2022年東大合格2996人、高校別ランキング

今年もコロナ禍で学内掲示板での合格発表はなく、ホームページ（HP）での発表となった。発表時間の3/10正午ごろ、東大赤門前は人影もまばら。合格順位は、約2人に1人東大現役合格する日本国内屈指の進学校、筑駒の発表が例年通り遅れているため、変動します。合格された2996人の皆さん、おめでとうございます！

❷合格者の平均点と最低点は文科1～3類、理科1～3類の全てで昨年度から30点程度下がっており、過去10年で最も低かった。

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(1)○開成（東京）            144人(106人）
(2)○灘　（兵庫）             97人(75人)
(3)○麻布（東京）             82人(49人)
(4)○聖光学院（神奈川）       79人(69人) 
(5)○西大和学園（奈良）       76人(51人)
(6)○桜蔭（東京）             71人(61人)
(7)○渋谷教育学園幕張（千葉） 67人(46人)
(8) 日比谷（東京）            63人(48人)
(9)○駒場東邦（東京）         56人(38人)
(10)横浜翠嵐（神奈川）        49人(44人)
(11)○海城（東京）            47人（43人）
(11)○栄光学園（神奈川）      47人(34人)
(13)　浦和・県立（埼玉）      46人(25人)
(13)○浅野（神奈川）          46人(37人)
(15)○久留米大附設（福岡）    36人(27人)
(16)○渋谷教育学園渋谷（東京）33人(28人)
(16)○早稲田（東京）          33人(24人)
(18)○ラ・サール（鹿児島）    32人(23人)
(19)　岡崎（愛知）            31人(19人)
(19)○甲陽学院（兵庫）        31人(17人)
(東京大学高校別合格速報値で、数値は今後変動する可能性がある。○は私立。右端のかっこ内は現役合格者数）

 

藤井聡太竜王Ａ級入りで「来年、最年少名人奪取による８冠達成」に王手

　将棋の順位戦B級1組の最終13回戦が3月9日に行われ、藤井聡太竜王（王位、叡王、王将、棋聖、19）と佐々木勇気七段（27）が対局し、藤井聡太竜王が９０手で勝利して１０勝２敗とし、トップ通過で初のＡ級入りを決めた。 　終局後、藤井は「何とか昇級できたのはよかった。今期は課題が多かったので、そのあたりをしっかり振り返って来期は挑戦争いに絡めるよう頑張りたい」と語った。 　名人挑戦権はＡ級順位戦に参加しないと得られないため、谷川九段（５９）が持つ最年少名人記録２１歳２カ月を更新するには、ここで昇級するのが絶対条件だった。盤上は角換わりから佐々木が用意の先攻策を披露すると、形勢が二転三転する大激戦に。互いに攻防の秘術を尽くす中、最後は藤井が抜け出した。 　これで来年には最年少名人奪取による８冠達成の可能性も出てきた。羽生善治九段のように２９期も在籍すれば、筆者には藤井聡太竜王のB級1組の姿はもう見れないかもしれません。

一方では、将棋の永世七冠資格保持者・羽生善治九段（５１）が４日、東京都渋谷区の将棋会館で行われた第８０期順位戦Ａ級８回戦で永瀬拓矢王座（２９）に先手で敗れ、Ａ級からの降級が確定した。順位戦の最上位であるＡ級には１０人が在籍し、年度を通して総当たりのリーグ戦を各９局戦い、優勝者が名人挑戦権を得る。下位２人がＢ級１組に降級する。羽生善治九段は２２歳時に初参加した１９９３年度から２９期連続（名人在位９期含む）で在籍していたＡ級からの初の陥落となった。

