OA疼痛、ヒアルロン酸より羊水注入【米国疼痛医学会】

OA疼痛、ヒアルロン酸より羊水注入【米国疼痛医学会】

ヒアルロン酸に代わる治療法の可能性

米国学会短信2015年3月31日(火)配信 一般外科疾患整形外科疾患投薬に関わる問題

　米国疼痛医学会（AAPM）は3月19日、変形性関節炎（OA）への羊水注入が、ヒアルロン酸（HA）に代わる安全で有効な治療となる可能性を示した研究を紹介した。同学会年次集会で発表。

　膝関節のOA治療としてHAを関節内に注入する方法は、1990年代に認可されて以来よく使われているが、有効期間は1回注入で7週間、複数回注入で12週間程度。また、最近の研究では65歳以上のOA患者へのHA注入の効果に疑問が持たれたほか、膝関節へのHA注入が臨床的に有意な改善をもたらすと判定するに足るエビデンスは得られていないという。このためHA処方に対する保険償還も減少しており、HAに代わる治療法として、関節液と類似点の多い羊水の使用が注目された。

　この研究は、同種移植用の加工羊水製品AmnioClear LCTの有効性を検討した単群前向き多施設市販後調査。グレード1-3と診断されたOA患者で、直近にHA、ステロイド、多血小板血漿などの注入を受けていない人を被験者とし、ベースラインおよびAmnioClear LCT注入後30、90、180日の痛みの程度をVASおよびWOMAC指標で評価した。今回発表された中間報告によると、羊水治療を受けた被験者170人では、30日後のVASスコアが平均68.1％（44mm）、WOMACスコアが平均70.9％（812mm）改善した。90日後のスコアはWOMACで82％、VASで74％とさらに改善し、より高いレベルでの長期的な治癒効果が見られた。腫脹や炎症も、他剤を使用した場合より発症が少なかった。

　米国ではHA注入は膝関節に使用する場合のみ認可されているが、羊水注入は滑膜関節全般に使用できる。羊水には炎症を抑える性質があることから、整形外科領域での羊水や胎児付属膜の移植は既に1979年に報告例がある。今後、無作為化対照試験などの追加研究が予定されている。

全国の電子カルテ集約、ビッグデータ化し活用へ

全国の電子カルテ集約、ビッグデータ化し活用へ

行政・政治 2015年4月1日(水)配信読売新聞

　政府は３１日、２０２０年までに全国の医療機関から電子カルテなどの医療情報を集めて、「ビッグデータ」として活用する新制度を創設する方針を固めた。

　電子カルテの活用は各地で進んでいるが、全国規模で利用する試みは初めて。治療方法の効率化に役立てるだけでなく、研究機関や民間企業による難病治療や新薬開発などにつなげたい考え。夏にまとめる政府の成長戦略にも盛り込む方向だ。

　新制度は、国が新設する機関が、各地の医療機関から集めた電子カルテなどの情報を、個人が特定できないよう削除・加工した上で、医療機関のほか、大学など研究機関や製薬会社など民間企業に提供する仕組みだ。

　電子カルテには、投薬の記録や病理検査の結果、患者の回復経過などの情報が記録されている。ビッグデータとして活用すれば、高額な医薬品が統計的に治療に結びついているかといった費用対効果の分析や、最も効果的な治療法を導くことが期待される。医療機関がこうした情報を基に効率的な医療を行うことで、医療費の抑制にもつながるとみられる。

製薬企業 ７２社、４７６８億円提供 １３年度、医療機関や医師へ 厚労省調査

製薬企業　７２社、４７６８億円提供　１３年度、医療機関や医師へ　厚労省調査

行政・政治 2015年4月1日(水)配信毎日新聞社

　業界団体「日本製薬工業協会」（製薬協）に加盟する製薬企業７２社が、２０１３年度に医療機関や医師に提供した資金は総額４７６８億円で、前年度と同規模だったことが３１日、厚生労働省の調査で分かった。製薬協は、降圧剤バルサルタン（商品名ディオバン）の臨床試験疑惑で批判を招いた奨学寄付金について「自社の薬の臨床試験には支出を禁止する」と自主規制したが、対象は１４年度からで今回は規制の影響がみられなかった。【河内敏康、八田浩輔】

　製薬各社が製薬協の指針に従って順次公開した金額を厚労省が集計し、自民党のプロジェクトチームに報告した。製薬協加盟社の一部子会社の公表分は含まれていない。

　４７６８億円は国の医療分野の研究開発関連予算（１９７１億円）の２・４倍。内訳は▽新薬開発のための臨床試験費用など研究・開発費２４２０億円（１２年度比２％減）▽研究室への奨学寄付金や学会への寄付金など学術研究助成費５３１億円（同１％増）▽医師個人への講師謝礼や原稿執筆料など２９５億円（同１２％増）▽医師を集めての講演会や説明会の開催費など情報提供関連費１４４６億円（同４％増）▽接遇費など７５億円（同３２％減）。

