■ フランスで昨年末に死亡した人の冷凍保存検体から新型コロナウイルスを検出 ■
フランスでは昨年１２月以降に死亡した人の冷凍検体のPCR検査をした所、アルジェリア出身の男性の検体から新型コロナウイルスが検出されたそうです。彼は昨年末に亡くたっそうで、中国への渡航歴は無かった。
この事はフランスでは昨年末には新型コロナウイルスの市中感染が広がっていた事を示します。イタリアでも昨年秋から原因不明の肺炎が流行していたと医師達が発言しているので、ヨーロッパでの新型コロナウイルスの市中感染は少なくとも昨年末には始まっていた可能性が高い。
■ 市中感染の拡大を２月以降にしてしまったので「爆発的感染力」になってしまった ■
新型コロナウイルスの潜伏期間は長い人で１４日以上と報告されていますが、これはウイルスの増殖率がインフルエンザの１/１００程度と低い事で起こっていると考えられます。発症しても抗体が出来ない人も居る程チンケな毒性なので、T細胞やマクロファージでウイルスの増殖がそこそこ抑え込まれており、二日酔いなど免疫が低下する要因が有った時、ウイルスが増殖して発症すると考える事が自然です。
多分、昨年末か秋以降にも新型コロナウイルスの感染で死亡する高齢者はそれなりに居らしたハズですが、欧州でも日本でも原因不明の肺炎、或いは老齢の肺炎として処理されていたのでしょう。
世界は武漢で新型コロナウイルスの感染が拡大した１２月中旬を起点に、それ以降に自国の水際対策をしていますが、日本では１月下旬以降、欧州では２月以降に市中感染が始まったと考えられて来ました。ところが、この時点で市中感染拡大から既に２か月以上経っていた訳で、PCR検査を増やせば増やす程、感染者が見つかる状況になっていた。
これは日本の４月以降と同じ状況で、PCRの検査体制を充実させ検査数を増やす事で、感染が指数関数的に増えている様に見えてしまった。結果的に自然再生産数R0=2.5という高い感染力があるウイルスだと思い込んでしまったのでしょう。
■ 日本は昨年秋にはウイルスの市中感染が始まっていたかもしれない ■
各国ともロックダウンから１か月程で感染ピークを迎えていますが、日本はロックダウンや、強制的な政策をほとんで取らなくとも３月末から４月初めで感染ピークを迎えています。これは専門家会議も認めています。
私の計算では昨年１２月中旬に１００人の感染者が居た場合、自然再生産数２．５で３月下旬に感染ピークを迎えますが、日本での自然再生産数は東京でも１．７なので、３月末に感染ピークを迎える為には、感染開始はもっと早い時期、多分、秋ごろには市中感染が始まっていた可能性が有ります。
アメリカはインフルエンザの使者が昨年末から今年始めまで大変多かったのですが、この中にも多分、新型コロナウイルスの感染者が入っていた可能性は高い。
■ ５月中旬に緊急事態宣言の見直しがされるだろう ■
昨日、千葉県内では一部のファーストフード店が店内での飲食を解禁していました。森田知事も段階的な自粛解除を検討すると発言しています。大阪も「大阪方式」を取ると発表しています。
各都府県の知事達は、政府とは別の個別の判断をし始めています。これは、支持者からの要望によるものだと思われます。緊急事態だから５月６日までは我慢して自粛していた企業や個人事業主も、このままでは「本当に潰れる」と感じ始めたのでしょう。政府の保障が薄い事も彼らの危機感を煽っています。
「コロナよりも自粛延期が怖い」これは多くの事業省の実感になりつつ有ります。
ネットの論調も「コロナ怖い」「コロナ対策が遅い」という物から、「このままじゃ経営が成り立たない」「このまま自粛を続けたら倒産する」「５月３１日まで自粛していたら生活が出来ない」に変わりつつ有ります。
ヨーロッパやアメリカでは、段階的にロックダウンが解除され始めたので、一層、国民の間に「自粛緩和」の声が広がると思われます。
政府は緊急事態宣言の修了の具体的な数字を挙げていませんが、それにより自粛が５月３１日より長引くと考える人が多い様です。しかし、私は経団連などの圧力から緊急事態宣言の修了宣言は意外に早まると考えています。
具体的数字を挙げていないので、「世間の空気」を読んで、自粛緩和に動き易いフリーハンド状態を作ったと妄想しています。
きっと、今、焦っているのは小池百合子都知事と、「８割おじさん」の呼び名が定着した北海道大学の西浦教授です。世間が自粛解除を求めると、強硬に自粛を求めて来た彼らへ非難の矛先が向かうハズです。（既にネットでは一部でA級戦犯認定されていますが・・・）
