重症者が増えてしまうとキャパシティーは一気になくなり、軽症な方も今のところ指定感染症なので原則入院と言う措置が取られる。キャパがなくなってくれば自宅待機ができるようにと厚生労働省からの通知も出されている。感染が広がれば重症化が10～20％と言われているが、そうなれば容易に医療のキャパはなくなる可能性がある。ウイルスそのものの特性の飛沫感染と接触感染。飛沫感染に関してはウイルス自体が飛沫に出やすいかが重要になる。新型コロナウイルスはニューイングランドジャーナルホメディスン/NEJM誌(医学雑誌)掲載によると、鼻水に多く出るという、これはインフルエンザよりも非常に多いので、くしゃみや会話をすると含まれているウイルス数が多いものが容易に空気中にばらまかれると仮定できる。これは一つの感染力の強さの指針になる。
またとんだ飛沫が付着したところや手指で顔などを触る行為。いろいろなものに触ることによってウイルスが伝搬し、特に顔や目を触ると感染するという。飛沫に特に出やすい上気道感染症ウイルスと言うものは感染力が強いことが多い。
ウイルス自体が乾燥するか湿度が有るかで、保存性が変わるのではないかと言う仮説が立てられている。しかし冬に流行する、夏に流行するという根本的な原因はいまだにはっきりとは確立されていない。大事なのは乾燥すると喉の状態が悪くなることが多い、受け手となる身体の免疫力が下がっているので流行するのではないかと言う仮説もある。
また気温が低いと室内でのイベントが増える傾向にある。人間の行動が夏と冬では変わり流行りやすさも変わるのではないかと言う仮説もある。
場所を変えれば東南アジアでは通年でインフルエンザが流行っているからである。極地では冬に流行るので人間の行動ではないかとも仮設されている。
もしかすると東南アジアでは冷房が強すぎるので、それが関わっている”かも”しれない。
日本の専門家会議が行っているのはピークを抑えるという方法。ピークが急激に上がると医療キャパシティーを超えるからである。結局のところは死亡率を下げるというところに落ち着く。死亡率と致死率が違うところは致死率は感染した人が何人死ぬかと言う事であり分母が感染者数ですが、死亡率は分母である部分が日本国民総数になります。よって社会全体でどれだけ人を死なさないかと言う事を目標とするならば医療のキャパシティーを保ったまま、少しでも流行を遅らせることによって、一人一人に対して治療を行っていこうと言う考え方でもある。ピークが潰れると基本的にはクラスターの数を下げることにもなるが、短期で感染者数が大量に増えるのが、長期に渡って感染者総数が増える可能性がある。対策をすればするほど、いつ収束するかが分からなくなる可能性が高い。収束の定義がしにくくなるという現象が起こる。比較するのであればSARSではなく2009年の新型インフルエンザで有ろうという。SARSは2003年から急速に収束に収まり死傷例が0になった。2009年の新型インフルエンザに関してはピークを抑え込んだことにより、今でも続いている。結果我々は今予防接種をしているのは2009年からの新型インフルエンザに対する予防接種になる。
結果今回も2009年のインフルエンザに近いシナリオが考えられるので、収束と言うのはウイルス学的に抑え込んだ、症例がなくなったと言う臨床的なことよりは、社会がどこまで受容したかと言う事と、薬や治療法が開発されたり、ワクチンが出てきて恐れるに足りなくなったと言う時の２ケースが考えられる。社会の受容が先なのか、半年から1年後に出るワクチンか今月にも試験結果が出るであろう治療法が出てくることによって、報道が落ち着き、収束に向かうのではないかと推測される。
結局は社会が落ち着かないことにはいけないということにもなる。
連日報道されているマスコミは社会に対して不安をあおることによって視聴者数や販売部数を増やす構造になっている、それを不確定なまま人が伝搬することによって更に不安を増長させるよりは落ち着くべきでもある。また大半の人が社会を回している一員なので、そのようなマスコミの状態を憂慮し発言や行動を見直すべきだとも。
2009年の新型インフルエンザは完全に社会に受け入れられている。毎年何千人となくなっていても許容している。変われば交通事故で何千人となくなっていても許容している。
初期の想定では完全に封じ込めたSARSを狙っていた。しかしパンデミックとは状況評価ではあるが、ここまで世界に広がってしまい、これを症例数0まで持っていくというシナリオと言うのは考え難い。現実論としては各国の政治判断で終息宣言を出すかWHOが出すか、もしくは2009年インフルエンザのようにダラダラグダグダで終わっていくかと。
2009年のインフルエンザに関しては国によっては1年以上続いたところもあり、むしろ第2波が国外から入ってきたりと症例を追えなくなった。症例が追えないと結局のところ広く有るという状況にまでなった。
2009年と違うのはSNSが普及した世の中になったことで、不正確な要素の情報が出回悪ことによって社会に対して不安を煽ったと言う側面も考えられなくもない。
WHOも今回INFODEMIC/インフォデミックと言う言葉を使っており、情報が感染しているということを強調しており、WHOは2020/1月の時点でデマを潰すようなサイトを立ち上げていたり、報道へも情報提供をしたりと今までの感染症とは対応が変わっていた。
国の専門家会議が発表しているインフォメーションにもヒントがあり「人が集まると言う事」「声を出したり唄ったりと言う飛沫を飛ばすような環境にあると言う事」「換気が悪い」と言う3点が重要で、人が集まると距離が縮まるというのも間接的にリスクになっている。この3つを踏まえて考えると、満員電車で危険とうたっていないのは電車内においておしゃべりが盛んであったり、歌を唄ったりと飛沫が飛ぶ環境にはなってないからでもある。上記3つが重ならなければ催しは実施可能と言う判断でも大丈夫なのではないかと考えられる。しかし共通のものを触る可能性がある接触感染の立場から見ると遊園地などはリスクが高くなる可能性がある。重要なのはそのポイントの対策ができていれば感染リスクは低くなる傾向にある。
年齢的に考えるならば、重症化することは高齢者の方が多いと考えられるが、感染する可能性と言う事は高齢でも低年齢でも変わらないと云うレポートが出ている。年齢によって考えなければいけないのは感染後の自分の症状の変化にある。
国と国との間の渡航制限では意見が分かれるところがある。ウーハンと湖北省をシャットダウンしたことによって中国のほかへの広がりのピークは抑えられたという論文は多い。各国の水際対策としての渡航中止勧告は流行のピークを抑えて緩やかな感染者数の増加にすると言う効果しか出ていない。医療の体制を整えなくてはいけない国にとっては感染者数が少なく抑えられることによって体制を整えられるので有効ではある。
科学的に意味があるというよりは医療のキャパを上げますという宣言としても捉えられるので、政治的要素も大きい。
(NIH/National Institutes Health/米国国立衛生研究所、アレルギー感染症研究所、博士研究員 峰宗太郎/ミネ ソウタロウ/病理医、薬剤師、研究者/ウイルス学、免疫学)