───木村拓哉
“……っていうかさぁ 俺の霊言マジで出すの?”
木村拓哉 霊言
KIMUTAKU×REIGEN
負けず嫌い。自然体。楽しむことに全力。
ぶっちゃけ、自分に正直。
トップスターであり続けること。
演技のこと。
歌のこと。
SMAPのこと。
ライフスタイルのこと。
未来のこと。
そして、魂の秘密のこと―――。
超一流スターの守護霊がすべてを語った。
───岡田准一
アイドルから実力派俳優へ―――
努力の人、オカダのホンネに迫る。
なぜ彼の演技や存在感は際立っているのか?
そこに隠された努力と忍耐、そして心の成長とは。
▽「SP」出演に向けた過酷な肉体改造でつかんだもの
▽「永遠の0」「軍師官兵衛」撮影秘話とは?
▽これから演じてみたい役と俳優としてめざすこと
大学教育は国家成長戦略 特色のある国立大に予算を重点配分へ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8070
国公立大学改革において、政府は各大学への「運営費交付金」の配分を、学長のリーダーシップや学力向上などの評価基準に基づいて行う意向であると、26日付読売新聞夕刊が伝えた。
これまでは学生数など大学の規模で比例配分してきたが、来年度以降からは、その予算の最大4割を、文科省と財務省が来年夏までに作る予定の評価基準に従って重点配分する。現在、国公立大学の運営費(附属病院の収入を除く)の7割以上はこの交付金によるものだ。
昨年11月に文部科学省が発表した「国立大学改革プラン」では、国際化や、理工系を中心とする人材育成を重点課題と位置づけた。評価基準はこのプランに沿ってつくられる見込みで、各国公立大学が強みや特色に応じて、「世界トップレベルの教育・研究拠点」「全国的な教育・研究拠点」「地域活性化の中核的拠点」など、目指していく方向性を明確にすることを求める。さらに、外国人教員の採用や若手研究者のポストを確保するため、年俸制の導入に取り組む大学にも交付金を重点配分する。
そもそも国立大学は、国家に役に立つ人材を輩出し、経済成長を促すというところに大きな存在意義がある。その意味では、投入した税金以上の価値を生み出す大学が必要だ。また、生徒や親にとっても、行きたい大学、行かせたい大学とするために、大学側は今まで以上にマーケティングが求められる。
特に、日本の大学の大きな課題となっているのは人材教育の分野だろう。16日付日経新聞が報じた「人事が選ぶ大学ランキング」(日経HR調べ)では、国公立大学を含む多くの大学卒業生に関して、企業の人事担当者から、ビジネスの即戦力としての「専門性・仕事力」が低いという意見が出ている。また日本では、ビジネスで使える英語力や、リスクを取って起業できる胆力を養う人材教育も充分ではない。
また理系分野でも、将来、新たな産業を生み出すことにつながる研究への重点配分は投資効果が高いといえる。進歩の著しい生命科学分野はもちろん、エネルギー分野や宇宙開発分野など、フロンティアとなる分野への集中投資は、将来の経済成長につながっていく。
大川隆法・幸福の科学総裁が、著書『究極の国家成長戦略としての「幸福の科学大学の挑戦」』(仮称・設置認可申請中)の中で、「『教育の目的』のところにこそ、国家戦略を植え込むべきではないか」と述べているとおり、大学教育は、国家戦略と密接に関係がある。社会に役立つ人材を輩出し、有用な教育・研究を行う大学に予算が重点配分されるのは望ましい方向だろう。産官学、あらゆる方面から見て納得できる評価基準の制定を望みたい。(晴)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『究極の国家成長戦略としての「幸福の科学大学の挑戦」』(仮称・設置認可申請中) 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1172
幸福の科学出版 『新しき大学の理念』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1036
幸福の科学出版 『プロフェッショナルとしての国際ビジネスマンの条件 』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1053
【関連記事】
2014年6月26日付本欄 新成長戦略は規制を「やや緩和」? さらなる市場原理の導入を
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2014年5月号記事 学生時代を後悔したくない 人と差がつく! 恋愛・バイト・読書
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7564
サッカー本田選手へのバッシングは百害あって一利なし 高い志に敬意を
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8069
「FIFAワールドカップ(W杯)」ブラジル大会で、サッカー日本代表は1次リーグ敗退という結果で終わった。しかし、選手たちが日の丸を背負い、死ぬ気で闘ったことは、誰もが認めるところだろう。
そんな中、各種スポーツ紙が掲載した日本代表へのバッシング記事が「あまりにも酷い」と、インターネット上で話題になっている。各紙は「日本サッカー出直せ」といった露骨な表現を使い、特に「世界一を目指す」と語っていた本田選手に関しては、「口だけだった」「負け犬の遠吠え」といった本人の言葉をあえて大きな見出しとした。こうしたマスコミの報道姿勢は、問題視せざるを得ない。