日本経済の窮地を救うのは原発再稼働？

2月19、20日に実施した朝日新聞社の全国世論調査では、原子力発電について聞いた。今停止している原発の運転再開に「賛成」は38%（昨年2月調査では32%）、「反対」は47%（同53%）だった。原発事故後、毎年同じ質問で調査をしているが、「反対」が半数を割ったのは初めてだったようです。米国のバイデン大統領は「ロシア産の原油、天然ガス、エネルギーの輸入を全面的に禁止する」と述べた上で、「ロシア経済の大動脈を標的にする」と制裁の意義を説明しました。バイデン大統領は「多くのヨーロッパの同盟国は、同調しないだろう」とも述べ、ロシアへのエネルギー依存度が高いドイツなどとは、足並みがそろわないとの見通しを示していますが、安全保障を米国に依存している日本は同調することになるのではないでしょうか？仮にロシアへのエネルギー依存が欧州より少ないとしても、電気料金に跳ね返るのは必至です。当面の対応策としては下記のように国民の認識に変化が出て来ている原発再稼働です。日本が米国の核の傘に守られているという幻想、いざとなれば米国は第3次世界大戦リスクを避けるために、金融・物資支援・国際世論の取り纏め以外には動かない可能性が高いと認識すべきではないでしょうか？自国は自国で守る。戦火ウクライナを反面教師に戦後の安全保障体制を転換する必要がありそうです。

 

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福島第1原発の事故から10年を経て、2021年3月時点で日本国内で稼働している原発は9基（定期検査中のものも含む）。いずれも、事故を起こした福島第1とはタイプが異なる「加圧水型」で、西日本に集中している。東京電力は新潟県の柏崎刈羽原発の再稼働を目指しているが、今年に入って同原発での不祥事が相次いで発覚、地元の不信感は強まり、再稼働への道のりは険しくなった。

東日本大震災の発生前、日本には54基の原発があり、日本で使う電力の30%前後を原子力で賄っていた。しかし、東京電力の福島第1原子力発電所の事故により、原発に対する不信感や不安感が強まり、原発の位置づけは大きく変わった。

事故から10年が経過した2021年3月時点で地元の同意を得て再稼働した原発は大飯（関西電力）、高浜（関西電力）、玄海（九州電力）、川内（九州電力）、伊方（四国電力）の5発電所の9基のみ。西日本エリアに集中しており、いずれも事故を起こした「沸騰水型」の福島第1原発とはタイプが異なる「加圧水型」だ。一方、東日本大震災以降に廃炉が決定した原発は21基に上る。

2020年11月、宮城県の村井嘉浩知事が女川原発2号機（東北電力）の再稼働への同意を表明した。女川原発は、震災で屋外重油タンクが倒壊、冷却系が浸水するなどの被害があり、さらに、福島第1原発と同じ沸騰水型軽水炉であるため、地元住民からは慎重な意見も根強い。一方で、発電所の稼働は地元に雇用を創出し、自治体に核燃料税、固定資産税などの収入増も期待されることから、「最後まで悩んだ」上での受け入れ表明だった。

一方、柏崎刈羽原発（東京電力）では、2020年3月以降、外部からの侵入を検知できない状態が続いていた。原子力規制委員会は21年3月16日、「核物質防護上、重大な事態になり得る状況にあった」として、４段階評価のうち最も深刻なレベルと判断した。同原発では、20年9月に、他人のIDカードで中央制御室に入室する事案が発生するなど不祥事が相次いでいる。東電は、収益改善の柱として柏崎刈羽に再稼働を目指してきたが、度重なる不祥事で、地元同意は遠のいた。

「ロシア兵が降参すれば５００万円与える」＆ロシアは「長期的な敗戦」の可能性が高い

ロシアがウクライナ戦争で戦死した兵士の家族に約１万円を支払うことを決めた。反面、ウクライナは「ロシア兵士が武器を下ろして降参するなら、完全な赦免とあわせて５００万円の補償金を支給する」と明らかにした。
ウクライナ現地メディア「キエフポスト（ｋｙｉｖｐｏｓｔ）」はツイッターを通じて「ロシア連邦国防省はウクライナとの戦争で死んだロシア兵士の家族に１万１０００ルーブル（約１万１５０４円）を支給する予定」と伝えた。

ロシアがウクライナで戦死した兵士の家族にわずか１万円を支給することを決めたというニュースが伝わると、世界各国のネット上では「ショッキング」「犠牲に対する代償としてはあまりにもひどいのでは」「ロシア人にとって命の価値は１セットのイヤホンほどしかないのか」と批判の声を出している。

