自業自得？・・・ワクチンが余って損失発生？

■　インフルエンザの世界的権威に疑惑に目　■


面白い記事を見つけました。

http://satehate.exblog.jp/13241164/

「ドクター・インフルエンザ」の異名を持ち、ＷＨＯにも多大な影響力を持つエラスムス大学（オランダ、ロッテルダム）のアルバート・オスターハウス博士が、「新型インフルエンザのパンデミック」というパニックを引き起こした張本人として非難されています。オランダ議会下院は、利益相反と財政上の不正があるという申し立てを受けて調査に着手したようです。

オスターハウスは博士はＳＡＲＳ以降、鳥インフルエンザ、新型インフルエンザなど、新しいウィルスのパンデミックを警告し続けてきまいた。彼はＷＨＯの科学アドバイザー集団、ＳＡＧＥ（戦略的アドバイスを行う専門家集団）のメンバーの一員す。彼は製薬会社から利益を得る立場にあり、彼がインフルエンザのパンデミック危機を煽る事で製薬会社は多大な利益を得る結果となりました。


■　ＷＨＯの活動資金を製薬会社が出資　■

Wikispediaでは、ＷＨＯの活動資金は各国政府の拠出金によって賄われると書かれていますが、この記事によると、「過去十年の間に、WHOは、自由に使える資金を増やすため「官民提携」と呼ぶ方策を採用している。当初の目的に沿った形で国連加盟の政府のみから資金を受け取るのではなく、今日のWHOは通常の国連予算の二倍近い金額を私的業界からの助成金・資金支援の形で受け取っている。」という事の様です。

今回の新型インフルエンザのパンデミックが製薬会社の利益の為に演出されたものだとすれば、ＷＨＯの不可解な行動にも納得出来ます。

ＷＨＯが製薬会社の資金で運営されているという事は恐ろしい事です。これは麻薬捜査が麻薬の密輸組織の資金で運営されている様な物です。

■　自業自得？　ヨーロッパで大量に余るワクチン　■

しかし、製薬会社の思惑は外れた様です。ヨーロッパ各国では無料で新型インフルエンザワクチンが接種出来るにも係わらず、ワクチンを接種する人が少なく、大量にワクチンが余っています。

＜http://nxc.jp/tarunai/index.php?page_id=26から引用＞

欧州でA/H1N1ワクチンが接種希望者数が少ないため余っていて、発注量取り消しや量の減少、さらには返却問題がこの２週間に起きてきていた。
　日本のマスコミがそうした状況を一切取り上げないことを不審に思っていたが、本日の朝日新聞が取り上げた。ようやくと言った感じではあるが。
　｛…新型インフルエンザの流行に備えて大量のワクチンを確保した欧州主要国で、ワクチンがだぶついている。接種率が極めて低いためだ。ワクチンの有効期限は１年のため、最悪の場合、廃棄せざるを得ない。先ごろまでのワクチン争奪戦から一転して、売却先を探す動きが加速している。
　英国では今月１０日までに１３２０万回分のワクチンを病院に配布。１０月２１日に医療従事者や妊婦など優先対象者から接種を開始したが、まだ２３０万人（１２月１０日現在）しか接種していない。
　フランスでは、優先対象者２５００万人のうち、接種済みは１６日段階で３６５万人にとどまっていた。このため接種対象を一般の成人４千万人にまで拡大し、１８日現在では約４００万人となった。
　他の主要国でも状況は同じだ。イタリアでは各自治体に計７４３万回分が配布されたが、１５日現在で接種したのは約６９万人だけだ。ドイツでも接種済みは約６７０万人と、人口の８％にすぎない。
　ほとんどの国で接種は無料。にもかかわらず接種率が低い理由の一つが、ワクチンの副作用に対する不安だ。接種の際の頭痛や熱、めまい、吐き気といった症状が繰り返し報道されたうえ、カナダ国内で想定より高率の副作用が報告されたことで警戒感が強まった。季節性インフルエンザと比べて死亡率が低いと解釈し、感染に対する危機感が薄いこともある。仏の世論調査では、４割が「全く心配していない」と答えている。…｝
　また”FINANCIAL TIMES”でも類似の論説を展開しているが、こちらはワクチン製造メーカーが大きな経済的打撃を受ける予想を中心としている。A/H1N1ワクチンに販売収益の予想は、グラクソスミスクライン社が３５億ドル、サノフィ・アベンティス社は１０億７００万ドル、ノバルティス社は８億５８００万ドルと見込まれていた。
　西ヨーロッパでは流行は完全に下火になっており、北米では終息に近い状況である。
　ＷＨＯとしては、このA/H1N1インフルエンザの発生を抑えてゆくには、出来るだけ多くの人にワクチン接種が必要と考えているようではあるが、問題はそのポリシーが、H5N1鳥インフルエンザを対象にしたものと本質的に変わっていないことである。

＜引用終わり＞

もし、製薬会社が大量の在庫を抱える事で、多大な損失を被るならば、それは自業自得としか言いようがありません。

日本ではマスコミの一大キャンペーンもあって、幼児の母親や受験生がワクチン接種を希望しているようですが、当のインフルエンザの発生が下火になっていますし、輸入ワクチンの副作用も取りざたされた影響でワクチン・フィーバーも収束に向かう事でしょう。

果たして大量に購入される予定の輸入ワクチンは発注中止や返品が出来る契約になっているのでしょうか？もし返品出来ないのなら、多大な税金を投入した責任は誰が取るのでしょうか？

新型インフルエンザの恐怖を煽ったマスコミ各社は深く反省すべきです。
尤も反省という言葉から一番遠い日本のマスコミではありますが・・。


■　マスコミは有害な存在に成り下がっている　■

温暖化問題でも同様な事が待ち受けています。さんざん温暖化の恐怖を煽っておいて、結局各国が協調した温暖化対策など絶対不可能で、削減義務を追った日本は高いお金を払って排出権を買い、運が悪ければ年間１兆円もの途上国支援を負わされる可能性があります。

マスコミ各社は今更の様に、鳩山首相の「２５％削減」発表を責め始めましたが、温暖化の恐怖を煽り続けた自分達の責任には一切言及しません。

インターネットの時代、誰もが手軽に自分なりの真実を探す事が出来ます。そんな時代にマスコミは政府や一部の企業のプロパガンダの媒体に成り下がっています。マスコミが「斜陽産業」と呼ばれる日も近いのかも知れません。