宇宙で初のマウス本格実験 大西さん、老化研究に従事

宇宙で初のマウス本格実験　大西さん、老化研究に従事
2016年7月8日 (金)配信共同通信社

　【バイコヌール（カザフスタン）共同】バイコヌール宇宙基地から打ち上げられたロシアのソユーズ宇宙船は７日午後、順調に飛行を続け、大西卓哉（おおにし・たくや）さん（４０）ら飛行士３人は９日の国際宇宙ステーションとのドッキングに向けたシステムの点検を行った。大西さんはステーション到着後、骨や筋肉が弱くなる老化特有の現象を解明するためのマウスの飼育実験を今月にも始める予定だ。

　無重力と比較するため、宇宙で重力を発生させる装置を持ち込み、哺乳類への重力の影響を調べる本格的な実験は初めて。代表研究者の高橋智（たかはし・さとる）・筑波大教授は「骨粗しょう症や筋萎縮の治療薬の開発につなげたい」と意気込む。

　宇宙に長期滞在すると、高齢者や寝たきり状態の人に見られる骨量減少が地上の１０～３０倍の早さで進む。宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は、遠心力を利用して人工的に重力を発生させる小型装置を開発。マウスが入る円筒形のおりを観覧車のように回転させ、地上と同じ大きさの重力を発生させる。昨年、無人補給機「こうのとり」で運ばれ、当時滞在中の油井亀美也（ゆい・きみや）さんが日本実験棟「きぼう」に設置した。

　今月、米スペースＸ社のドラゴン宇宙船でマウス１２匹を運ぶ。重力の有無でグループ分けし、カメラで行動を観察する。餌やりやおりの掃除は大西さんの重要な任務だ。人間にとっては数年に相当する約４０日後に地球に戻し、臓器への影響や遺伝子の働き方などを解析する。

　ほかに、創薬につながるタンパク質の結晶を作る実験や新しい機能を持つ材料を作る実験、小型衛星の放出などの作業を行う予定だ。

消えにくい真皮シミの形成要因発見

消えにくい真皮シミの形成要因発見
ナリス、メラニン吸収し炎症誘発
化学工業日報2016年7月8日 (金)配信 一般外科疾患皮膚疾患その他

　ナリス化粧品（大阪市福島区）は、改善が難しいとされる真皮のシミの形成要因を発見した。コラーゲンなどの真皮成分を生成する線維芽細胞は、メラニンを細胞内に取り込むことで複数の炎症を誘発するたんぱく質を作り出す。一部のシミでは真皮に炎症状態が確認されており、線維芽細胞がシミの発生に関与している可能性があるとした。線維芽細胞の行動にアプローチした成分を模索するなど、真皮のシミの予防や改善に関するメカニズムをさらに解明し、美白分野への応用を目指す。

　美白研究では従来、表皮のメラニンへのアプローチが多く、真皮のメラニンの改善は困難だった。表皮のように迅速な新陳代謝が行われない真皮では、メラニンが長期間排出されず消えにくくなる。そこで、近年明らかになっている真皮の線維芽細胞がメラニンを取り込む機能に着目、シミ形成との関係について研究を進めた。

　その結果、メラニンを取り込んだ線維芽細胞はＩＬ－８や同６、ＣＣＬ－２といった免疫細胞を真皮内に引き寄せるサイトカイン類の発現を大幅に増加させることを見いだした。サイトカイン類は真皮の炎症細胞や血管新生を誘導する因子。シミ部位の真皮でも炎症細胞や血管の増加が確認されたことから、線維芽細胞のメラニンの取り込みとシミ部における真皮の炎症状態の関連が推測できるとした。

在宅医療、９月にも作業班 厚労省

在宅医療、９月にも作業班　厚労省
2016年7月7日 (木)配信朝日新聞

　高齢者らが自宅などで訪問による医療を受ける「在宅医療」について、医療・介護関係者や研究者らが一堂に会する厚生労働省の「全国在宅医療会議」の初会合が６日、東京都内であった。９月にも作業班を設け、在宅医療による生活の質（ＱＯＬ）の評価指標づくりなどを協議、来年３月をめどに推進に向けた重点分野を整理する。

　団塊世代が７５歳以上になる２０２５年の医療提供体制を示す「地域医療構想」では、全国の医療機関のベッド数は１３年の１割程度（１６万～２０万床）減る一方、介護施設などで在宅医療を受けながら長期療養する高齢者が３０万～３４万人増えると政府は推計している。

　在宅医療を推進するため、同会議では、その効果を評価するための指標づくりや、どんな病気や状態のときに利用したらよいか、国民にメリットを知ってもらう啓発普及のあり方などを話し合う。この日の会議では、在宅医療の主な担い手である地域の診療所の医師の負担軽減や、訪問看護師を増やす対策が必要との指摘があった。（寺崎省子）