反面、ウクライナはこれ見よがしにロシア兵士の前に「ニンジン」を提示した。

実現性には疑問が残りますが、ウクライナ国防相は、ツイッターを通じて「我々はロシア兵士に選択の余地を提供する。この不当な戦争で死ぬか、さもなくば報奨をもらうことだ。万一、武器を下ろして自発的に降参するなら完全な赦免と共に５００万ルーブル（約５１７万円）の補償金を受け取ることができる」と明らかにした。

これに関連して米国ＡＢＣ放送系のテレビ放送局「Ｔｈｅ　ｄｅｎｖｅｒ　ｃｈａｎｎｅｌ」は「ウクライナがロシア兵士に『平和の献物（ｐｅａｃｅ　ｏｆｆｅｒｉｎｇ）』としてお金を提供しようとしている」と解釈した。

今回、ロシアは２月24日、ウクライナに対する軍事侵攻を開始した。ウクライナ戦争は、ウクライナ人の抵抗がどの程度強いか、ロシアにおけるプーチン批判がどのくらい出てくるか、西側の対応がどれくらいのものになるかなど、条件によって帰趨が決まる。

ウクライナ人の防衛意識は高いようであるし、国際金融システムSWIFT（国際銀行間通信協会）からのロシア排除をはじめとする対露経済制裁が迅速に決まったり、ウクライナへの西側の武器支援が強まるなど、ロシアへの圧力は急速に強まっている。しかし、まだ確定的なことは言えない。

　侵攻については、多くの社説、論説が各紙に出されているが、２月24日付でニューヨーク・タイムズ紙に掲載された、米外交評議会のリチャード・ハース会長の論説‘The West Must Show Putin How Wrong He Is to Choose War’が納得できる。ハースの言う通り、西側はプーチンに如何に戦争を選択したことが間違っているかを示さなければならない。
　
　今度のプーチンのやり方は到底許されるものではなく、国連憲章にも乱暴に違反したことであり、プーチンの狙い通りになることは阻止する必要がある。そのためには、長期戦も覚悟してやるべきことをやっていくということだろう。

　国際秩序や平和維持に責任を有する国連常任理事国であるロシアが武力侵攻という蛮行を行ったのは極めて重大なことである。国際連盟が第２次大戦の発生を防げず崩壊したように、国際連合も崩壊の瀬戸際に立たされているように思える。いずれにせよ、ロシアには国際連合安全保障理事会の常任理事国たる資格はない。こういう政治面でのロシア排除も考えていくべきであろう。

　今回の侵攻は、ロシア自身にとって、長期的に大きなマイナスになり得る。侵攻前に書かれた記事だが、エコノミスト誌２月19日号の社説によれば、プーチンは戦術的利益を得たとしても、長期的、戦略的には負けている、と指摘する。具体的には、「（西側の制裁を補うため）中国への依存を強めれば、ロシアを中国のジュニア・パートナーにしてしまうだろう。中露の専制主義者の同盟はロシア国内に心理的コストをもたらす」、「プーチンは治安当局者への依存を深め、ロシア国家の他の柱である自由な資本家とテクノクラートの敗北になるだろう」、「停滞と憤激が反対派に蓄積され、それに対しより残酷な弾圧が加えられるだろう」などと指摘する。

　そして、「西側は活性化し、ロシアのガスに背を向ける決心をするだろう。ウクライナはロシアにとってお金と人命を費やす問題になり、プーチンはパリア（のけ者）になろう。ロシア自身は短期的には制裁で、その後はアウタルキー（自給自足経済）と弾圧で損なわれるだろう」と予測する。

現実となりつつある「長期的なマイナス」

　西側、特に北大西洋条約機構（NATO）、先進７カ国（G7）の団結、ウクライナ人の反発、スウェーデンやフィンランドのNATO接近などの動き、煮え切らなかったドイツの国防政策転換などをみれば、エコノミスト誌の社説の言う通りであろう。ロシアは核兵器保有国であるが、核兵器はそう簡単に使える兵器ではない。ロシアの経済は国際通貨基金（IMF）統計の国内総生産（GDP）では韓国以下である。

