月山という日本酒がゼリーに入っているお菓子を食べた。
お酒に弱いババなので、お菓子の中のお酒にぐっと来た。
でも、美味しかった。
夕食後にいいなと、
ババのお菓子だぞーと言って食べた。
孫たちはフルーツゼリー。
年寄りと子ども、仲良くできるお菓子をいただいて、
同時にぱくぱくできたのは、よかった。
逆さの写真だけど、月山がよくわかるので、載せる。（なぜか直せないので、逆さのまま、ごめんなさい）
小中学生 医療の仕事に理解 川崎医科大で応急処置体験
2023年8月18日 (金)配信山陽新聞
川崎医科大（岡山県倉敷市松島）で１７日、「かわさき夏の子ども体験教室」が開かれ、小中学生が心臓マッサージの方法を学んだり応急処置に挑戦したりして、医師や看護師などの仕事に理解を深めた。
現代医学教育博物館をメイン会場に、県内を中心とした小中学生と保護者約１００人が参加。４コースに分かれ模擬手術、脈拍の測定などを体験した。
応急処置のコースでは医師や看護師に扮（ふん）し、地震を想定した負傷者救助にチャレンジ。けがをした患者役の保護者らに対し、治療の優先順位を決めるトリアージを行い、止血や包帯を巻くなど手当てをした。
岡山市立陵南小４年女子（１０）は「けがの程度を素早く判断するのが難しかった。将来は医療現場で働きたい」と話した。
２００９年から実施しているが、新型コロナウイルスで中止やオンライン開催となり、現地での実施は４年ぶり。１８日も事前申込者を対象に行われる。
憧れの医療現場で一日体験 松山の病院で愛媛県内の高校生41人
2023年8月18日 (金)配信愛媛新聞
医療の道に関心のある高校生が医師や看護師らから直接仕事について教わる「高校生１日病院体験」が１２日、松山市来住町の愛媛生協病院であり、県内の４１人が関心のある職種の現場に触れた。
体験は同病院が春と夏に毎年開催しており、今回は新型コロナウイルスの影響で４年ぶりの実施となった。感染防止のため、入院病棟への立ち入りは見合わせた。
参加者はグループに分かれ、薬剤師や放射線技師など希望の仕事を体験した。
臨床検査技師の班では、３人が検体検査室と生体検査室を訪問し、プロから検査機器の使い方を学んだ。検体検査では顕微鏡をのぞいて血液中の白血球を観察。目の血管などを観察する眼底カメラの説明では、病気の早期発見につながる大切な検査であることを教わり、実際に眼底の写真を撮影してもらい興味深く見入っていた。
懇談の時間では、技師が「国家試験に通ればゴールというわけではなく、その後に現場で学ぶことの方が多い」「患者さんとのコミュニケーションを大切にし、他部署と連携しながらチームで関わっている」と仕事への向き合い方を語った。３人は真剣な表情で聞き入り、「学生時代にやっておいた方がいいことはありますか」などと質問していた。
松山南高３年の女子生徒（１７）は「現場に来られたことで臨床検査技師の仕事のイメージがわき、さらに目指したくなった」と意欲を高めていた。
熱中症:今期の熱中症患者、救急搬送 例年を２０人上回るペース 大牟田市消防本部、注意呼び掛け ／福岡
2023年8月19日 (土)配信毎日新聞社
大牟田市消防本部（桑畑実消防長）は１８日、今期の熱中症患者の救急搬送状況を発表した。４月以降に９７人を搬送し（８月１５日現在）、例年を約２０人上回るペースという。
消防本部によると、９７人の内訳は重症１人▽中等症５５人▽軽症３４人▽不明７人。６、７割が高齢者で、発生場所の半数は屋内。エアコンを使用していなかった例も散見された。
消防本部警防課は「暑い日はエアコンを使ってほしい。朝に作業や運動をして夜に発症する場合もある」と注意を呼び掛けている。
出動した救急車が本部に戻る前に再び現場に向かう「連続出動」も多く、救急隊員の熱中症予防や体力回復のため、飲料や食料をコンビニエンスストアで購入することがあり、理解を求めている。
新型コロナウイルス患者の搬送も増えており、感染予防も呼び掛けている。【降旗英峰】
〔筑後版〕
専攻医が過労自殺、院長「過重労働させた認識ない」…自己研さん時間で労基署と「見解相違」
2023年8月18日 (金)配信読売新聞
神戸市東灘区の「甲南医療センター」で男性専攻医（旧後期研修医）の高島晨伍さん（当時２６歳）が過労自殺した問題で、甲南医療センターの具英成（ぐえいせい）院長は１７日、記者会見し、「病院として過重な労働をさせた認識はまったくない」と改めて長時間労働の指示を否定した。