「がんばった本田選手がかわいそう」だから問題なのではない。本田選手自身は、こうした批判は織り込み済みであろうし、受けて立つ覚悟もあるだろう。日本の従来の成績、各国チームの強さを考えれば、ハードルの高さは分かっていたはずだ。「優勝を目指す」と言った分、負けた場合の中傷の酷さも知っていただろう。その上で、チームや自分を盛り立てるために「強気の発言」をしていたのだ。
本田選手自身へのダメージ以上に危惧されるのは、日本人のメンタリティへの悪影響だ。
上記のような見出しを目にした国民の多くは、「高い目標を掲げると、痛い目にあう」「嫌われないためにも、高い志を口にするものではない」と感じるだろう。さらには、成功を目指す人をくさす風潮も助長してしまう。それは、日本全体を停滞させることにつながる。
ただでさえ日本では、「難しい挑戦」をよしとしない傾向が強まりつつある。日本生産性本部などが26日に公表した新入社員の意識調査によると、「人並み以上に働きたいか」との問いに対し、「人並みで十分」と回答した人が52.5%を占め、過去最高となった。また、「どのポストまで昇進したいか」という問いに対して、「社長」と答えた人の割合が2004年の2位から、4位に下がっている。「ほどほどの目標、ほどほどの努力」でいいという考え方をする人が、若い世代を中心に増え始めている。
W杯開幕直前の6月10日、大川隆法・幸福の科学総裁は、本田選手の守護霊を招き、本音を語らせたが、そこで本田選手の守護霊は、「今、日本のいちばんの問題は、『引っ込み思案』だし、『縮み思考』で目立たないようにして、発言を控えて、自分から言わずに、責任回避しようとする感じかな」と語っている。
高い志を掲げるほど、失敗したときの失望も大きくなる。それを承知で「優勝」を打ち出した本田選手の姿から、日本人が学ぶことは多いはずだ。そうした意味でも、本田選手への敬意を忘れてはいけない。(光)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『サッカー日本代表エース 本田圭佑 守護霊インタビュー』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1182
幸福の科学出版 『忍耐の法』大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1070
【関連記事】
Web限定記事 ワールドカップ 日本代表エース・本田圭佑のビッグマウスの真意に迫る 「11人で『国の命運』を変える」
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2014年3月26日付本欄 小保方博士にSTAP細胞と関係ない人格攻撃 マスコミの「悪質性」には検証なしか
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戦後賠償と化した対中ODAこそ見直しを 外国軍の支援を認める「ODA大綱」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8068
政府開発援助(ODA)大綱の見直しを議論していた有識者懇談会がこのほど、災害援助などの非軍事目的の分野に限り、これまで禁じていた外国軍への支援を認める提言をした。この報告を受けて、安倍内閣は今年中に、11年ぶりとなる新しい大綱を閣議決定する方針だ。
この提言が実現すれば、武器輸出三原則、集団的自衛権の見直しと合わせて、安全保障の強化が一層進む。ただ、案の定、左翼的な朝日新聞は、「支援を受けた相手国の考え次第で、軍事に転用される可能性がある」(27日付)と、懸念の声をあげた。
だが、本来懸念すべきは、今まで3.6兆円規模のODAを投下してきた中国が、日本に軍事挑発をしてきていることだ。1980年から始まった対中ODAは、2000年前後の2000億円規模をピークに減少しているが、現在も、300億円ほどの税金が中国に渡っている。
そもそも、ODAの援助原則には、「軍事的用途及び国際紛争助長への使用を回避する」などの4つの規定が定められているが、中国はその規定すべてに違反している。にもかかわらず、日本が中国を援助し続ける必要性はどこにあるのか。
2000年当時の中国の唐家セン外相は、「中国に対するODAは、戦後賠償に代わる行為である」と語ったが、中国への賠償は、日中共同声明により、すでに解決済みであり、日本がこれ以上の賠償をする義務はない。それでも、現在も対中ODAを続けていることを考えれば、日本が戦後賠償という認識を共有していると言わざるを得ない。このような状態を放置してきた日本政府の対外援助にも問題がある。
巡視船の供与や地雷除去などを認める今回の提言は、国際貢献を強化できる点を考えれば、一定の評価ができる。だが、日本に脅威を与える中国は別として、フィリピンやベトナムなどのような友好国には、軍事目的であっても、支援を拡充させていくべきだ。もちろん、対中ODAをやめるべきであることは言うまでもない。(慧)
【関連記事】
2014年6月26日付本欄 日比首脳会談 フィリピンの宗教対立を仲裁した日本は「アジアの警察官」たれ
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2014年5月6日付本欄 習近平が「アジアインフラ投資銀行」設立 日本のODAで他国を援助する欺瞞
