■■【カシャリ！一人旅】 長崎県・壱岐 博多港を出る
思い立ったらカシャリ！ 皆様にご披露するというより、自分の記録
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カシャリ！ 一人旅 |
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■■【経営コンサルタントのお勧め図書】ランチェスター戦略誕生秘話
「経営コンサルタントがどのような本を、どのように読んでいるのかを教えてください」「経営コンサルタントのお勧めの本は？」という声をしばしばお聞きします。
日本経営士協会の経営士・コンサルタントの先生方が読んでいる書籍を、毎月第４火曜日にご紹介します。
■ 今日のおすすめ
『ランチェスター法則のすごさ』 （著者：竹田 陽一 中経出版）
■ ランチェスター戦略の起源を知っておこう（はじめに）
ランチェスター戦略は、現在も多くのビジネスマン、経営者が活用しています。 しかし、ランチェスター戦略のプロと称する人に、『「ランチェスター戦略」の基になっている「ランチェスター法則」とは何か』『「ランチェスター法則」はどの様にしてイギリスから日本に伝わったか』『「ランチェスター法則」から「ランチェスター戦略」を創出した日本の研究者は誰か』といった質問をすると、詳しく知っている人は一人もいなかったと著者は言う。
私もその中の一人です。ランチェスター戦略を深く研究してみようと、幾つかの本を手にしましたが、ランチェスターの法則から説き起こし、そこからランチェスター戦略の戦略としての卓越性を説いている本はありませんでした。そんな時に、初版発行日は古いものの、私の求めている事にピッタリのこの本を見つけました。
この紹介本を読むことで、ランチェスター戦略の理解が深まる知見を発見することができます。
■ 「ランチェスター戦略」のポイントはこれだ
【「ランチェスターの法則」から「ランチェスター戦略」への創出プロセス】
著者は言います。「ランチェスターの法則」は、ランチェスターが、イギリスの機械技術雑誌に、1914年9月から4ヶ月をかけて連載した19回の記事の、5回目の「集中の法則。Ｎ二乗の法則。」、6回目の「Ｎ二乗の法則の応用」の二つが「ランチェスターの法則」と呼ばれるようになったものである。日本では『ランチェスターは第一次世界大戦における空中戦のデータを集め、これを分析しているうちに法則を発見した』と言われているが、これは間違いである。なぜならランチェスターが記事を書いた開戦後5ヶ月の間に、空中戦は一度もなかったとされている。
「ランチェスターの法則」を実用化したのは、第二次世界大戦に於いて、アメリカが対日作戦の一環として、国防総省が「オペレーションズ・リサーチ（ＯＲ）」チームを発足させ、対日戦略を統計的・科学的・経験的手法で策定した。これが「ＯＲ」と言う新しい学問を誕生させるきっかけとなった。数学者のクープマンやブラウン等の学者からなるＯＲチームは、ランチェスター法則に着眼すると共に確率論・ゲーム理論などを組み合わせ、対日戦・戦略プランモデルを導き出した。その一つとして、国防予算を「戦略攻撃（兵站などの破壊）」と「戦術攻撃（兵力、武器などの増強）」の割り振りを決めるときに、ランチェスター法則（「Ｎ二乗の法則」）に着目し、3分の2は「戦略攻撃」に、3分の１は「戦術攻撃」に予算を振り分けた。（このモデル算出の計算式〈微分・確率などでやや難解〉は紹介本をお読みください。）この結果、日本は兵器、食糧の補給を断たれ、敗戦を迎えたのです。
続けて著者は言います。アメリカのＯＲチームが創出した「科学的・数学的」対日戦・戦略・戦術モデルは、実戦でその的確性が証明されたが、それが経営戦略・戦術に応用されることはなかった。戦後アメリカではＯＲ学会が誕生し、ＯＲを使いユニークな問題解決をした人に「ランチェスター賞」が贈られ、あるいは、ＯＲチームのメンバーが一般企業において戦略・戦術的経営に寄与しアメリカ企業の強化に貢献したが、経営学としては成立しなかった。