センターでは、タイムカードで出退勤時間を記録していたが、労働時間は医師の自己申告に基づいて管理していた。労基署は、高島さんの死亡前１か月の時間外労働を、精神障害の労災認定基準（月１６０時間以上）を上回る２０７時間と認定した。
高島さんがセンターに申告した死亡前月の時間外労働は「３０・５時間」だったという。具院長は、労基署の認定には、労働にあたらない自主的な「自己研さん」の時間が含まれているとの見方を示し、「見解に相違がある」と述べた。
自己申告で労働時間を管理していることについては、「医師は自由度が高く、労働と自己研さんの切り分けは難しい」と説明。高島さんの自殺を受け、今年１月から、自己研さんの時間も報告させる運用に改めたが、自己申告の方式は変えていないという。
具院長は「高島医師に哀悼の意を表します」と述べたが、自殺の原因は「わからない」と繰り返した。
センターは、労基署が認定した労働時間に基づき、未払い残業代１３０万円を遺族に支払ったことも明らかにした。
看取り士 出雲に活動拠点 ２４時間態勢でサポート
2023年8月18日 (金)配信山陰中央新報
余命を宣告された人とその家族が希望する最後を過ごせるようにサポートする「看取（みと）り士」の活動拠点「みとりステーション出雲 結び」が島根県出雲市知井宮町で開設した。「みとり期」と言われる余命１カ月から死後の「お別れ期」まで、本人と家族の不安に寄り添い安心を届ける。
看取り士は民間資格で、２０１２年に設立された「日本看取り士会」（岡山市）の講座を一定時間受けると取得できる。全国に約２３００人おり、６０カ所の拠点がある。県内では安来市に続く２カ所目となる。
活動内容は主に自宅でみとられたい依頼者や親族を支えるために葬儀などを含めて相談に応じ、２４時間態勢で待機する。ボランティアと組んで見守りに訪れ、当事者と親族の間に入り、命と向き合う機会をサポートする。
近年は新型コロナウイルスの影響で病院や施設では面会が制限され「自宅で最後を迎えたい」との声が増えているという。
ステーション出雲は看取り士の資格を持つ看護師、納棺師の３人で活動する。石原由美子代表（４４）＝出雲市知井宮町＝は「みとりを知っている人は少ない。まずは多くの人に役割を伝えたい」と話した。相談は電話で受け付ける。問い合わせは石原さん、電話０９０（３７４２）３２２２。
動物臓器の移植指針作成へ 国内実施見据え研究班 提供不足解消へ２５年度目標
2023年8月18日 (金)配信共同通信社
動物の臓器を人に移植する「異種移植」の国内実施を見据え、国の医療研究を支援する日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の研究班が、遺伝子改変した動物の臓器を移植する際の安全性を確保するため、指針案作成に乗り出したことが１７日、分かった。海外でブタの腎臓や心臓を移植する手術が試みられる中、国内で適切な体制整備につなげるのが狙い。２０２５年度の取りまとめを目指し、国の指針につなげる。
異種移植は、免疫拒絶反応を抑えるために遺伝子改変した動物の臓器を使う。脳死や心停止による臓器提供不足を解消すると期待される一方、未知の感染症拡大のリスクが課題となっている。国内では１型糖尿病患者にブタの膵島（すいとう）細胞を移植する研究が進んでいる。厚生労働省研究班は１６年、膵島細胞移植を想定し、実施に伴うリスクなどをまとめた指針を改定。だが、動物の臓器丸ごとの移植を想定した指針はなかった。
今回研究班では指定病原体のないブタの生産・飼育、臓器の摘出、医療現場への搬送、移植手術までの管理体制の標準化を目指す。具体的には、無菌環境でのブタの品質管理や臓器調達施設で飼育可能な日数、移植手術前後に実施すべき検査を検討。対象となり得る患者の整理や、異種移植に適した免疫抑制療法についても評価する。
研究班代表の鹿児島大佐原寿史（さはら・ひさし）准教授（移植免疫学）は「異種移植という新たな選択肢を、社会に正しく認知してもらえるよう取り組んでいきたい」と話している。研究班には医療用ブタや移植による免疫反応の研究者のほか、臨床医や規制管理の専門家が参加する。