心臓大動脈弁狭窄症 開胸せず手術成功 県内初、高齢者に朗報

心臓大動脈弁狭窄症　開胸せず手術成功　県内初、高齢者に朗報
2016年7月7日 (木)配信宮崎日日新聞

　宮崎市新別府町の宮崎市郡医師会病院（川名隆司院長）の医療チームは、心臓の大動脈弁が硬くなる大動脈弁狭窄（きょうさく）症で、カテーテルを使って人工弁と置き換える手術に県内で初めて成功した。８０、９０代の患者４人の手術を先月行い、経過は良好という。体力が低下している高齢者はこれまで開胸手術ができないことが多く、県外での治療は移動で体に負担がかかり、断念する人もいた。県内でも治療が可能になり、患者から歓迎されそうだ。

　成功した手術の名称は「経カテーテル的大動脈弁置換術（ＴＡＶＩ、タビ）」。血管を通すカテーテルの先端に、直径約２、３センチの人工弁を鉛筆ほどの太さに折り畳んで取り付け、太ももの付け根などから挿入。大動脈を通じ、心臓へ運ぶ。その後、硬くなった大動脈弁を押しのけるように人工弁を広げて固定。カテーテルを外してそこに残せば新たな弁として機能する。

　大動脈弁狭窄症は、弁が開きにくくなって血流が悪くなり、重症化すると突然死に至る病気。治療の第一選択肢は開胸手術だが、心臓を止めた状態で人工心肺装置を使うため体に負担が大きい。８０歳以上で肺や肝臓機能が低下している人は受けられない場合がある。一方、ＴＡＶＩは小さな傷で済み、心臓を動かしたままの状態で行うことができるため、開胸手術ができない患者向けに行われる。

　同病院では循環器内科医や心臓血管外科医、麻酔科医ら２５人ほどのチームが、先月１０日から２０日にかけて、県内の女性患者４人を手術。このうち永山ユリ子さん（８３）＝宮崎市＝は「息苦しさや胸の動悸（どうき）がなくなった。手術して良かった」と話す。

　同病院はＴＡＶＩを行うため、昨年１０月、心臓や血管を透視する装置などを備えた手術室を新設。この手術法ができる医療施設として今年４月、認定された。認定施設は全国に９９施設あり、九州７県でないのは鹿児島県のみ。

　同病院の柴田剛徳副院長（循環器内科）は「高齢化が進み寿命も延びる中、大動脈弁狭窄症患者は増えている。今後はＴＡＶＩを県内に周知し、一人でも多くの命を救いたい」と先を見据える。

■県民メリット大

　【ＴＡＶＩ指導医の慶應義塾大学病院、林田健太郎医師（循環器内科）の話】

　大動脈弁狭窄症の国内患者数は、軽度も含めて推定約５０万人。このうち治療が必要な人の３分の１は高齢などの理由で、開胸手術ができない。ＴＡＶＩを行う患者の平均年齢は８５歳ぐらい。高齢でこの病気になった宮崎県民にとって、地元で治療できるメリットは大きいのではないか。

がん患者支援の催しに両陛下

がん患者支援の催しに両陛下
2016年7月7日 (木)配信朝日新聞

　天皇、皇后両陛下は６日、東京都渋谷区のオーチャードホールで、小児がんと闘う子どもたちや家族を支援する小児がん征圧キャンペーンの２０周年チャリティーコンサートを鑑賞した。両陛下は歌手の森山良子さんや谷村新司さん、由紀さおりさんらの歌声に聴き入った。

アルツハイマー病発見に新手法 京都大と免疫生物研究所

アルツハイマー病発見に新手法　京都大と免疫生物研究所
2016年7月7日 (木)配信上毛新聞

　京都大農学研究科の入江一浩教授ら研究グループと群馬県の免疫生物研究所（藤岡市中、清藤勉社長）は５日までに、アルツハイマー病の原因とされる毒性を持ちやすい構造のタンパク質に、選択的に反応する抗体を共同開発したと発表した。原因物質を検出する新たな手法として早期の診断や予防への活用が期待されるという。論文は英学術誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載された。

　アルツハイマー病の原因と考えられている「アミロイドβタンパク質」（Ａβ）は健康な人にもあるため、Ａβだけでは診断できない。グループは、神経細胞に毒性を持ちやすい構造のＡβを狙った抗体「24Ｂ３」を開発した。

　この抗体を用いて患者と非患者の脳脊髄液を解析した結果、患者の方が毒性を持つＡβの割合が高いことが分かった。抗体　が毒性を弱くすることも確認　した。入江教授は「アルツハイマー病は10年、20年とかかって発症する。早期にリスクを発見できれば、予防につながる」と話した。

