一途をたどり2013年には2,389万B/Dまで落ち込んでいる。その結果世界全体に占める割合も1975年の43%から2013年には25%まで低下している。

　北米地域については1965年の1,190万B/Dから1980年には2,200万B/Dまで伸びたが、その後需要の停滞とともに精製能力は削減され2000年までのほぼ20年間は1,900万B/D前後にとどまっていた。2000年代に入り再び2千万B/Dを突破し、2013年の精製能力は2,139万B/Dである。

　中東、アフリカ地域は世界に占める割合は小さいものの、精製能力拡大のペースはアジア地域に決して引けを取らない。中東地域の場合1965年の170万Ｂ/Ｄが2013年には882万Ｂ/Ｄと半世紀で5.2倍に膨張している。またアフリカ地域は1965年にわずか56万B/Dにすぎなかった精製能力が2013年には6.3倍の352万B/Dに増加している。2010年から2013年の過去4年間だけを見ても中東、アフリカ及びアジア・大洋州地域は1.1倍の増加となっている。同じ期間を比べると欧州ユーラシアは0.98倍と設備能力が減少しており、北米も1.01倍と殆ど横這い状態である。アジア、中東、アフリカの新興地域は成長を維持していると言えよう。

(続く)

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 前田　高行 〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601
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BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１５ 精製能力(２)

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５．世界の石油精製能力(続き)
(日本を追い越したインドの精製能力！)
(2) 国別石油精製能力
(表http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-5-T01.pdf　参照)
　世界で最も高い精製能力を有する国は米国で、2013年は1,782万B/D、世界全体の19%の設備を所有している。第二位は中国の1,260万B/D(シェア13%)であり、両国だけで世界の3分の1の精製能力がある。精製能力1千万B/D以上はこの2カ国だけであり、第3位のロシアは603万B/Dである。

　昨年わずかな差で日本を追い抜いたインドは今年432万B/Dであり、日本（412万B/D）との差を広げている。石油消費量では日本が455万B/D、インドは373万B/Dで未だ日本が上回っているが(本稿「石油消費」の国別消費量参照)、精製能力では既にインドが日本を上回っている。日本では経済産業省の主導で精製設備の集約が推し進められる一方、インドは慢性的な精製設備不足に悩まされており（次項「精製能力の推移」及び主要国の「製油所稼働率」参照）、両国の精製能力の格差は今後ますます広がるものと思われる。
　
　日本に次いで高い精製能力を有するのは韓国（289万B/D）で、さらに第7位以下10位まではサウジアラビア（252万B/D）、ブラジル（209万B/D）、イタリア（206万B/D）、ドイツ（206万B/D）であり11位のイラン以下は処理能力が200万B/D未満である。サウジアラビアは原油生産国であるが国内に数ヶ所の輸出専用製油所が稼働しており、石油製品の輸出により付加価値の増大を追求しているが、それと共に国内の石油製品の需要が急増しているため製油所の新設が相次いでいる。

　精製能力を前年と比較すると上位10カ国の内、マイナス成長即ち精製能力を削減しているのは日本、イタリア及びドイツの3カ国であり、それぞれの減少幅は日本-3.1％、イタリア-6.3％、ドイツ-1.7％である。これに対して中国の精製能力は前年比+5.6％であり、ロシア(+4.2％)、ブラジル(+4.6％)も精製能力を増強している。なかでもサウジアラビアは前年比18.9％の大幅な増強である。日、独、伊の先進消費国が設備削減を行う一方、BRICs各国が設備の新増設を行っていることは象徴的である。なお米国、韓国は前年と変わりなく、インドは前年比+0.9％の微増である。

(続く)

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BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１４ 精製能力(１)

 

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５．世界の石油精製能力
(アジア・大洋州に世界の精製能力の3分の1が集中！)
(1) 地域別精製能力
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-5-G01.pdf　参照)
　2013年の世界の石油精製能力は日量9,493万バレル(以下B/D)であった。地域別でみるとアジア・大洋州が3,128万B/Dと最も多く全体の33%を占め、次に多いのが欧州・ユーラシアの2,389万B/D(25%)及び北米の2,139万B/D(23%)であった。これら3地域で世界の精製能力の8割を占めている。その他の地域の精製能力と世界に占める割合は、中東(882万B/D、9％)、中南米(603万B/D、6％)、アフリカ(352万B/D、4％)である。

　後述する通りアジア・大洋州の精製能力は1990年代後半に北米を追い抜き、さらに2000年代後半には欧州・ユーラシア地域を抜いて世界最大規模となったのであるが今後この傾向が定着するものと思われる。