異種移植を巡っては米国で２２年１月、人に移植しても免疫拒絶や異常な炎症反応を起こさないように、１０種類の遺伝子が改変されたブタの心臓を重症心不全の男性に移植する世界初の手術が行われた。男性は約２カ月生存。脳死者への腎臓移植も行われている。
労災認定:コロナ対応うつ、労災認定 介護施設事務職、遺体運び
2023年8月18日 (金)配信毎日新聞社
新型コロナウイルス感染者への対応が原因でうつ病を発症したとして、介護施設に勤務する６０代女性が労災認定された。女性は普段、事務職として働いていたが、施設内でのクラスター（感染者集団）発生で介護職員が不足し、感染した入所者の介護や遺体の移動を急きょ命じられていた。労働問題に詳しい弁護士らは「コロナ対応のストレスが原因の労災認定は珍しい」としている。
女性の代理人を務める谷真介弁護士（大阪弁護士会）などによると、女性は兵庫県宝塚市の介護老人保健施設で、入所手続きなどを担当する支援相談員として働いていた。その施設で２０２１年４月に大規模なクラスターが発生。認知症の人が暮らすエリアの入所者３６人が感染し、同エリアで働く職員１７人も感染する事態となった。
当時は変異株「アルファ株」が猛威を振るう「第４波」のまっただ中。入所者の搬送先は見つからず、働ける職員も足りなくなり、女性は４月のある日、施設の運営法人の理事長から「（認知症入所者のエリアに）行ってくれへんか」と指示され、同エリアで計６日間勤務。入所者への配膳やおむつ交換など介護の仕事をするようになった。施設内で８人が死亡したため、女性は看護師と一緒に遺体を運ぶ作業にも携わった。遺体は感染防止のため透明のビニール袋に覆われ、作業中は故人の顔を間近で見ざるを得なかったという。
女性は施設に就職する前、介護ヘルパーとして働いたことはあったが経験は浅かった。突然の指示でコロナ感染の最前線に立たされ「孤独でつらさを感じた」といい、遺体との対面時も「経験したことがないショックを受けた」と振り返る。防護服を支給されたが１日１着で、脱ぎ着する際は感染リスクにさらされた。
５月から事務職に復帰したものの、遺体の光景がフラッシュバックするなどして下旬ごろから食欲不振や不眠といった症状が出て休職。６月に病院を受診し、うつ病と診断された。女性は現在も休職している。
女性の労災申請を受けた西宮労働基準監督署は２３年５月、うつ病の発症は労災に当たると認定した。当時は高齢者らへのワクチン接種が始まったばかりで、女性は感染の恐怖を感じながら業務に従事していたと指摘。さらに遺体の搬送作業で心理的な負荷が強まったと判断した。クラスター発生後の時間外労働も月５０時間で前月に比べて２倍に急増したことも考慮した。【戸上文恵】
立民、保険証廃止延期を 共産は首相出席審議要求
2023年8月9日 (水)配信共同通信社
野党から８日、マイナンバー総点検の中間報告公表を受け、政府への注文が相次いだ。立憲民主党の岡田克也幹事長は、来年秋の健康保険証廃止の延期を重ねて要求。共産党の小池晃書記局長は、岸田文雄首相が出席する国会の予算委員会集中審議の開催を求めた。
岡田氏は記者会見で、中間報告で新たに判明した保険証とのひも付けミスに関し「個人情報に関わる話だ。ミスがないよう、しっかり進める責任がある」と指摘。マイナ保険証への一本化方針については「結論ありきだ。もっと時間をかけて、摩擦のない形で進めるべきだ」と再考を求めた。
小池氏も、ひも付けミスについて「保険診療の根幹に関わる、あり得ないミスだ。底なしの問題が浮き彫りになりつつある」と批判した。
一本化を支持する国民民主党の玉木雄一郎代表は、トラブルが収まらない現状を「普及が進まず、ミスも消えず、総点検も終わらない『無限あり地獄』に陥る可能性がある」と指摘。国民にデジタル化の利点を分かりやすく示すなど、戦略を見直す必要があるとした。
コロナと夏風邪、熊本で「同時流行」 7月急増、小児救急は「すでに逼迫」
2023年8月9日 (水)配信熊本日日新聞
熊本県内で新型コロナウイルスの感染者が「第8波」ピーク時の半数相当に拡大し、乳幼児がかかりやすい夏風邪も複数の種類が同時流行している。重症化した子どもの治療や小児救急を担う熊本赤十字病院（熊本市東区）では7月以降、患者が急増。小児科医は「現場は既に逼迫［ひっぱく］しており、このまま増加が続けば受け入れが難しくなる」と危機感を募らせる。