　カール・ビルト元スウェーデン首相は、プーチンは「insane（気違い沙汰）」なことをやっていると言っている。プーチンが戦略的に考え、今の自分のアプローチは色々な欠点があることに気づき、現実的に力関係を冷静に考え、適切な判断に至ることが望まれる。

「GDPジャパンアズナンバー24」日本の｢先進国内地位低下｣深刻さ、 円安､低成長

日本は1970年代の初めに先進国の仲間入りをしたが、2000年頃以降、地位が低下している。このままいけば、先進国の地位を失いかねない。こうなるのは、円安のためでもあるが、経済が成長しないためでもある。中国工業化とIT革命という大変化に対応できなかったため、こうした事態がもたらされた。

昨今の経済現象を鮮やかに斬り、矛盾を指摘し、人々が信じて疑わない「通説」を粉砕する──。

日本の国際的地位は欧州主要国より下で南欧の上　　　

　日本経済はいま、世界の中でどのような地位にあるのだろうか？

　1人当たりGDPで見ると、日本は世界で第24位になる。

　図表は、各国を各年における1人当たりGDPの順に並べたものだ。

日本の値は4万0193ドルだ。世界一のルクセンブルク11万6014ドルに比べると34.6％でしかない。アメリカ6万3413ドルの63.3％だ。

ヨーロッパの主要国のほとんどは、日本より上位にくる。日本は、イギリスとほぼ同じくらいだ。

　日本より下位は、旧社会主義国と、フランス、イタリア、スペイン、ポルトガル、ギリシャなどだけだ(IMFの統計では、フランスは日本より上位)。

　なお、OECD加盟国の平均は3万8178ドル、ユーロ圏平均は3万7968ドルである。日本の値はほぼこれらと同じだ。

　IMFは先進国として40の国・地域を挙げている。日本はその中で23位なので、真ん中より少し下あたりということになる。

　「ジャパンアズナンバーワン」と言われたときに比べると、だいぶ地位が落ちた。

　「それでも先進国の真ん中なら、十分ではないか」との意見があるかもしれない。このくらいのところで満足しても良いと考える人もいるかもしれない。

日本の地位が下がっているのが問題

　確かに、現在の地位を維持できれば、現状に満足しても良いと言えるかもしれない。

　しかし問題は、日本の地位が時間とともに低下していることだ。

　図表2には、市場為替レートで評価した1人当たりGDPの時系列的な変化を示す。

　ここでは、ユーロ圏の平均値を「先進国」を表わす水準と考え、これを1とする指数を示した。

　日本を示す線は、山形になっている。

　1970年代の初めに先進国になり、ピークは1990年代後半から2001年頃までの期間だった。その頃には、日本の数字はアメリカより高かった。

　ところが、2000年代になってからは、日本の指数は低下し続けている。

　アベノミクスが始まる直前の2010年頃に一時上昇したのだが、その後、再び下落した。このままいくと、ユーロ圏の平均を下回ることになる可能性が高い。つまり、先進国の位置から脱落しかねない。

　日本を示す線は、1995年頃を軸としてほぼ左右対象形になっている。だから、未来に向かう経路が、過去に向かう経路と同じものになっている。

　実際、2020年において、アメリカの値は、日米の1.7倍だ。これは、1971年頃と同じ値だ。

　歴史は、すでに1970年代初めまで逆行したのだ。

　これからさらに逆行が続くかもしれないと思うと、居たたまれない気持ちになる。

　他方で、韓国と台湾が、高い成長率で日本に追いついてきている。

　中国の値は、2000年まではほとんど問題にならないほど低かったが、いまや日本の約4分の1だ。今後さらに差は縮まるだろう。

　また、アメリカは力強く成長している。

　こうした国々では、歴史は未来に向かって進んでいる。

　なお、この図では、ユーロ圏平均が先進国を表すと考えた。OECD平均を取ることも考えられるが、OECDには日米も入っているので、このほうが適切だろう。ちなみに、ユーロとOECD平均値はほぼ同じだ。