　バルサルタンを巡っては、臨床試験を実施した５大学の研究チームに販売元のノバルティスファーマから多額の奨学寄付金が提供されていた上、社員がひそかに試験に関わっていたことも明らかになった。東京地検特捜部は昨年７月、京都府立医大で発覚したデータ改ざんに関わったとして、ノ社と元社員を薬事法違反（虚偽広告）で起訴した。

　製薬協は１４年春に自社薬の試験に関係した奨学寄付金の提供を禁止した。

薬を安くしてください

薬を安くしてください

医師に謝礼、１千万円超１８４人　製薬会社、講演料など

その他 2015年4月1日(水)配信朝日新聞

　国内の製薬会社７２社が、２０１３年度に医師へ支払った講演料や原稿料を公表した。朝日新聞が集計したところ、のべ約１０万人の医師に計３５万件の講演などで総額約３００億円が支払われていた。１千万円を超えたのは１８４人で、最高額は２４０件の講演料などで４７００万円だった。医師個人が製薬業界から受け取った金銭の全容が明らかになるのは初めて。医学系の各学会が病気ごとに定める「診療指針」の作成医も多額を受け取っていた。

　医師が製薬会社から受けた金銭情報を公開する欧米での動きを受け、大手製薬会社が加盟する業界団体の日本製薬工業協会（製薬協）は１１年１月に「透明性ガイドライン」を策定。日本医学会は翌２月に製薬会社との利害関係について指針を作り「多額の金銭が提供されると研究成果の解釈や発表でバイアスがかかる可能性がある」として情報公開の動きに同調した。

　製薬協加盟７２社と関連会社は、１３年から医師や医療機関に支払った金銭情報をそれぞれ公表し始めた。医師個人への支払額の公表は１年遅れ、１４年８月から順次公開。今年２月末に全社が出そろい、朝日新聞が集計した。

　医師が製薬会社から得る副収入は３種類ある。約８割を占めたのが「講師謝金」で計２５１億４千万円（３５万５８００件）。製薬会社が開く講演会で講師となり、臨床現場の医師に治療法や薬の情報などを話すことへの謝礼だ。製薬会社発行の冊子などに書く原稿執筆料は計１５億３千万円（２万８００件）、新薬開発に助言するコンサルタント料は計３３億円（３万１３００件）だった。

　金銭が支払われたのはのべ９万８千人を超え、その約９５％は１００万円未満だった。一方、１千万円を超えた１８４人の約８割が大学教授だったほか、大病院や研究機関の幹部が占めた。このうち、診療指針を作成した医師が７６人いた。指針には病気の推奨薬が示され、多くの医師が処方の参考にするため、中立性が求められている。

　国の審議会で新薬を審査する医師は、過去３年のうち審査に関係する製薬会社１社からの受取額が年５００万円以上であれば審査に、年５０万円以上で採決に参加できない。学会発表する場合、１社あたり年５０万円以上の提供を受けた会社名を明示するよう求める医学系学会もある。（渡辺周、沢木香織）



■元は国民の医療費

　製薬会社の売り上げの大半は、医師の処方が必要な医療用医薬品が占めており、年間約１０兆円に上る。日本は国民皆保険のため、製薬会社から医師に支払われる金銭には、私たちの税金や保険料が多く含まれていると言える。

　製薬会社はこれまで、こうした金額を公表してこなかった。病院で使う薬の選定をめぐる贈収賄事件や、大学での臨床研究に製薬会社が不適切に関与するなど、長年にわたる相次ぐ不正の影響で公開に踏み切らざるを得なくなったのだ。

　製薬会社がウェブサイトなどで公表した医師への支払い情報を、医療関係者だけの問題とみなすのではなく、私たちの医療費がどう使われているのかという視点で積極的に活用したい。薬を処方する権限を握る医師の判断に、製薬会社との利害関係で偏りが生じていないかを点検することもできる。（月舘彩子）　　　　　◇

　製薬会社が２０１３年度に医師らに支払った金銭情報を、自社のウェブサイトなどで公表している。朝日新聞は、それらの情報を集計した。留意点は以下の通り。

　●医師の氏名が同姓同名で所属機関名が異なれば、所属機関ごとに１人として数えた。そのため、製薬会社が支払った医師の総人数は「のべ人数」にした。受取額が１千万円超の１８４人に同姓同名はなかった。