更に続けて著者は言います。経営戦略・戦術としての「ランチェスター戦略」として創出されたのは日本に於いてであった。ＯＲチームのリーダー格のモース及びキムポールの二人は、クープマンやブラウン等のＯＲチームの研究成果を、「オペレーションズ・リサーチの方法」と言う題名の本にして、1950年（昭和25年）に出版した。この本がデミング博士により日本に紹介され、昭和30年に翻訳本が日本科学技術連盟から出され、ベストセラーとなった。この翻訳本をスタートに、日本の経営学者が「ランチェスター戦略」を創出した。「ランチェスター戦略」を確立したのは、田岡信夫、釜田太公望と言われている。有名な市場占有率の三大目標値（強者の最低条件＝26.12％、絶対優位の条件＝41.71％、絶対的独占条件＝73,88％）を開発したのは、この二人である。
【「ランチェスター戦略」のポイント①は「戦略」と「戦術」の区分】
「ランチェスター戦略」の創出のプロセスから見えてくる重要なポイントは、直接競争する最前線のあり方である「戦術」と、最前線を支える支え方の「戦略」の区分を明確にしておくことです。経営に関して言い換えるならば、経営資源を、「戦略」に２／３、「戦術」に１／３を割くということです。
【「ランチェスター戦略」のポイント②は「顧客占有率ＮＯ１」】
経営資源の２／３を投入する「戦略」とは何か。ＯＲチームが作ったランチェスター法則モデルで、「戦略力」は食糧と兵器の補給でした。『これを経営に当て嵌めると食糧は粗利益、兵器は商品になる。粗利益がなければ生きていけない。粗利益はどうして確保できるのか。顧客に商品が渡りお金が入って来ることによる。それは競争市場で確保される。すなわち一定の「市場占有率」の確保が必要である。「市場占有率」は「顧客占有率」である』『ここでこれを「経営目的は何か」と言い換えれば、「ある特定の商品で顧客を創り出し、顧客占有率一位の地域又は業界を創り出すこと」になる』と著者は主張します。
【「ランチェスター戦略」のポイント③:”ランチェスター戦略”のオリジナリティー】
「ランチェスター戦略」の「ランチェスター法則」「ＯＲの研究成果」に依るところのオリジナリティーは何かと言えば、「集中の法則」と「Ｎ二乗の法則」です。
「集中の法則」を経営に当てはめると、トータルで競争力が強いa社に、弱いｂ社が勝つ条件は、ａ社の競争力を一定に分断し、ｂ社の総合力を「ａ社の一定に分断された部分」に集中攻撃する戦略・戦術を取るべしとの結論に到達します。つまり『「地域戦略・戦術」（「セグメント戦略・戦術」と言い換えても良い）』と『一点集中戦略・戦術』になるのではないでしょうか。
「Ｎ二乗の法則」からのオリジナリティーは、『接近戦（一騎打戦）では第一法則（攻撃力＝兵力数×武器性能〈質〉）が、間隔戦（近代兵器戦・確率戦）では第二法則（攻撃力＝兵力数の二乗×武器性能〈質〉）が適用される』と言うランチェスターの法則から帰結されます。つまり「強者の経営戦略」は第二法則を応用すべきであり、「弱者の経営戦略」は、第一法則を応用すべきと言う事です。更に著者は加えて、「強者の経営戦略」を実行できる企業は０，５％位で、殆どの企業は「弱者の経営戦略」を実行して、「ある特定の商品で顧客を創り出し、顧客占有率一位の地域又は業界を創り出すこと」を実現すべきとしています。それはつまり「差別化戦略・戦術」と言う事になるのではないでしょうか。（著者の強者、弱者の定義は、紹介本をお読みください。）
■ 「ランチェスター戦略」の原点を理解して読み直す（むすび）
紹介本から、「ランチェスター戦略」の原点を理解できたと思います。紹介本の更に貴重な点は、「ランチェスター法則」「オペレーションズ・リサーチの方法」等の日本発の「ランチェスター戦略」の基となる、原典が掲載されている点です。やや難解ですが原典に触れることで、「ランチェスター戦略」のオリジナリティーを明確化することが可能になります。
このような原点を踏まえ、「ランチェスター戦略」に関する諸説を読み直し、ポイントは何かを理解し、経営に役立てたいと思います。
【酒井 闊プロフィール】
10年以上に亘り企業経営者（メガバンク関係会社社長、一部上場企業ＣＦＯ）としての経験を積む。その後経営コンサルタントとして独立。