私は５月１４日頃に安倍首相が緊急事態宣言の一部緩和を発表すると妄想しています。
これで株価は一時噴き上がりますが・・・・経済の落ち込みが数字的にハッキリするので・・・今度は一気に１６０００円を割り込む可能性が有る。後は政府と日銀がどれだけ気前よくお金をばら撒くかで決まります。
本日も根拠の無い妄想を垂れ流してしまいした。
さあ、ゴールデン・ウイーク明け、皆さん、全力で経済の歯車を回しましょう！！
ここで二波を抑えても三波には耐えられないので別の方法を探すしかない・・・というのが正解だったはず。
自分は日本の二波は嘘と考えているので（実は一波）、どうでもいいけど。
ただ、何の対策も打たなかった日本だけやけに死者数が少なかったり運がいいけど、逆に世界が収束宣言した後にちょこちょこ感染者が出て消えない。 抗体検査とか渡航暦調べた結果、日本由来の感染者が広がってる・・・っていうことになりかねない。 オレの責任じゃないからどうでもいいけど。
あっ、そうそう、ダヴィンチの最後の晩餐・・・・誰も真ん中の男がキリストって言ってないんでしょう？ 真ん中の男はどこかの山田さんかもしれない？
マジか！？
あのオッサン、キリストじゃ無いの！？
コロナより余程興味深い。
新型コロナウイルス感染症の本態が、微小血栓症ではないかとされてきました。循環不全による臓器傷害です。未知の感染症を最大限に警戒する・怖がる、というのはこういうことです。
新型コロナウイルス感染で予想される微小血栓。肺をはじめとする全身諸臓器に循環不全を引き起こします。脳血管が詰まって脳梗塞となれば命取りですし、腎臓に飛んで行けば腎機能障害から人工透析、下肢に行けば壊疽で切断と、人生が一変するリスクがあります。
「難病指定」で、いわゆる「紫斑病」として取り扱われている。
この病気の最大の問題は、微少血栓が腎臓に回って毛細血管を崩壊させることである。
中国が覇権を握りドルは基軸通貨でなくなる
今のところ米国はドルという基軸通貨を印刷できる大きな権力を持っている。膨大なドル建ての負債が世界中にあり負債が返済されるごとにドル買い需要が生まれる間は米国は大きな力を持つ。
世界中でドルが使われればドル買い需要が生まれる。今回のように金融危機が起こればドル建てで借金をしている人や企業はドルを調達して借金を返済しなければならなくなり、それがドル買い圧力を生む。今回のコロナショックで米国が負債を増やし量的緩和などの奔放な政策を行なってもドルが暴落していないのはそうしたドル買い圧力のためである。
しかしデフォルトやドル紙幣の印刷などでこれらの負債が消え去ると、ドルの基軸通貨としての価値は減り始める。そうすると米国の経済的影響力は大幅に弱まる。
ドルが基軸通貨でなくなった場合、国内の負債が膨大で対外負債があり、貿易赤字まで抱えているアメリカの通貨ドルが暴落するのは避けられない。ドルは基軸通貨であるためにこれまで耐えてきたのである。
借金まみれの経済と貧富の差があるときに自然災害が起これば、それは最悪の組み合わせとなる。
アメリカは「最悪の組み合わせ」を体現しているが、ドルはまだ暴落していない。ドルが基軸通貨だからである。ユーロ圏は最悪の組み合わせを揃えており、しかも基軸通貨ではないためユーロの下落は避けられない。
アメリカとユーロは経済崩壊し、中国の一人勝ちになる
私もドル基軸体制は「ズルい」と思いますが、これがなかなか倒れない。まあ。世界の経営者がドルを便利に使っている限り、アメリカ国内で内乱でも発生しない限り、ドルの基軸体制は維持されるのでしょうが・・・FRBもその他の中央銀行も、コロナショックで建前を完全に捨て去った。
どなたか「ポストコロナ」の時代は「中国型も管理社会」と書かれていましたが、意外にコロナは世界のレジーム・チェンジの切っ掛けとなるのかも知れません。
それはつまり、疑似抗体しか作れず、
抑制剤が効かなくなる年寄りになったら死ぬ病気。
いつから始まった、は既に何の意味もなく。
且つ感染率が高いから、ロックアウトも意味がない。
日本人が死ににくい理由を頼りに、
免疫力の高い生活、和食を喰う、天に祈る。
これは日本人本来の文化、気づくべきです。
朝型人間で、和食を喰い、仕事に汗かく。
スペイン風邪の時と何ら変わっていない感がつくづく。
当面、ＩＣＵ増強と自動化を国には緊急務と伝えたい。