　●公表された医師への支払い情報の対象期間を各社は決算期に合わせている。「１３年４月～１４年３月」としている社が多いが、「１３年１月～１２月」「１３年７月～１４年６月」「１２年１２月～１３年１１月」という社もある。

　●日本製薬工業協会加盟７２社のほか、支払い情報を公表した関連会社（武田バイオ開発センター、興和創薬、大正富山医薬品、帝人在宅医療、ガンブロ）５社も集計した。

　●消費税を含めていない社もあり、公表された金額で集計した。

　●大半の社が１円単位の金額を公表したが、１千円単位～１００万円単位で公表した会社が１７社あり、公表された金額で集計した

ｉＰＳで未来医療を開拓 ３０年、糖尿病治療も視野に

ｉＰＳで未来医療を開拓　３０年、糖尿病治療も視野に　山中伸弥氏インタビュー

臨床 2015年3月27日(金)配信共同通信社

人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を開発した山中伸弥（やまなか・しんや）・京都大ｉＰＳ細胞研究所長は２６日、研究所設立から丸５年を迎えるのを機に共同通信のインタビューに応じ「未来医療の開拓をしたい」と抱負を述べ、糖尿病の治療などを視野に入れた２０３０年までの新たな目標を示した。

　山中所長は研究所が設立された１０年４月からの成果を振り返って「新しい医療への貢献は間違いないと思えるようになった」と総括。今後の目標として、糖尿病や脳梗塞を治療するための臨床研究の開始を掲げた。

　研究所では、移植しても拒絶反応を起こしにくい特殊な型の細胞を持つ人からｉＰＳ細胞を作って備蓄する計画を進めており、今夏から年内には研究機関などへの分配を始める。個別の患者からｉＰＳ細胞を作るより低コスト、短期間で利用でき、治療の普及に役立つという。

　設立時に掲げた１０年間の当初目標は、細胞作製法の特許が国内外で成立し、がん化の可能性の低い作製法を開発、新しい治療薬の候補も見つけられたことから、折り返し地点で「順調に進んでいる」と評価した。

　これらの成果を踏まえ、新たに「再生医療の普及と対象疾患の拡大」「創薬と個別化医療（個々の患者に応じた医療）の推進」「生命現象の理解に基づいた新しい治療研究」との３０年までの目標を示した。

　ｉＰＳ細胞から作った体の細胞に物質を投与して反応を調べる研究では、難病治療薬の発見や、体質に合った薬の選択方法を明らかにしたい考え。このほか、ｉＰＳ細胞や、そこから作製した細胞を詳しく調べてがんの形成や臓器の発生といった生命の仕組みを解明し、新しい治療法に迫っていきたいとした

海底土から魚に移行せず 放射性物質、飼育実験で

海底土から魚に移行せず　放射性物質、飼育実験で

臨床 2015年3月27日(金)配信共同通信社

　東京電力福島第１原発事故後の福島県沖の状況を想定した魚の飼育実験で、汚染した海底の土から直接、魚に放射性物質が移行することはほとんどなかったとの研究結果を横浜市にある水産総合研究センター中央水産研究所のグループが２６日までにまとめた。２７日から東京海洋大（東京都港区）で開かれる日本水産学会の大会で発表する。

　グループは今後、餌の生物を通じて魚がどの程度セシウムを取り込むか調べる必要があるとしている。

　実験は福島県いわき市の水族館「アクアマリンふくしま」で実施。第１原発近くの海底で採取した放射性セシウム濃度が１キログラム当たり４００ベクレル程度の土と、いわき市四倉沖の同１００ベクレル程度の土を二つの水槽にそれぞれ敷き詰め、いわき市沖の海水でヒラメ約８０匹とクロダイ約２００匹を約５０日間飼育した。餌はセシウムを含まない配合飼料を与えた。

　その結果、ヒラメのセシウム濃度は１キログラム当たり０・５～２・５ベクレル、クロダイは同１ベクレル以下で、土から魚にほとんど取り込まれなかった。

　グループは「現在の福島県沖で魚が直接、海底土から放射性物質を取り込み、食品の基準値１キログラム当たり１００ベクレルを上回る可能性はきわめて低い」と指摘している。

なぜかこの頃（＋）思考

四月になりましたね～

なぜかこの頃（＋）思考です。

上の孫がもうすぐ７歳、ラクになりました。
それで、プラス志向に？

いえいえ、胃腸の調子がよくなったから、内科受診して、与薬してもらいましたから。
何故胃腸の調子が悪かったか？
どうも、天台の動きに関係あるようです、桜の時期だからでしょうね。