　地域別の精製能力と消費量(本稿3(1)参照)を比較するとアジア・大洋州、中東及びアフリカは共に世界全体に占めるシェアが同じである(アジア・大洋州：33%、中東9%、アフリカ4%)。しかし北米は精製能力シェア23%に対して消費量シェアは26%と消費量シェアの方が高く、中南米も同様に6%対8%と消費量シェアが高い。これに対して欧州・ユーラシア地域は精製能力シェア25%、消費量シェア20%であり、精製能力のシェアの方が高い。

　原油は消費地でガソリン、ナフサ、灯油、重油などに精製され消費されるのが通常である(消費地精製主義)。従って地域内では消費量と精製量はバランスすると考えられる。アジア・大洋州、中東、アフリカでそれぞれのシェアが同じであることがそれを示している。それにもかかわらず欧州・ユーラシアと北米(そして中南米)それぞれのバランスに違いがあるのは、石油消費の先進地である欧州・ユーラシアが1970年代に精製能力を急激に拡張した結果、その後の石油消費の鈍化により過剰設備を抱えてしまったことを意味する。これに対して北米では不足する石油製品を西欧諸国から輸入することにより域内の精製能力を適正水準に維持し利潤を確保してきたと考えられる。

　アジア・大洋州で精製能力と消費量がバランスしているのは発展途上国が多く、増大する石油の消費と精製設備の新増設が並行しているためであろう。但し後述するように(「製油所稼働率」の項参照)消費と精製能力のバランスは同じアジア地域においても日本が過剰設備を抱える一方、東南アジアでは慢性的な精製能力不足であるように国によって事情が大きく異なる。

(続く)

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ニュースピックアップ：世界のメディアから(7月12日)

・イラクのクルド自治政府、キルクークなど２油田を掌握、中央政府から閣僚引き揚げ。

・世界の石油探鉱投資１兆ドルに。しかし低い成果。投資効果と埋蔵量確保のジレンマの国際石油企業。

今週の各社プレスリリースから(7/6-7/12)

7/7 国際石油開発帝石 　　　オーストラリア イクシスLNGプロジェクト沖合生産・貯油出荷施設（FPSO）の進水について http://www.inpex.co.jp/news/pdf/2014/20140707.pdf
7/8 東燃ゼネラル石油 　　　執行役員の異動に関するお知らせ http://www.tonengeneral.co.jp/news/uploadfile/docs/20140708_1_J.pdf
7/9 国際石油開発帝石 　　　アメリカ合衆国 メキシコ湾 ルシウス油田権益の追加取得について http://www.inpex.co.jp/news/pdf/2014/20140709.pdf
7/10 出光興産 　　　インドネシア石炭会社の株式取得について http://www.idemitsu.co.jp/company/news/2014/140710.html
7/11 JX日鉱日石エネルギー 　　　水島製油所における石油コークス発電設備の新設について http://www.hd.jx-group.co.jp/newsrelease/2014/20140711_02_1050061.html

ニュースピックアップ：世界のメディアから(7月10日)

・サウジアラビア、6月の原油生産量978万B/D、5月の970.5万BDを上回る。

・米国、4年続くシェール革命で2020年の生産量は現在の2倍弱、ロシア、サウジを追い抜き世界一に。　＊

 

＊世界の石油生産に関する「BPエネルギー統計レポート」(連載中)参照。

http://blog.goo.ne.jp/maedatakayuki_1943/e/83c845003c1a9d69e4bfacb648519521

 

BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１３ 原油価格

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(国際指標原油としての意義を失いつつある最近のWTI価格、米政府の輸出解禁で変わるか？)
４．指標３原油の年間平均価格と1976～2013年の価格推移
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-4-G01.pdf参照)
　ここでは国際的な原油価格の指標として使われる米国WTI(West Texas Intermediate)原油、英国北海Brenｔ原油及びドバイ原油の3種類の原油の年間平均価格（ドル/バレル）とその推移を検証する。
　
　2013年の3原油の年間平均価格はBrent原油108.66ドル(バレル当たり。以下同様)、WTI原油97.99ドル、ドバイ原油105.47ドルでありBrent価格を100とした場合ドバイ原油は97、WTI原油は90であり、WTIはBrentより1割程度安価であった。

