2020年世界的な景気後退を予言している(当ブログ9/18付け)ルービニ教授の続きです。米国・イランの緊張が高まり、ホルムズ海峡で軍事的な
等の事態になれば、十分あり得る予言です。世界には金融緩和でお金が溢れている。今後、日本でも物価上昇すれば年金生活など収入を増やせない
世帯に直撃でしょう。今回の景気後退は低成長で世界的に物価の安い、日本に老後資金2000万円でも足らない程の予想外の物価高騰をもたらすかもしれません。
以下抜粋コピー
ヌリエル・ルービニ ニューヨーク大学教授は、世界が景気後退・金融危機へ転落するリスクにさらされていると話した。
サブプライム/リーマン危機を予想し、終末博士の異名をとる教授だけに、その見通しはとても暗い。
世界経済は少々恐ろしい時を迎えている。
世界の経済成長は急速に鈍化している。・・・
来年までに世界的な景気後退と金融危機のリスクがある。
ルービニ教授は世界の経済・金融市場でリスクが高まっていると話した。
教授が言及したリスクは世界経済だけではない。
テロ、テクノロジー・貿易・地政学的事象をめぐる米中冷戦にも触れている。
大阪で開催されたG20での米中首脳会談では米中交渉の再開が合意されたが、ルービニ教授の見方は悲観的だ。
「大阪で起こったことは成功ではない。
両方とも貿易・知的財産に関するすべての主要な課題について完全に不同意の状態だ。」
ルービニ教授は、米中摩擦の最大の課題は貿易問題ではないという。
その本質は、将来を牽引する産業にどちらの国が君臨するかにあるとし、AI・自動化・5Gの分野を挙げた。
教授は米中摩擦が極めて大きな歴史の転換点になりうると考えているようだ。
この貿易とテクノロジーの戦争、冷戦の帰結とは、脱グローバリゼーション・・・世界経済のデカップリングの始まりだ。
私たちは世界のテクノロジー産業のサプライ・チェーンを作り直さなければならない。
これは本当に混乱を引き起こす。
もしもこれがエスカレートすれば、来年までにはついに世界経済が後退期に入るだろう。能天気な米市場と比べ、なんと悲観的な見通しだろう。
市場は米中摩擦をトランプ大統領のポーズだと思っている。
来年の大統領選での再選に合わせた茶番劇だと理解している。
だから、最高の効果を発揮するタイミングで摩擦は解消するだろうと読んでいるのだ。
一方、ルービニ教授は、米中間の摩擦が本格的な覇権争いとして継続し続けると見ている。しかも、その《終末》加減が奮っている。
現在、世界経済を脱線させかねない地政学的対立が2つあるというのだ。私のメイン・シナリオではまず、米中間の貿易・テクノロジー戦争が悪化すると見ている。
2つ目に、世界経済のもう1つの潜在的仮説として、米・イラン間の緊張が高まれば、物価が全面的に高騰するというものだ。
この物価急騰が第四次中東戦争の1973年、イラン革命の1979年、イラクがクウェートに侵攻した1990年のようにスタグフレーションを引き起こすかもしれない。シェール革命により米国が世界最大の産油国になったことで、中東の混乱が原油価格を急騰させるリスクは解消したと見る向きがある。
一方で、原油は一括りにするほど単一の財ではなく、種類別に見る必要があるとの指摘もある。
どうやらルービニ教授は、中東が依然として世界の原油価格・物価動向に影響を及ぼすと見ているようだ。
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