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7801
2014年3月31日付本欄 ODA大綱見直しへ 中国支援の日本は「世界の安全と繁栄」支援に転換すべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7624
集団自衛権」を容認しないと日米同盟は持たない
[HRPニュースファイル1046]
http://hrp-newsfile.jp/2014/1541/
幸福実現党 総務会長兼出版局長 矢内筆勝
◆正当防衛として戦える権利
集団的自衛権についてわかりやすく説明しましょう。
あるとき、Ａさんと親友のＢさんが、繁華街で暴力団にいちゃもんをつけられて、Ａさんが暴力団にボコボコに殴られたとします。
警察が到着するまでの間、ＢさんはＡさんと自分を守るために、正当防衛として戦えるという権利――それを集団的自衛権といいます。
ですから国際法は、すべての主権国家が持つ「自衛権」（正当防衛）のひとつとして、集団的自衛権を認めています。
しかしこれまで日本だけが憲法９条を理由に「権利はあるが、行使はできない」と、集団的自衛権を否認し続けてきました。そんなおかしな議論をしている国は、国連加盟国では日本以外にはありません。
今回の憲法解釈の見直しによって、集団的自衛権を認めることは、日本が普通の主権国家になる一歩と言えるでしょう。
◆日本は米国に「守ってもらっているだけ」
世界の国々は自分の国を守るために同盟を重視しています。たとえばＮＡＴＯ（北太平洋条約機構）は集団的自衛権で結びついています。
加盟国のどこかの国が攻撃された場合、他の国が守るという約束をしているのです。通常の同盟はこの考え方で成り立っているのですが、日米同盟だけが例外でした。
アメリカは有事の際には日本を守ると約束していますが、日本はアメリカを守らなくてもよかったのです。
これを「片務性」といいますが、なぜこの不平等な同盟が許されてきたかというと、冷戦時代、アメリカはソ連と対峙するために、日本に米軍を駐留させることを重視していました。
しかし冷戦が終結したいま、日本に米軍基地を置けるというメリットだけで日本と同盟を結んでいることに、アメリカにとってどれだけの利益があるのか疑問視され始めています。いわゆる「日本の安保ただ乗り論」です。
◆集団自衛権を容認しないと日米同盟は持たない
現在、中国は軍事力を年々増強し、日本への領海・領空侵犯などをくり返しています。
オバマ大統領は、「日本の施政下にある領土は、尖閣諸島も含めて日米安全保障条約の第５条の適用対象となる」と、日米同盟に基づいて、尖閣諸島に何かあれば米軍が動くと明言していますが、これはアメリカが「集団的自衛権を行使する」と言っているのです。
にも関わらず、当事者である日本が逆に「集団的自衛権を行使できない」と言っていたのでは、「なぜそんな国の、人も住んでいない小島を、莫大な軍事費と米兵の命をかけて中国から守る必要があるのか」と考えるのも当然でしょう。
集団的自衛権の行使容認は、日米同盟を強化し、日米を真の同盟関係にするために、どうしても必要な国家の選択です。
◆同盟国・友好国を見殺しにする日本
このように、集団的自衛権を行使できるようにしなければ、今後、日米同盟そのものが危機に陥る可能性があります。たとえば北朝鮮がミサイルをアメリカに向けて発射した場合、日本は「集団的自衛権を行使できない」ため、撃ち落とすことができません。
そのままミサイルがアメリカに着弾した場合、「こっちは日本に何かあったら守るのに、なぜ日本はアメリカのピンチに何もしないんだ。同盟国じゃないのか」と、アメリカ世論は不満が噴出するでしょう。
さらに、日本に原油などを運ぶタンカーが通過するシーレーン（海上交通路）は、米軍の第七艦隊が常に守ってくれています。いま、中国は南シナ海で活発な石油採掘活動を行っており、ベトナムの排他的経済水域内でもお構いなしです。
発掘を止めようとしたベトナムの艦船に中国の艦船が衝突した事件もありましたが、もしも中国がシーレーンを封鎖しようとして、米軍の第七艦隊と軍事的に衝突した場合、自衛隊が動かないのは、同盟国としてはありえないことです。
もしものときに集団的自衛権を行使しなければ、アメリカは日米同盟破棄の方向に向かうでしょう。
以上、日米同盟の大切さを述べて参りました。
なお、この論考の続編として「中国の脅威から日本や世界をどのように守るか」について「Are You Happy? (アユハ)8月号」で記事を掲載いたします。
関連記事として「集団的自衛権」の基本的な知識についても、わかりやすく解説しております。
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6月30日発売！「Are You Happy? (アユハ)8月号」
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1191
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過去、南シナ海で中国が拡大行動に出たのは、およそ米軍が消極的な姿勢を見せた時
韓国で元「米軍慰安婦」１２２人が国に賠償求め集団提訴 政府の厳しい管理下で「人権侵害」 - MSN産経ニュース sankei.jp.msn.com/world/news/140…
戦時中の“慰安婦”達も韓国政府に賠償を求めるべき。
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