　これら3原油の1976年以降の価格の推移は2010年頃までほぼ同じような歩みを示している。Brent原油で見ると、1976年の同原油の年間平均価格は12.80ドルであった。1979年の第二次オイルショックを契機に価格は急騰、1980年には約3倍の36.83ドルに達した。その後景気の低迷により1980年代の価格は一転して急落、1986年には14.43ドルと第二次オイルショック前の状況に逆戻りしている。

　この状況は1990年代も続きBrentの年間平均価格は20ドル前後で推移している。ところが1998年の12.72ドルを底に急激に上昇に転じ1999年は17.97ドル、2000年には28.50ドルとわずか2年で2倍以上に急上昇した。その後一旦下落したものの2003年からは上げ足を速め2004年には40ドル弱、2005年に50ドルの大台を超えるとさらに急騰、2008年の年央にはついに史上最高の147ドルに達し、同年の平均価格も100ドル目前の97.26ドルを記録している。

　同年のリーマンショックで2009年には61.67ドルまで急落したが、再び上昇気流に乗り2011年の年間平均価格はついに111.26ドルになり、その後2012年、2013年も平均価格は110ドル前後にとどまっている。原油価格は今や歴史的な高水準にある。

　以上はBrent原油の価格推移であるが、この間のBrent、WTI、ドバイ3原油を比較すると、まず1976年の3原油の平均価格はBrent 12.80ドル、WTI 12.23ドル、ドバイ 11.63ドルでBrentが最も高かった。しかし1980年になるとBrent 36.83ドル、WTI 37.96ドル、ドバイ 35.69ドルとなり、3原油の中でWTIが最も高くなった。これ以降2009年まで年間平均価格はWTIがBrentを上回る状態が続いている。

　ところが2011年の年間平均価格はBrent 111.26ドル、WTI 95.04ドル、ドバイ 106.18ドルとなり、WTIの価格はBrentを下回るのみならずドバイよりも低くなった。この傾向は2012年、2013年も続いており、Brent及びドバイが100ドル台を維持しているにもかかわらず、WTIだけは100ドルを切った水準にとどまっている。

　このようなWTIの最近の価格動向の最大の原因は米国のエネルギー開発業界を席巻しているシェール革命にあることは間違いない。シェール革命のさきがけとなったシェールガスの開発生産により米国内の天然ガス価格が急落、それにつられてWTI原油価格も弱含みとなった訳であるが、最近ではシェールオイルの生産が本格化し、米国の昨年の石油生産量はついに１千万B/Dを突破している（本稿3-4「主要国の生産量の推移」参照）。しかも米国は原油の輸出を禁止しているためWTI価格は国内の石油需給バランスにひきずられており、Brent或いはドバイ原油のような100ドルを超える水準を達成できないでいる。

　現在のところWTI原油は国際指標原油としての意義を問われていると言えるであろう。但し米国政府に原油輸出解禁の兆候が見られることに注目する必要がある。

(続く)

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BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１２ 消費量(５)

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（石油自給率が改善する米国、悪化する中国！）
(5)石油自給率の変化（1990年～2012年）
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-3-G04.pdf 参照)
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-3-G05.pdf参照)
　石油生産国の中でも人口が多く産業規模の大きな国は同時に多くの石油を消費する。例えば米国と中国はそれぞれ世界3位と5位の産油国であるが、消費量では世界の1位と2位である。両国を合わせた世界シェアは生産量で16％、消費量では32%に達する。両国とも消費量が生産量を上回るため、米国は1965年以前から既に石油の輸入国であり、中国は1990年代前半に輸入国に転落している。

　米国の場合2013年は生産量1,000万B/Dに対して消費量は1,889万B/Dであり、差し引き888万B/Dの需要超過で石油自給率は53%となる。1965年に78%であった米国の石油自給率は年々低下し1990年代には50%を切り、そして2000年代は40%を割るなどほぼ一貫して低下してきた。しかし同国の自給率は2007年の33%を底に改善しつつあり、2011年は42%で2013年にはついに50%を超えている。現在米国は必要な石油の半分強を自国産原油で賄っていることになる。

　一方、中国の場合1992年までは生産量が消費量を上回り自給率100%であったが、その後純輸入国に転じている。しかも生産と消費の不均衡は年々広がり、2000年に151万B/Dであった需給ギャップが2013年には658万B/Dに拡大している。この結果2000年には68％であった自給率も急速に悪化し、2007年に50％を割り、2013年は39％まで落ち込んでいる。

