先日、「真相報道バンキシャ！」の虚偽証言報道問題で取材を受けた「週刊現代」の記事が出た。
本日発売の４月４日号、「テレビの暴走 トップの厚顔」という特集記事だ。
「バンキシャ！」の一連の動きを総括したところで、私のコメントが登場する。
「（３月１日の放送で）問題に触れたのはわずか９０秒です。しかもその大半は、誤報して申し訳ないという趣旨の謝罪ではなく、逮捕された元会社役員がいかに悪いヤツで、われわれを騙したという説明に終始したんです」
その後、久保社長の辞任会見の話になり、取材制限を行ったことを伝えた流れで、再度、登場。
「説明責任を果たさないまま、幕引きをしようとしているようにしか見えません。会見のやり方も、テレビ局なのにカメラ取材を拒否するなど、理解に苦しむ」
「テレビメディアは他のメディアや一般企業が不祥事を起こすと、厳しく追求する。ところが、自分たちが過ちを犯すと、ガードが固くなる」
「報道機関なら、より一層、プロセスを含めて詳細に事実関係を開示し、説明する責任があります。いったいどういう神経なのか」
例によって、取材の際に話したことの要約というか、一部というか、短くまとめられたものだが、言いたかった主旨はこの通りだ。
今後、大事なポイントとなってくるのは、やはり制作会社との関係である。
今日は、新聞からも取材や原稿の依頼があったので、近日中に、紙面をお借りして自分なりの考察を伝えていきたいと思う。
これ以上、同じような問題が起きないようにするためにも、日本テレビやＢＰＯによる検証結果を待つだけでなく、様々な議論が行われたほうがいい。
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