地位が低下したのは、円安と低成長のため

　世界経済における日本の地位が低下している原因は、2つある。

　第1は為替レートだ。円の購買力を示す実質実効為替レートで見ると、1990年代の中頃がピークで、それ以降、日本円の購買力が低下している。

日本の指数は1984年に1を超えた。ユーロ圏平均を先進国の代表値と考えれば、このときに先進国の仲間入りをしたわけだ。そして、1990年代の前半に指数が1.1程度になった。しかし、そこがピークでその後低下し、2000年頃からはほぼ1程度の値を続けている。アメリカの指数は、ユーロ圏の1.5倍程度。2012年頃からは指数が傾向的に上昇し、2020年では1.7程度になっている。

　世界的分業の中で自国を正しく位置づけられるか

　アメリカと中国が成長していることが印象的だ。アメリカはIT革命を実現することによって、そして中国は工業化を実現したことによって、高い成長率を実現した。

　ところで、韓国や台湾も高い成長率を実現している。これは、米中の成長と深い関係があるに違いない。実際、これらの国は、米中と分業関係を築き、高い成長率を実現しているのだ。　ヨーロッパでは、アイルランドがアメリカのIT産業と関係を築き、高い成長率を実現している。

　1人当たりGDPで、アイルランドは世界で現在第3位だ。しかし、1980年には、アイルランドの1人当たりGDPは日本の65％でしかなく、世界第20位だった。

　日本やヨーロッパの主要国は、そうした分業関係を築けず、古い経済構造のままにとどまっている。

　世界経済は分業によって成り立っている。世界経済の変化の中でいかにして他の国々と分業関係を作れるかが、発展の鍵になっている。

　日本は島国であることや、言葉の障害があることから、世界経済の変化に対してあまり敏感に対応しなかった。

　そして、1990年代に確立された産業構造を維持することが最優先の目標と考えられてきた。それが世界の変化に対応することを妨げてきたのだ。

　これをどう改革できるかが、将来に向かっての課題だ。

②中国の王毅（ワンイー）国務委員兼外相は７日、北京で開催中の全国人民代表大会（全人代＝国会）に合わせてオンラインで記者会見した。王氏は、ウクライナ情勢について、「必要な時に、国際社会とともに必要な仲裁を行いたい」と語った。やはり、今回の核ロシアの暴走を止められるのは今のところ、習近平国家主席しかいないのかもしれません。

天才・藤井聡太の「頭脳」はこう働いている…「脳内で将棋盤を想像することはしない」

将棋の天才は盤面を想像しなくても、頭の中で記号だけで指せる。これが常人より先が読める理由だったのです。指導的立場にいる世界の政治家にこのような才能がある人がいれば、プーチン氏の暴走を止められるかもしれません。

「詰め将棋の場合、短い手数だと見た瞬間に解けることがあります。意識的な思考を始める前に、バックグラウンドというのか、そこで既に読んでいて、ひらめきにつながるのかなと」

これを考えるうえでヒントとなるのが、東海大学情報通信学部の中谷裕教氏が行った実験である。中谷氏は、詰め将棋を解いている最中のプロ棋士とアマチュアそれぞれに脳波計を装着し、次の一手を決める際の脳の動きを観察している。これにより、棋士の思考の過程を分析したのだ。その結果、驚くべき結果が発見された。

「実は、藤井さんのような将棋のエキスパートが次の一手について考えている時、脳は一般人とまったく違った動きをしています。脳内にできた独自の回路が使われているのです」（中谷氏）

独自の回路とは、どのようなものなのか。中谷氏が続ける。

「盤面を見た時、まず脳は視覚野を使って情報を把握します。ここまでは一般人も棋士も同じです。この後、プロ棋士は楔前部という空間的な情報を処理する分野と、尾状核という行動を選択する神経核を使い、瞬時に次の一手を検討します。

これはどちらも直感に基づいた判断をする時に使われる部分で、速い方は0・2秒ほどで答えを導き出していました。藤井さんの場合は特有の回路が洗練されているため、処理速度が圧倒的に速いと推測されます」

尾状核は、目の前にある3つの飲み物の中で「どれが一番好きか？」と聞かれた時のように、ほとんど悩む必要のない質問に答える際に使われている。つまり、藤井5冠は私たちが単純な質問に解答するのと同じように、ほぼ思考することなく最善手を導き出していると考えられる。