　インドも中国同様に年々需給ギャップが拡大している。1990年の同国の需給ギャップは50万B/Dであり、自給率は59%であった。その後需給ギャップは2000年に149万B/D、2010年に245万B/Dと年々拡大しており、2013年は283万B/Dに達している。その結果1990年に59%であった同国の自給率は2013年には24%にまで低下しており、ここで取り上げた米国、中国、中国及びブラジルの中では最も低い数値である。

　ブラジルは米国、中国と同様常に生産量が消費量を下回っており石油の輸入国である。しかし同国は深海油田の開発に成功し埋蔵量が大幅にアップしており(第1章3項「8カ国の石油埋蔵量の推移」参照)、これに伴って生産量も急増している(第2章4項「主要産油国の生産量の推移」参照)。このため1990年に44%であった同国の自給率は2011年には80%にまで高まった。但し最近では生産が減退乃至横這い状態にもかかわらず消費は着実に増えているため2013年の自給率は再び71%に下がっている。

　北海油田を抱える英国は2000年には生産271万B/Dに対し消費は170万B/Dで差し引き101万B/Dの生産超過、自給率159％であったが、その後北海油田が減退し2012年には生産量が100万B/Dを割り、2013年は87万B/Dにとどまっている。同国は2000年代後半に石油輸入国に転落し、2013年の需給ギャップは64万B/D、自給率は58%に落ち込んでいる。

　ロシアは上記各国と異なり1990年以降常に生産量が消費量を大幅に上回っている。1990年は生産量1,034万B/Dに対し消費量は504万B/Dで差し引き530万B/Dの輸出余力があった。ロシア革命後の混乱で1990年代は生産が大幅に減退、2000年の輸出余力は404万B/Dまで低下した。しかしその後生産量は再び1千万B/D台を回復し、2010年以降輸出余力は750万B/D弱を維持しており、同国の自給率は300%以上を保っている。

(石油篇完)

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BPエネルギー統計レポート２０１４年版解説シリーズ：石油篇１１ 消費量(４)

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(消費量が横ばいの日本と米国、急増する中国。インドはまもなく日本を追い抜く！)
(4) 四大石油消費国(米、中、日、印)の消費量の推移
（図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/1-3-G03.pdf 参照）
　 2013年の四大石油消費国は米国、中国、日本及びインドである。これら4カ国の1965年以降の消費量の推移には先進国（米国・日本）と開発途上国（中国・インド）それぞれの特徴が如実に表われている。

　世界最大の石油消費国である米国は1965年(1,152万B/D)から1980年(1,706万B/D)まで消費が大きく伸びた後、1980年代前半は需要が減退している。しかし1985年(1,573万B/D)以降再び消費量は着実に増加、2000年代前半には2千万B/Dを突破した。そして2005年に2,080万B/Dに達した後は減少に転じ2013年は1,889万B/Dに落ち込んでいる。

　日本については1965年の消費量は171万B/Dで米国の7分の1に過ぎなかったが、それでも中国(22万B/D)、インド(25万B/D)を大きく引き離していた。1975年には479万B/Dに増加したが、1979年の第二次オイルショックを契機に石油消費の伸びは低下、1985年は443万B/Dであった。1990年代に入り世界経済の発展と共に石油消費量も500万B/Dを超える水準が続いたが、2008年以降は500万B/Dを割り、2013年の消費量は455万B/Dである。

　これに対して中国及びインドは一貫して増加している。特に中国の石油消費量は1970年代に100万B/Dを突破、1990年以降は大きく伸び、1990年の232万B/Dが2000年には477万B/Dに倍増した。2000年に入ると伸びはさらに加速して2003年には日本を追い抜き米国に次ぐ世界第二の石油消費国となっている。2005年は694万B/Dと1990年の3倍に達し、2010年は932万B/D、そして2013年には1,000万B/Dを突破し1,076万B/Dを記録した。これは同じ年の日本の2.4倍である。

　インドの場合も1965年の消費量は25万B/Dにすぎなかったが、1988年に100万B/Dを超すとその後は10年毎に100万B/D単位で増加、2000年の消費量は226万B/D、2010年は332万B/Dを記録しており、2013年は373万B/Dに達している。これは同じ年の日本の82%であり、この趨勢が続けば今後数年で日本を追い越し世界3位の石油消費国になる勢いである。日本が省エネ技術により石油消費を抑えたのに対し、中国及びインドはエネルギー多消費型の経済開発により高度成長を遂げつつあることが解る。

(続く)

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ニュースピックアップ：世界のメディアから(7月6日)

・デンマークで初のシェールガス探鉱。仏Totalが今年１2月か来年１月のテストを予定。