2日午前1時。生後1カ月の赤ちゃんを抱いた母親が、小児救急外来に駆け込んできた。赤ちゃんは鼻水やせきの症状があり、おなかを激しく上下させて苦しそうに呼吸していた。
かかりつけ医から夏風邪の一種「RSウイルス」と診断されており、すぐに小児集中治療室（PICU）に運ばれた。小児集中治療科の平井克樹部長（50）は「3カ月未満の子どもがRSウイルスに感染すると、重症化しやすい。夜間に受け入れられなかったら、この子も命の危険があった」と話す。
熊本赤十字病院は24時間体制の小児救急外来と入院病棟（32床）、PICU（8床）を運用する。感染症の患者の受け入れは4月ごろから増え始めた。
7月になると、月1500人前後だった外来患者は約1800人に急増。夜間の来院は1日に約30人、土日は1日約100～200人といずれも通常の3～4倍の患者が押し寄せており、待ち時間が2～3時間になることも珍しくない。
入院ベッドも常に満床に近い状況で、やむなく断る場合もある。
夜間当直はこれまで外来とPICUに医師を1人ずつ配置して対応していたが、患者の急増を受けて4月から1人増やし、両方をカバーさせている。小児救急外来の医師は17人で、当直を含めて「ぎりぎりの状態」で回しているという。
患者は5歳未満が中心で、RSウイルスのほか、同じく夏風邪症状のヘルパンギーナやヒトメタニューモ、インフルエンザが目立つ。新型コロナで重症化する子どもは少ないものの、7月には肺炎になった小学生が入院した。
平井部長は「今夏は複数の感染症の流行がだらだらと続き、終わりが見えない。これからお盆の帰省や旅行でさらに患者が増える恐れがあり、感染対策を徹底して拡大を防いでほしい」と話している。（清島理紗）
設備高額、診療所閉鎖も 保険証一本化、根強い不満
2023年8月7日 (月)配信共同通信社
岸田文雄首相が、来年秋に健康保険証を廃止しマイナンバーカードに一本化する方針を当面は維持しつつ、見直すかどうかの判断は先送りする考えを表明した。廃止方針を巡り国民の不安払拭を最優先するとも述べたが、性急な一本化には不満が根強く、高額な設備に対応できないとして診療所を閉鎖する医師もいる。
京都市で医院を営む坂本誠（さかもと・まこと）さん（７０）は、医院と別に２０年以上続けてきた企業内診療所を９月末で閉院することを決めた。マイナ保険証を使ったオンライン資格確認のためには、専用のネット回線や機器の購入が必要だ。業者に見積もりを取ると数十万円の費用がかかる見通しで「診療所を維持するのは割に合わない」と判断した。生活習慣病などの診察を受け持つ患者３０～４０人には事情を説明し、他の医療機関への紹介状も作成している。
マイナンバーカードを巡るトラブル続発に、プライバシー保護の観点からも疑問があると感じている。医院ではマイナ保険証に対応しているが、持参する人はほとんどいない。トラブルを避けるため、院内にはカードと保険証の２枚を持参するよう求めた張り紙もしている。「患者としても、これだけトラブルがあり、信用できない面があるのではないか」と話す。
坂本さんは医療のデジタル化が進み、利便性が向上することには反対していない。ただ「（セキュリティーの）整備が不十分で信頼されていない中、政府は性急に事を進めすぎているのではないか」と懸念を口にした。
福岡市視覚障害者福祉協会副会長で、自身も視覚に障害のある登本弘志（のぼりもと・ひろし）さん（７１）はマイナ保険証について「利用者側のメリットがよく示されておらず、１枚にまとめる必要を感じない」と指摘する。落とし物をした際に１人で捜すのが難しい視覚障害者にとって、紛失した際の個人情報漏出への心配は一層根強い。
医療機関で顔認証がうまくいかない場合、現時点では暗証番号の入力が必要だが、凹凸のないタッチパネルでは入力が難しかったと、別の視覚障害者の経験を聞いたことも。登本さんは「当初から想定できたはず。新しいものを開発する時には私たちにも思いをはせてほしい」と注文した。
屋外でのマスク着用は半数程度に 新型コロナウイルスが５類に移行して３カ月
地域 2023年8月9日 (水)配信山陰中央新報