　同社は研究グループから抗原の提供を受け、抗体を作った。発表を受け、５日の株価は急騰し、ストップ高となった。同社の担当者は「人の脳脊髄液を採取することは大変で、広く一般の診断では使えない。血液で高感度の分析ができるようにし、実用化したい」としている。

おたふく風邪「夏にかけても」流行…国立感染研

おたふく風邪「夏にかけても」流行…国立感染研
2016年7月7日 (木)配信読売新聞

　おたふく風邪（流行性耳下腺炎）の流行が続いている。

　国立感染症研究所のまとめで６月２０～２６日に、全国約３０００の小児科から報告のあった患者数は、１か所当たり１・１３人で、過去１０年の同時期では２０１０年（１・５人）に次ぐ高さ。感染研は「夏にかけても流行が続く」と予想している。

　感染研によると、昨年５月中旬から患者が増え始めた。今年１～６月の合計患者数は約６万９０００人。１か所当たりの患者数上位は宮崎県（３・０３人）、佐賀県（２・９１人）、山形県（２・２３人）。

　おたふく風邪は治った後も難聴が残ることがある。川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は「子どもの難聴を避けるためにもワクチンの接種が勧められる」と話している。

開業医３０％、産前休めず 出産後すぐに働く人も

開業医３０％、産前休めず　出産後すぐに働く人も
2016年7月7日 (木)配信共同通信社

　全国保険医団体連合会（保団連）は６日、会員の女性開業医のうち、３０％弱が出産前に一切休めず、約８０％が産後８週間の休暇を取得できていないとのアンケート結果を公表した。出産後に休まずに働いた人もいた。

　労働基準法は、事業主は従業員から休暇の求めがあれば出産前６週間、産後は原則として８週間は従業員を働かせてはいけない。事業主の開業医はこの休暇の対象外で、代わりの医師の確保なども難しく産前産後も休めない場合が多いという。

　調査は昨年７～９月に実施。開業後出産した３５歳以上の医科、歯科の女性医師１２３人、出産数２１０件の休暇取得状況をまとめた。産前休暇０日は全体の２７・１％、１～１０日は２６・２％で、３０日以下が８３・８％だった。産後休暇０日だったのは４・３％。３０日以下は７１・０％で、８週間に満たない５０日以下が７６・２％に上った。

　保団連は今後、代わりの医師の紹介システムや、休む間の経済保障の仕組み創設などを厚生労働省に要請する。

世界選手権でメダルを デフバレー日本代表主将の高知大医学部・狩野

世界選手権でメダルを　デフバレー日本代表主将の高知大医学部・狩野
2016年7月7日 (木)配信高知新聞

　デフバレーボールの男子日本代表が、２０１７年デフリンピック（トルコ）の出場権を懸け、米国で７月８日（現地時間７日）から行われる世界選手権に出場する。日本の主将は高知大医学部医学科６年の狩野（かのう）拓也（２３）。「メダルを取れるように頑張ります」と静かに闘志を燃やしている。

　広島県三原市出身。生まれつき両耳の聴力が弱く、補聴器を着けていた。バレーは高校バレー部員だったいとこの影響で中学生の時に始めたが、「アウトのジャッジとか、（味方からの）瞬間的な指示が聞こえない」。相手サーブがラインを割るかどうかの距離感をつかむことに苦心したという。

　中学・高校・大学でレギュラーの座をつかんだだけでなく、高知県国体チームでも主力の一人。並々ならぬ苦労があったことは想像に難くない。が、本人は「なんとかなりました」とあっけらかん。国体チームの福留正仁コーチ（５１）が「コートに入った時の闘争心は誰にも負けない」と評する精神力で、困難な状況を克服してきたのだろう。

　身長１７７センチと大きくはないものの、「スパイクに入るまでの速さ」（福留コーチ）と、強烈なジャンプサーブで得点を重ねる。２年前に代表合宿に初めて呼ばれ、エースのレフトアタッカーに定着。半年前に主将を打診された時は、「恐縮してしまって…。断った」が、監督から「性格、プレーのどちらから見ても任せたい」と強く要請され、引き受けた。

　高知大学では放射線科医を目指し、２０１７年２月の国家試験に向けて深夜まで勉学に励む。並行して医学部バレー部と国体チームの練習に週５日参加する超ハードな生活にも、「うーん、（忙しさは周りの医学科生も）みんなそんなもんですし…」。笑顔は至って穏やかだ。

　体格に恵まれた東欧諸国など１３カ国が出場する世界選手権で上位に入れば、デフリンピック出場権が手に入る。「いろんな人にお世話になって今がある。結果で恩返しをしたい」。穏やかな表情が一瞬、闘う顔に変わった。