藤井5冠には、さらにほかの棋士と違う特徴がある。「脳内で将棋盤を想像することはしない」と発言している点だ。

通常、棋士は頭の中で将棋盤を思い浮かべ、駒を動かし次の一手を検討していく。しかし、藤井5冠は指し手を検討する際、「2三桂」「4五飛」といった数字と記号の並びである、棋譜だけを用いているという。

鍛えることはできる

『マトリックス』という映画をご存じだろうか。同作のオープニング映像では、一見すると無意味に思えるデジタル表示された数字やアルファベットが、雨のように次から次へと落ちていく。

これと似たように、藤井5冠の脳内は「棋譜の雨」が降っているような状態だと考えられる。将棋の場合、一手につき約80通りの指し手があり、次、その次と進むと何億手もの候補手が現れる。

一般人にとってはまったく意味がなく見える、何億通りもの棋譜の並びから、彼は瞬時に最善手を導き出しているのだ。東海大学情報通信学部の中谷裕教氏が解説する。

「棋譜だけで思考すると聞くと理解しにくいですが、私たちも似たようなことを行っています。

たとえば日本語を扱っている時です。『たんじかんでのきおくはむずかしい』など意味が通る文字列はすぐに記憶できます。しかし、文字をバラバラにし、日本語の文法に則っていない『んたきじむずおくかでんのしかいは』としたら、10秒間かけても記憶するのは困難でしょう。

つまり、藤井さんは数字で構成される棋譜を、それぞれ意味のある言語のようなものに置き換えていると考えられます。そのため、わざわざ将棋盤を思い浮かべる必要がないのです」

理屈こそ理解できても一般人である私たちには、こうした「天才」の脳の動きを真似することはほとんど不可能だ。

だが、私たちも脳の使い方を意識することで、思いもよらない効果を得られるという。脳を活性化させて若さを保つことで、健康寿命を延ばすことができると考えられているのだ。

ウクライナ ザポリージャ原発で火災「爆発すればチェルノブイリ10倍の被害」

IAEA＝国際原子力機関は、2日までにロシアから原子力発電所の周辺を掌握したという報告を受けたことを明らかにしていて、発電所付近での武力行使を直ちにやめるよう警告していましたが、多数のロシア軍の戦車が侵入し、発電所に向かう道路で戦闘が起きています。原発が爆発すれば、欧州は大変な事態に突入します。原発関連施設への反則攻撃はやめさせなければなりません。

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ウクライナのクレバ外相は自身のツイッターで、南部エネルホダル市にあるザポロジエ原発が、「ロシアにより全方位から砲撃を受けている」「すでに火災が発生している」と明らかにしました。 クレバ外相はもし原発が爆発すれば、チェルノブイリの10倍の被害が出るとしてロシア側に直ちに攻撃を止めるよう訴えています。

ロシアの停戦協議再開表明・国連のロシア軍完全撤退を要求決議でNew Yorkダウ596㌦高

国連総会（加盟193カ国）は2日、ウクライナ危機をめぐる緊急特別会合で、ロシア軍の完全撤退などを要求する決議案を141カ国の賛成多数で採択した。反対は5（ロシア、ベラルーシ、シリア、北朝鮮、エリトリア）、棄権は35。 　国連総会は2014年、ロシアによるウクライナ南部クリミア半島の編入を認めない決議案を賛成100、反対11、棄権58で採択。これを大きく上回る賛成が集まったことで、ロシアの孤立ぶりが浮き彫りになった形だ。決議に法的拘束力はないが、３分の２を超える賛成を集めた。国連憲章に違反し、ウクライナの領土と独立を「侵略」したロシアを認めないとの国連の意思を示した。日本も共同提案国に加わった。前回14年の採決では棄権に回ったが、今回は賛成に転じた国も相次いだ。２日の米株式市場でダウ工業株30種平均は３営業日ぶりに反発し、前日比596.40ドル高の33891.35ドル、ロシアがウクライナとの停戦協議を再開する意向を表明したとの報道を受け、地政学リスクの緩和を期待した買いが入った。今週に入り下げがきつかった景気敏感株に加え、原油先物相場の上昇で資源関連株への買いが目立っている。両国の再協議のため、ロシア代表団はすでにポーランドとの国境に近いベラルーシ西部に入ったという。双方の立場は隔たりが大きいが、停戦協議の継続自体は投資家心理の改善につながった。 相対的に安全資産とされる債券は売られ、米長期金利は一時1.86％と前日比0.12％上昇した。１日は投資家が運用リスクを回避する目的で株式から債券に資金を移す動きが鮮明だったが、一転、株式を買い戻している。AI主導で値動きの荒い展開が続きそうです。 　