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けがインフルエンザと同じ５類に移行し、８日で３カ月を迎えた。マスク着用も個人の判断に委ねられているが、街中のマスク姿はどのように変化したのだろうか。JR松江駅（松江市朝日町）周辺の様子を調べた。（Sデジ編集部・林李奈）
本紙は、５類移行当日の状況を記事に載せた。それによると、５月８日午前８時の松江駅周辺は８割の人がマスクを着用していた。これを基に、記者が独自に１カ月後の６月８日、３カ月後の８月８日に駅に通って、マスクの着用状況を調べた。
６月８日午前８時半ごろ、松江駅でマスクを着用している人を目視で確認すると約７割の人が着用していた。１カ月前と大差ないように感じた。仕事に向かう準備をしていた松江市美保関町の会社員、宮本麻希さん（４１）は「仕事で１人きりの時に外すことはあるが、人と会う時やバスで通勤する時にはマスクを着用する。特にバスの中はマスクを着けることを心掛けている」と話し、感染症対策としてマスクを着用しているという。
駐車場を管理する電気工事会社の石原保夫さん（６２）は「キャリーバッグを持つ観光客は、マスクを外している人を見かけるが、まだ県内の人たちのほとんどはマスクを着けている状態だ」。本人は仕事もプライベートもマスクを着用しているという。
そして８月８日午前８時半ごろ再び、松江駅に向かった。６月の時よりマスクを外している人は多かったが、マスクを着用している人は半数以上いた。
部活動に向かう途中の松江養護学校高等部３年の袖本千代さん（１８）は、マスクを着用し続けている。「マスクを着用すると顔が隠れて楽。感染者が増えているし怖いのでマスクを着用している。これからもマスクを着用すると思う」と話した。
一方で、同２年の大竹愛さん（１７）は、マスクを先週から外しているという。「外さないと息がしづらいので着用していない。周囲で外している人も増えてきて違和感はない。感染より熱中症などが怖い」と理由を話した。
２カ月前に話を聞いた石原さんと同じ電気工事会社で、駐車場を管理する坂本舞子さん（２５）は「半分程度の人がマスクを外しているように感じる。６月の時より着用していない人が増えた。観光客ではないと思われる人も徐々に外している。以前は外している人を見ていると理由や意志をもってそうしていると思っていたが、今は違和感がない」と言う。本人は仕事や友人と遊ぶ時はマスクを着けているが、１人の時はマスクを外しているという。
午後５時に松江駅の入り口付近で通行人５０人のマスク着用の有無を調べると、着用している人が２９人、着用していない人は２１人という結果になり、着用率は５８％だった。まだマスク着用の人が多いが、ひと頃よりも「脱マスク」が進んでいた。
足元では島根県のコロナ感染者は増加傾向。隣県の鳥取県では県が「注意報」も発令した。専門家はマスク着用をどのようにみているのか。島根県感染症対策室の田原研司室長は「暑い場所や屋外でのマスク着用は熱中症の危険もあるので不要」と指摘。一方「３密（密閉、密集、密接）の場所に訪れる時は、着用を心がけてほしい」と話す。
人目を気にして着用したくなくても仕方なく着用するケースは減ってきているようだ。特に子どもたちが外でマスクせずに遊んでいる姿を見るとほっとする。ただ、本来の目的は感染予防。時に着用した方がいいケースもある。人目が気になるからではなく、感染リスクを考慮した上で、自分の意志でマスク着用の是非は判断したい。
コロナ追加接種は９月２０日開始、「ＸＢＢ」対応で全世代対象…厚労省方針
2023年8月6日 (日)配信読売新聞
新型コロナウイルスワクチンについて、厚生労働省は、全世代を対象に実施する追加接種を９月２０日に始める方針を決めた。オミクロン株の新系統「ＸＢＢ・１・５」に対応した新しいワクチンが使われる予定だ。厚労省が各都道府県や市町村などに開始日を周知した。
ＸＢＢ対応ワクチンは、国内外で感染が広がるＸＢＢ系統に合わせて開発され、米ファイザーと米モデルナが７月、厚労省にそれぞれ承認申請した。今後、厚労省の専門家部会が承認の可否を議論する。予定通り接種を開始するには、薬事承認が前提となる。
９月からの追加接種は、年末年始に予想される感染拡大に備えることなどが目的で、全世代が対象になる。今年度内は無料で接種を受けられる。