企業経営者として培った叡智と豊富な人脈ならびに日本経営士協会の豊かな人脈を資産として、『私だけが出来るコンサルティング』をモットーに、企業経営の革新・強化を得意分野として活躍中。
http://www.jmca.or.jp/meibo/pd/2091.htm
【 注 】
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■■【今日のマガジン】経営とコンサルティング情報 ５月８日
【今日のマガジン】は、毎週月曜日に発行しています 【経営マガジン】の姉妹マガジンで、【今日の独り言】【今日は何の日】【今日の出来事】【映像に見る今日の話題】などを盛り込んでいます。
| ８日（金） |
■【今日の出来事】
政府日銀：日銀金融政策決定会合議事要旨
米国：雇用統計、卸売在庫・売上高
その他：豪中銀金融政策報告書
【時事用語解説】
■【今日のブログ】
午前零時 【今日は何の日】
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正午発信 【経営特訓教室】
夜間発信 【トップ+コンサルタント情報】
■【映像に見る今日の話題】 トクホの範囲が広がり安全性は大丈夫か？
国の許可を受けて表示できる「トクホ」ですが、審査が結構厳しく、消費者にとってはそれなりに指標として評価できると思います。ところが、この度、その範囲が広がることになります。
一定の科学的な根拠があれば「体脂肪を減らすことができる」といった食品の”効能”を、国の審査なしに「機能性表示食品」として表示できるようになります。家電製品などの安全性で「ＣＥマーク」を付けることができるような制度です。
昨年、理化学研究所のような国家機関の研究員の問題がまだ記憶に真新しく、この制度はそれとは性質が異なりますが、何となく心配です。社会的にコンプライアンスが重視されて来ていますので、欧米流の自己責任による表示法として受け入れざるを得ないのでしょうね。 映像
■【今日は何の日】 世界赤十字デー ５月８日
５月８日は「世界赤十字デー」です。赤十字の創設者であるスイス人の実業家アンリ・デュナンの誕生日が1828年５月８日であることから、1948年に決定されました。
赤十字社は、「人道・公平・中立・独立・奉仕・単一・世界性」という７つの原則を掲げた人道的な活動団体です。
■【経営コンサルタントへの道】
【経営コンサルタントへの道】サイトは、経営コンサルタントになるひとの６０％が閲覧しています。
公的機関情報
◆中小企業・小規模事業者ものづくり・商業・サービス革新事業
◆中小企業対策事業 地域オープンイノベーション促進事業
◆中小企業対策事業 商店街活性化支援事業
◆小規模事業者支援パッケージ事業 地域力活用市場獲得等支援事業
◆《補助金公募》平成27年度「海外ビジネス戦略推進支援事業」の公募を開始しました
中小企業・小規模事業者の海外展開に向けた戦略策定や販路開拓のため、F/S（実現可能性調査）支援やWebサイトの外国語化、物流体制の構築等を支援します。
（募集期間）3月6日（金）～5月29日（金）
詳しくは、以下のサイトをご覧ください。
http://www.chusho.meti.go.jp/keiei/kokusai/2015/150306kaigai.htm
◆《補助金公募》津波・原子力災害被災地域雇用創出企業立地補助金(商業施設等復興整備補助事業：民設商業施設整備型)の三次公募を開始しました
岩手県、宮城県及び福島県の津波浸水地域並びに原子力災害により甚大な被害を受けた避難指示区域等における商業施設等の整備に要する費用の一部を補助します。
（公募期間）4月1日(水)～9月30日(水)
http://e-net.smrj.go.jp/archives/611
◆《補助金公募》「地域経済活性化に資する放送コンテンツ等海外展開支援事業費補助金」（J-LOP＋（ジェイロッププラス））の募集を開始しています
（募集期間）平成27年3月16日（月）～平成28年1月31日（日）
http://e-net.smrj.go.jp/archives/312
出典： ｅ－中小企業ネットマガジン
