363.祭→感染拡大になった場合の社会的責任(月刊「祭御宅」2021.7月1号)

●社会的な責任の所在は祭礼関係者ではなくオリンピック貴族

岸和田のだんじりの曳行が決定されました。

無観客での曳行を宣言していますので、管理人は行きたい思いをこらえて映像での観覧に徹します。管理人が当事者ならば、岸和田の今回の決定には反対していたと思いますが、動いているだんじりを見たら、やはり、こらえきれないものがあります。

このような決定の後押しになったのが、いわゆるオリンピック貴族やスポンサーたちによるオリンピックの開催決定なのはいうまでもありません。大規模イベント開催のプロ中のプロ、保健体育のプロ中のプロ、防疫行政のプロ中のプロという立場の人が決定した(管理人は上記のひとたちに極めて強い疑念を抱いていますが)ことを参考にしたならば、祭関係者が咎められる筋合いは一切ありません。つまり秋以降に感染拡大があった場合も、社会的な責任は、オリンピック貴族、指示した国会議員、スポンサーにあるということになります。

●愚かな祭ヘイトと、後ろ楯

しかし、仮にオリンピック後に感染拡大がおきた場合、多くのオリンピックスポンサーが出資するメディアで、オリンピック開催の責任を検証することはあまり期待できません。そして、その責任を秋祭関係者に押し付ける報道を一丸となって行うことも考えられます。

為政者や権力者が自らへの批判をかわすために、別の差別される対象をつくるという悪しき常套手段。その対象の一候補として我々もはいっている可能性は大きいと考えられます。それは、先日のだんじり入魂式などで日常的に異国へのヘイトを行っている輩が、祭にもその空虚な刃を向けていたことからも簡単に否定できることではないでしょう。

祭関係者がそのような憂き目に会ったときの反論の一助のためにこの記事を記します。