ただ、重症化率の低下などを踏まえ、現時点で、健康な人には「接種勧奨」や「努力義務」を適用しない方針だ。高齢者や持病のある人など重症化リスクの高い人らを対象に現在行っている、「ＢＡ・５」などのオミクロン株対応ワクチンの追加接種は、９月１９日に終了する。一方、ファイザー製のオミクロン株対応ワクチンは今月７日から、５～１１歳の小児と１２歳以上の人を対象に初回から受けられるようにする。
［スキャナー］お盆にコロナ注意、過去２年は夏に拡大…感染者は５類移行直前の９倍
2023年8月8日 (火)配信読売新聞
高齢者 ワクチン伸び悩み…専門家「重症化防ぐ効果」
新型コロナのワクチン接種は５類移行に合わせ、高齢者や持病のある人などを対象に先行して始まったが、接種率は伸び悩んでいる。
２０２３年度中は無料接種が継続されているが、内閣官房の集計によると、５月８日以降の接種率（３回目以上）は、６５歳以上の高齢者で５２・４％（７月末時点）にとどまる。１～３回目接種では９割を超えているのと比べ、大きく低下している。
また、過去に感染したことを示す抗体の保有率は５月時点で、６０歳代では２８・８％と他の年代より低い。さらにワクチンや自然感染で得られた免疫は徐々に弱まっていく。
現在、流行の主流はオミクロン株の「ＸＢＢ」系統で、ワクチンなどで得た免疫を回避する能力が高いとされる。先行接種で使う「ＢＡ・５」対応などの現行ワクチンでは、感染を防ぐ効果が低下するとの見方もある。
９月２０日に始まる秋接種では、ＸＢＢ対応の新しいワクチンが使われる予定だが、岡部信彦・川崎市健康安全研究所長は「現行のワクチンでも重症化を防ぐ効果はある」と指摘する。その上で「前回接種から半年以上たった高齢者や、旅行などで感染が心配な人は、自分の身を守る手段として接種を検討した方がいい」と呼びかけている。
（医療部 余門知里）
悪性脳腫瘍の肥大抑制 金大、関係タンパク質特定 世界初、治療法の突破口に
2023年8月8日 (火)配信北國新聞
●難治の膠芽腫（こうがしゅ）、動物実験で効果確認
脳（のう）の悪性腫瘍（しゅよう）の一種「膠芽腫（こうがしゅ）」について、金大研究チームが腫瘍の肥大に関わる脳内のタンパク質を世界で初めて特定した。このタンパク質の働きを抑制する細胞を移植した動物実験では、腫瘍の肥大が緩和される効果を確認。膠芽腫は２年以内に半数の患者が死亡し、従来の外科手術や抗がん剤などによる完治が難しいとされており、研究成果が新たな治療法の確立につながると期待される。
金大ナノ生命科学研究所のリチャード・ウォング教授（香港出身）、金大附属病院脳神経外科の中田光俊教授ら同大単独の研究チームが解明した。成果は米国の科学誌「セル・リポーツ」に掲載される。
腫瘍の肥大に関わっていることが分かったのは、細胞核を覆う膜の「核膜孔」を構成する「ＮＵＰ１０７」と呼ばれるタンパク質。チームは、膠芽腫になると、このタンパク質が大量発生することを突き止めた。
ウォング教授によると、ＮＵＰ１０７が増加すると「ＭＤＭ２」と呼ばれる別のタンパク質も過剰に生成され、結果的に、がんを抑制するタンパク質「Ｐ５３」の機能を低下させていることが分かった。
研究チームはこの仕組みに着目し、動物実験でＮＵＰ１０７の発生を意図的に抑えた膠芽腫細胞をマウスに移植した。すると、腫瘍の大きくなる動きを阻害することが確認されたという。
長年、膠芽腫の治療法を研究している中田教授は「今回のような基礎研究が新しい治療法開発の起点になる」とし、ウォング教授は「核膜孔を構成するタンパク質の数は多い。他のがんとの関連も含めてさらに研究を進めたい」と話した。
京都大の荒川芳輝教授（脳神経外科学）は、今回の金大チームの研究成果を「根治が難しい膠芽腫の治療法開発において突破口になり得る」と高く評価。「この発見がきっかけとなり、世界の膠芽腫研究に新たな方向性が得られる」と期待を寄せた。
★膠芽腫（こうがしゅ） 脳腫瘍の一つで大脳にできやすいとされる。全国では年間２千数百人の患者が新たに発症しており、金大附属病院でも毎年２０人程度が新たに入院している。外科手術や化学療法、放射線療法で治療するが、再発するケースが多く、５年生存率は１５％とされる。
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