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1970年代に操業を始めました経営コンサルティング・ファームとして、経営コンサルタント歴約４０年の歴史と伝統を誇ります、民間の経営コンサルタント企業の老舗の一つです。
目立たない、中小企業の経営支援に徹していますので、著名のコンサルティング・ファームとは異なりますが、知る人ぞ知る、実績と経験あるコンサルティング・ファームとして、社会貢献を続けています。
「コンサルタントのためのコンサルタント」と呼ばれて久しくなります。
経営環境の変化で企業経営・管理は、ますます難しくなってきています。そのような問題を抱える経営者・管理職と、その道のプロである経営コンサルタントや専門職の方々の好ましいマッチングをはかるためのホームページです。
また、私どもではこれから経営コンサルタントとして独立起業しようという人たちに「経営コンサルタントへの道」「経営コンサルタントになる第三の道」＜詳細＞も含め、各種の情報やメッセージをお送りしています。
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これらをキーワードとして、私たちは自分の人生に、自分の仕事に、自分自身を磨くために何かを考えてみるのも良いのではないでしょうか。
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５月８日は「世界赤十字デー」です。赤十字の創設者であるスイス人の実業家アンリ・デュナンの誕生日が1828年５月８日であることから、1948年に決定されました。
赤十字社は、「人道・公平・中立・独立・奉仕・単一・世界性」という７つの原則を掲げた人道的な活動団体です。
【Wikipedia】 日本赤十字社
日本赤十字社（にっぽんせきじゅうじしゃ、にほん――）は、1952年（昭和27年）に制定された日本赤十字社法（昭和27年8月14日法律第305号）によって設立された認可法人。社員と呼ばれる個人参加者の結合による社団法人類似組織である。日本において赤十字活動を行う唯一の団体。略称は「日赤」（にっせき）。
名誉総裁は皇后（現在は美智子皇后）、名誉副総裁には、代議員会の議決に基づき、各皇族が就任している。代表者である社長は近衞忠（旧公爵近衛家当主）。
図 日本赤十字社 ←クリック
■ 【今日は何の日】その他
◇ 月遅れ花祭り
◇ 山形薬師祭
◇ 大阪阿弥陀池花の市
【一口情報】 クールジャパン
昨年の今日です。知人から、毎週土曜日に放映されているＴＢＳ系の「世界ふしぎ発見」という番組で、「クールジャパン」が紹介されていたというメールが入りました。
「クールジャパン」は、経産省が進める政策の一つで、それをもとに、東日本大震災後の日本が再び檜舞台に出るきっかけとして「■■ ２１世紀勝ち残りの文化産業への期待 クールジャパンに乗り遅れるな」という記事をブログやFacebookを通じて流しました。
クールジャパンのねらい
「クールジャパン(Cool Japan)」とは、日本の文化の中でもソフト領域において国際的に評価されている現象やそれらのコンテンツを指します。日本政府が日本文化産業のさらなる発展政策の一環として「文化産業立国にむけて ～文化産業を２１世紀のリーディング産業に～」を標榜しています。それをクールジャパンともいいます。
今後の日本経済のグローバル化に立ち向かうために、クールジャパンを活用するコンサルティングがあっても良いのではないかと考え、経産省のウェブサイトをベースにみなさまにご紹介して参ります。
「クールジャパン」というのは、残念ながらもともと日本にある言葉ではありません。Wikipediaによると1990年代に、イギリスのトニー・ブレア政権が推し進めた「クール・ブリタニア」が語源とされ、ジャパンクール(Japan Cool)と呼称される場合もあるようです。
当ブログでは、日本の企業が２１世紀に勝ち残って行くための戦略を、クールジャパンに見てみようと思います。経営者・管理職として、経営士・コンサルタントとして、あなたの生きる道が拓けるかもしれません。
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