私は本日の7日の午後2時少し前に、
『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿したが、
先ほどネットで偶然にある週刊誌の記事を読んでいたら、
私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、すでにあると知り、
この世で無知なほど怖いものは無し、と我ながら反省している次第である。
偶然に私が読んだのは、『週刊ポスト』の2014年10月17日号の記事のひとつに、
『噴火予知連会長「予知のレベルそんなもの」発言に税金返せの声』
と題された記事が、ネットで10月6日に公開配信されていた。
無断ながら転載させて頂く。
《・・9月27日、長野・岐阜県境の御嶽山(おんたけさん)が噴火し、
登山客ら51人が死亡した(10月5日現在)。
噴火の約2週間前となる9月10日昼頃から火山性地震が増加し、同11日には85回発生していた。
1日の発生回数が80回を超えるのは2007年に小規模な噴火が起きた時以来だった。
気象庁はこうした情報をリアルタイムで地方自治体に伝えているが、
自治体任せで登山者のほとんどが知らなかった。
ここではっきりさせておくべきなのは、いくら「お上」を頼りにしてみたところで、
「予知」などほとんど不可能ということだ。
今回の噴火に際して、国民をあ然とさせたのは
気象庁の諮問機関である火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長(東京大学名誉教授)の会見だった。
「予知に失敗したというかもしれないが、ある意味では仕方のない状態。
われわれの火山噴火予知に関するレベルというのはまだそんなもの」
世界屈指の火山国である日本では1974年に火山噴火予知連絡会が設置され、
国土地理院に事務局を置く地震予知連絡会(1968年設置)と並んで国策としてカネがつぎ込まれてきた。
火山と地震を合わせた研究関連予算は年間約217億円(2013年度)にのぼり、
とくに東日本大震災が発生した2011年度は約459億円と大盤振る舞いされている。
この20年間の総額は4000億円を超える。
噴火予知連は学識者や関係機関の専門家31人の委員で構成され、
全国の火山活動について総合的に検討を行なうほか、
火山噴火などの異常時には臨時に会議を開いて統一見解「火山の状況に関する解説情報」を発表する役割だ。
会長の藤井氏は東大地震研究所所長や日本火山学会会長を歴任し、
政府の「中央防災会議」「富士山ハザードマップ検討委員会」「三宅島火山活動検討委員会」などの委員を務めて
防災計画の立案に関わってきた。
その火山予知の第一人者であるはずの藤井氏に、
「われわれの予知のレベルはそんなもの」といわれれば、「税金返せ」といいたくもなる。・・》
こうした記事を偶然に私は先ほど読み、私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、
すでにあると知り、反省している。
しかし英智のある火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長(東京大学名誉教授)が、
こうした会見の発言には、
火山に詳しくない多くの国民は、どうしたらよいの、と無学の私は問いたい。
いずれにしても私の午後2時少し前に、
『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿文は、火山にも無学で無知なことを露呈し、反省している。
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『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿したが、
先ほどネットで偶然にある週刊誌の記事を読んでいたら、
私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、すでにあると知り、
この世で無知なほど怖いものは無し、と我ながら反省している次第である。
偶然に私が読んだのは、『週刊ポスト』の2014年10月17日号の記事のひとつに、
『噴火予知連会長「予知のレベルそんなもの」発言に税金返せの声』
と題された記事が、ネットで10月6日に公開配信されていた。
無断ながら転載させて頂く。
《・・9月27日、長野・岐阜県境の御嶽山(おんたけさん)が噴火し、
登山客ら51人が死亡した(10月5日現在)。
噴火の約2週間前となる9月10日昼頃から火山性地震が増加し、同11日には85回発生していた。
1日の発生回数が80回を超えるのは2007年に小規模な噴火が起きた時以来だった。
気象庁はこうした情報をリアルタイムで地方自治体に伝えているが、
自治体任せで登山者のほとんどが知らなかった。
ここではっきりさせておくべきなのは、いくら「お上」を頼りにしてみたところで、
「予知」などほとんど不可能ということだ。
今回の噴火に際して、国民をあ然とさせたのは
気象庁の諮問機関である火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長(東京大学名誉教授)の会見だった。
「予知に失敗したというかもしれないが、ある意味では仕方のない状態。
われわれの火山噴火予知に関するレベルというのはまだそんなもの」
世界屈指の火山国である日本では1974年に火山噴火予知連絡会が設置され、
国土地理院に事務局を置く地震予知連絡会(1968年設置)と並んで国策としてカネがつぎ込まれてきた。
火山と地震を合わせた研究関連予算は年間約217億円(2013年度)にのぼり、
とくに東日本大震災が発生した2011年度は約459億円と大盤振る舞いされている。
この20年間の総額は4000億円を超える。
噴火予知連は学識者や関係機関の専門家31人の委員で構成され、
全国の火山活動について総合的に検討を行なうほか、
火山噴火などの異常時には臨時に会議を開いて統一見解「火山の状況に関する解説情報」を発表する役割だ。
会長の藤井氏は東大地震研究所所長や日本火山学会会長を歴任し、
政府の「中央防災会議」「富士山ハザードマップ検討委員会」「三宅島火山活動検討委員会」などの委員を務めて
防災計画の立案に関わってきた。
その火山予知の第一人者であるはずの藤井氏に、
「われわれの予知のレベルはそんなもの」といわれれば、「税金返せ」といいたくもなる。・・》
こうした記事を偶然に私は先ほど読み、私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、
すでにあると知り、反省している。
しかし英智のある火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長(東京大学名誉教授)が、
こうした会見の発言には、
火山に詳しくない多くの国民は、どうしたらよいの、と無学の私は問いたい。
いずれにしても私の午後2時少し前に、
『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿文は、火山にも無学で無知なことを露呈し、反省している。
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