■デフバレーボール　聴覚に障害のある選手のバレーボール。ルールやコートの広さ、ネットの高さなどは健常者の６人制バレーと同じ。試合中は補聴器の着用は認められず、選手らはほぼ無音の中でプレーする。聴覚障害は、他の障害と比べて身体能力への影響が少ないなどの理由でパラリンピックへの出場が認められていないことから、４年に１度、独自にデフリンピックを開いている。

マタハラに懲戒を 厚労省、企業へ指針で促す 就業規則に被害防止策

マタハラに懲戒を　厚労省、企業へ指針で促す　就業規則に被害防止策
2016年7月8日 (金)配信共同通信社

　妊娠や出産を理由とする職場での嫌がらせ「マタニティーハラスメント」に関し、厚生労働省は８日、来年１月から、加害社員が懲戒処分の対象になることを就業規則などに明記するよう企業に促す方針を決めた。３月に成立した改正男女雇用機会均等法などに基づき事業主向けの指針を改正し、被害を受けずに働きやすい環境の整備を進める。

　改正法は、企業に対して職場でのマタハラ防止を企業に義務付ける内容。厚労省は検討中の指針で、マタハラがあった場合には厳正に対処する方針や、その内容を周知、啓発するよう求める。

　具体的な対応方法はそれぞれの企業に委ねるが、指針では、就業規則や服務規定にマタハラ加害者に対する懲戒処分の規定を設けることを効果的な対応方法として例示。被害社員との関係修復に向けた援助をするとともに、加害者による謝罪の指示といった措置や、再発防止に向けた社内研修なども盛り込んだ。

　子育てに積極的な男性が被害を受ける「パタニティーハラスメント」への懲戒規定の作成も促した。

　指針にはマタハラの該当例も示した。妊娠や出産したことへの嫌がらせのほか、休業や短時間労働などの制度利用の申し出に対して上司が解雇や降格などを示唆したり、上司や同僚が取り下げるよう求めたりすることを挙げた。

　※マタニティーハラスメント

　妊娠や出産、育児を理由とした退職の強要や降格などの不利益な取り扱いを指し「マタハラ」と略されることが多い。男女雇用機会均等法は事業主にこうした不利益を労働者にもたらす取り扱いを禁じている。厚生労働省は昨年９月、是正勧告に従わない悪質な事業所名を初めて公表。上司や同僚によるマタハラの防止策を講じることを事業主に義務付けた改正均等法を含む雇用保険関連法が先の通常国会で成立した。


パタニティ・ハラスメント（パタハラ）

「男性社員とは」または「父親とは」こうあるべき――という固定概念によって、部下の育児休暇を妨げたり嫌がらせをしたりする行為。マタハラの男性版として、近年にわかに問題視され始めている。

受動喫煙は、マタハラと考える、私がいる。

在宅死：人口５万人以上、最大４．６５倍格差 病床数など関係か 厚労省調査

在宅死：人口５万人以上、最大４．６５倍格差　病床数など関係か　厚労省調査
2016年7月7日 (木)配信毎日新聞社

　自宅で死を迎える人が死亡者全体のうちどの程度を占めているかについて、厚生労働省が２０１４年の人口動態調査を基に初の市区町村別統計をまとめ、６日公表した。人口５万人以上の自治体では在宅死の割合が５・５～２５・６％と、最大４・６５倍の差があった。地域の病床数や在宅医療の受けやすさ、孤独死の発生数などが関係しているとみられる。

　日本では１９７０年代に病院や診療所で死を迎える割合が自宅を上回り、１４年は病院死が７５・２％なのに対し、グループホームやサービス付き高齢者住宅を含む在宅死は１２・８％にとどまる。一方、内閣府の１２年度調査では、５５％の人が「最期を自宅で迎えたい」と望んでおり、厚労省は「自宅でのみとり」の推進を図っている。

　人口５万人以上２０万人未満の自治体で在宅死率が最も高いのは、兵庫県豊岡市（２５・６％）、東京都中央区（２１・５％）の順。２０万人以上の都市では神奈川県横須賀市（２２・９％）、東京都葛飾区（２１・７％）と続いた。５万人以上で高かった１０自治体では、１市を除いて「在宅療養支援診療所」が１５カ所以上あり、訪問診療や訪問看護の体制が充実していた。政令市では神戸市の１８・１％が最高だった。

　医療問題に詳しい宮武剛・日本リハビリテーション振興会理事長は「都市部では病院で終末期の患者を引き受ける余力がなく、在宅医療の充実が在宅死の割合に関わる。これに加え、東京２３区に限れば孤独死が数を押し上げ、在宅死の約３５％を占めている」と指摘。病院の再編で２５年までには地域で療養する高齢者が今より約３０万人増えるとして「介護と接点のある市町村単位で、在宅でどこまでみとれるか検討する必要がある」と話す。

　データは、厚労省のウェブサイト内の「在宅医療の推進について」のページに掲載されている。【野田武、有田浩子】