その背後には中国共産党と共謀し中国を中心に世界を独裁しようとしていたグローバルエリート（ディープステート）の存在があります。キッシンジャーが訪中したのもそのための計画を練っていたのです。中国共産党は当たり前ですがロスチャイルドと連携しています。ロスチャイルドは中国を介して世界を独裁支配したかったのでしょう。しかし中国は米国ではありません。中国共産党がいかに獣集団であるかが解っていなかったのかもしれません。グローバルエリートが覇権国家に仕立て上げる国はそののち必ず潰れます。中国は覇権国家にならないうちに潰れそうです。
チャイナコロナウイルスが生物兵器であることは世界中に知れ渡りました。武漢の研究所からうっかりウイルスを流出させてしまったとも言われていますが、本当でしょうか。もち変異する前のウイルス用のワクチンが完成していたなら、ウイルスを意図的に流出させてもよいはずです。中国ではワクチンの開発が異様な速さで完成しつつあると報じられていますが、そんなに早くワクチンができるわけもなく。。。ウイルスが撒かれる前に既に完成していたのでしょう。
※遅 浩田（ち こうでん：1929年7月9日～：中華人民共和国の軍人、政治家。第15期中央政治局委員、中央軍事委員会副主席、国務委員、国防部部長などを務めた）は、1990年代後半に中国共産党幹部の前で行ったスピーチの中で中国共産党の秘密のアジェンダのあらまし（米国を破壊し世界を占領するためのブループリント）を説明しました。
中国はロスチャイルドの代理国です。
中国共産党は何十年も前から米国を征服するには生物兵器が最も効果的であると考えていました。
讃・燭蓮・戮垢海箸海修・羔砲寮鐔僂世箸掘・爐蕕量鄂瓦鯡世・気此・捷颪魏Ｆ擦鉾燭蕕擦茲販論發靴討い泙靴拭
先進国が巨額の債務を減らすためには以下の方法がある。
•緊縮財政（消費を減らすこと）
•債務の不履行または減額
•資金と信用の移転（増税など）
•紙幣印刷と通貨の減価
最後のものは要するに量的緩和である。、紙幣印刷は債務の急な縮小を和らげ、この金融上の富を供給する代償として誰が富を取り上げられる被害者になるのかが分かりにくい（しかしそれは実際には通貨と債券の保有者全員である）。しかも大抵の場合資産価格が減価された通貨建てで上昇するので人々はリッチになったような気がする。
ほとんどの人は通貨の下落リスクに注意を払わない。ほとんどの人が心配するのは自国通貨建てで資産が増えるか減るかであって、自国通貨自体が上がるか下がるかを心配する人はほとんどいない。
人類が負債という問題に直面した時には大抵紙幣印刷が選ばれてきた。
政府には送り出す金などなく、しかも政府とは金持ちの誰かではなくわたしたち自身であり、それをわたしたちが支払わなければならないということを誰も理解していない。
今の状況で政府が予算とバランスを取るために支出を減らし、国民にも同じようにするように求め、不況でもたくさんの債務の不履行や減免をそのままにしたり、あるいはお金を持っている人から直接税金によってお金を持っていない人に再分配しようとしたりした場合のことを想像してみてほしい。紙幣印刷のほうがよほど政治的に受け入れられやすい。
ドルは既に紙くずになっている
まず金だが、ダリオ氏は主要な通貨が1600年以来金に対してどれほど減価したかのチャートを示している。見事にすべてゼロに近づいているのだが、読者は金価格の長期チャートを見たことがあるだろうか。本当にその意味を実感するためにはグラフの上下を逆にする必要がある。
つまり、金価格がどれだけ上がったかではなく、現金の価値がどれだけ下がったかを見るのである。
以下は過去50年ほどの間に金に対してドルの価値がどう推移したかのチャートである。
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10645
50年の間にものの見事に紙くずになっている。50年ほど前のドルの価値を100%とすると、現在のドルの価値はその2.3%である。
A) 免疫システムを騙して抗体を作らせない
B） 毒性がチンケ過ぎて若い人は免疫システムが発動しない
私はB)だと信じています。自分の中のHIVモドキが常駐していると恐れながら、これからを生きて行くのは怖すぎます！！
最新の記事にも書きましたが、私も７７７さんと同様に金融緩和はモラルハザードの政策だと思います。しかし、中央銀行はバブル崩壊を防ぐ為と称しtえ、彼らにお金をばら撒く事を止めない。
金融市場が貯水量無限のダムの様に延々にお金を飲み込み続けるのなら、中央銀行が無限にお金を発行して、実体経済は金融市場から漏れて来ると富で生き永らえるという方法も可能ですが、市場は何度も崩壊して来た実績が有ります。
今となっては中央銀行は市場の奴隷で、FRBの独立性や権威など無いに等しい。