❝２年目大学入学共通テスト❞AIの影響で変わってきた2022年度大学入試

２年目を迎えた大学入学共通テスト（以下「共通テスト」）の難化とコロナ禍の影響が続く中での2022年度入試となりましたが、国公立大の前期試験が終わり、東京大学が3月10日 12:00頃発表など３月10日までには各大学から合格発表が行われます。私立大入試もあとは３月入試や後期入試を残すだけになりました。

今年、４月に入学する新高１生から新しい学習指導要領による学びがスタートします。すでに、２回実施された共通テストも旧センター試験とは出題形式が大きく変わっています。ＩＣＴ技術がさらに発展し、ＡＩ(人工知能)の利用ももっと身近な分野まで拡大していくことは間違いありません。こういった新しい時代にふさわしい学びや学力の養成が必要になっているのです。「知識、技能」の習得は当然ですが、それに裏付けられた「思考力、判断力、表現力」が求められており、それを評価するために大学入試の改革が行われています。特に、多様なコミュニケーションツールが存在する現在の社会ですが、基本となる文字を通した伝達、つまり高度なレベルの読解力が要求されています。玉石混合の情報が氾濫している現在の社会、その中から正確で本当に必要なものを見つけ出し、分析・加工して、他者に伝えていく能力が求められているわけです。共通テストにおいても、まだまだ出題傾向が定まったとは言えない状況ですが、こういった今の大学入試が置かれている状況を理解して、基礎からしっかりと学力を向上させていかなければならないでしょう。

『米国、ロシア中銀のドル資産凍結＆金融制裁』でロシア通貨ルーブル、対ドル史上最安値、デフォルト確定？

米国は、外交と経済の両面で、ロシアを国際的に孤立させる姿勢を鮮明にしている。アメリカ政府は連日、各国の首脳らと会談して、経済制裁などの同調者を増やし、「世界」対「ロシア」の構図で、包囲網の形成をめざしている。また、アメリカの要請によって国連の緊急特別会合も開かれ、2日にも非難決議が採決される見通しで、ロシアの国際的な孤立をさらに浮き彫りにする思惑がある。

アメリカ政府は、ウクライナに軍を派遣するといった「世界の警察」としての役割は自制しつつも、防衛兵器の供給や、軍事情報を積極的に公開することで、ロシア軍の動きをけん制している。ただ、ミサイル攻撃が少ないことなどから「ロシアの攻撃はまだ抑制的なのかもしれません。」「首都キエフ包囲」「核の威嚇」による揺さぶりに警戒が高まっている。

一方、外国為替市場では、日米欧の主要7カ国（G7）の対ロシア金融制裁を受け、ロシアの通貨ルーブルが暴落した。ルーブルの対ドル相場は一時1ドル＝119ルーブル台と前週末比30％超下落し、史上最安値を更新。ロシア中央銀行が通貨防衛のために利上げに踏み切ると一時持ち直したが、ニューヨーク市場では米東部時間28日午後5時（日本時間3月1日午前7時）時点で1ドル＝108ルーブル台と大幅な下落が続いた。

　日米欧の主要国は26日以降、ロシアのウクライナ侵攻に対する制裁として世界の銀行決済取引網「国際銀行間通信協会（SWIFT）」からロシアの一部銀行を排除すると表明。市場ではルーブルを売却する動きが加速し、ロシア中銀は28日、ルーブル急落に対応するため、政策金利を9・5％から20％に引き上げた。

　ルーブル相場はいったん下落幅を縮小したものの、米国がロシア中銀の米国内のドル資産を凍結すると発表。ロシア中銀がルーブル下落を防ぐため、ドルを売ってルーブルを買う為替介入を封じたことでルーブル売りの動きが続いた。